第二新卒でNHKに転職できる？難易度や受かりやすい人を解説

「第二新卒でNHKに転職できる？」

「難易度は高い？選考のポイントは？」

NHKは日本の公共放送局で、転職先として人気のある企業です。しかし、第二新卒で転職ができるのか、不安になりますよね。

そこでこの記事では、第二新卒でもNHKに転職ができるのかを紹介します。

難易度や転職するメリット、事業内容なども記載しているので、第二新卒でNHKへ転職を目指している方は参考にしてください。

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専門家による転職サポートや、NHK含む人気企業の求人を紹介してくれることもあるので、登録しないと損だと言えます。

NHKへ第二新卒での転職はできる？

第二新卒でも転職できる

NHKは第二新卒でも転職可能です。2021年12月現在は、採用は行われていませんが、2022年度の定期採用の応募資格によると、30歳未満であれば学歴問わず応募可能です。

2022年度の定期採用は終了しているため、次回は2023年度の定期採用の可能性があります。転職を考えているなら、次回の採用が行われるまでに備えておきましょう。

中途であっても通年募集はない

NHKの採用は通年募集がありません。キャリア採用であっても募集時期が決まっており、一括で行われます。

また、キャリア採用は必ずしも募集がかかるとは限らないので、第二新卒なら定期採用に応募するのが良いでしょう。

転職難易度は高い

NHKの転職難易度は高いです。dodaの「転職人気企業ランキング2021」によると、NHKは全企業で61位にランクインしています。公共放送なので安定性が高く、人気があるので競争率が高くなります。

応募資格も、新卒以外は30歳未満なら学歴は問われないので応募しやすいです。そのため、応募者が多くなり、倍率が上がることが予想できます。

第二新卒でNHKに転職したいならエージェントに相談するといい

一括採用以外にも、転職エージェントに非公開求人が出る可能性があります。非公開求人は、転職エージェントに登録しないと確認することができないので、登録しておくことをおすすめします。

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NHKへの転職で受かりやすい人は？

NHKへの転職で有利な業界・職種は？

NHKに転職するのに有利な業界や職種は明確にされていません。しかし、職種によって有利はあると思われます。

例えば、ディレクター職を希望するなら番組制作の経験、マネジメント職なら営業経験などがあれば評価されるでしょう。

未経験からでも転職できる？

NHKは未経験からでも転職可能です。応募資格が緩く資格や経験は問われません。

NHKが求める人物像は？

NHKが重視しているのは、公共放送としての役割を理解し社会に貢献できることです。

NHKの公共的価値を支えるために、広い視野を持って時代のニーズをとらえ、新しい挑戦をする創造性と向上心があることです。また、公平公正で豊かな情報を発信する目的意識をもって、社会に貢献できる責任感が求められます。

▼新しいNHKらしさの追求(タップで開閉)

受信料で成り立つ公共メディアとして、
人々の命と暮らしを守り、持続可能な社会を実現するため、
信頼される「情報の社会的基盤」としての役割を合理的なコストで果たしていくこと。
時代のニーズをとらえ、創造性を大切にし、
常に新しいものに挑戦するメディアであり続けること。
経営資源を多様で質の高いコンテンツの取材・制作に集中させ、
正確、公平公正で、豊かな放送・サービスをいつでもどこでも
最適な媒体を通じてお届けし続けること。
公共メディアNHKは、「新しいNHKらしさの追求」を進めます。

引用：NHKについて｜NHK

持っていると有利なスキル・資格は？

NHKへの転職で有利なスキル・資格はありません。しかし、技術職を希望する場合は、映像や音響などの専門性が高いスキルがあった方が評価される可能性が高いです。

NHKへの応募方法

転職エージェントの紹介で応募する【おすすめ】

NHKへの応募は、転職エージェントを利用するのがおすすめです。応募書類の書き方指導や面接対策をしてくれるうえに、面接の日程調整や給与交渉まで、応募者と企業の間に入ってサポートしてくれます。

なかでもマイナビエージェントは、第二新卒の転職実績が多いおすすめの転職エージェントです。求人数も多いので、NHKはもちろん、同じ業種・職種の紹介を受けられる可能性もあります。

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転職サイトから応募する

転職エージェントに次いでおすすめなのは、リクナビNEXTやdoda(デューダ)などの転職サイトを使った応募です。転職サイトでは、NHKの求人情報を自分で探して応募します。

転職サイトのお気に入り登録や通知機能などを使えば、応募ややり取りがスムーズに進められます。ただし、NHKのような大企業は非公開求人として募集することが多く、求人情報が見つからない可能性もあるので注意が必要です。

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コーポレートサイトから応募する

NHKHP(コーポレートサイト)から応募することもできます。企業のリクルートページから応募するやり方で、最も一般的なエントリー方法です。

ただし、企業HPからの申し込みは応募者が殺到し、難易度が高くなるのでおすすめしません。まずは転職エージェントに登録し、プロのサポートを受けながら有利に転職活動を進めましょう。

転職活動の際にはマイナビエージェントの利用がおすすめです。職務経歴書や応募書類の添削やブラッシュアップを無料でサポートしてもらえます。内定まで親身にサポートしてくれるので、転職経験が少なくても安心です。

NHKへ第二新卒で転職するメリット

安定した収入を得ることができる

年齢	NHKの平均年収(※1)	一般的な平均年収(※2)
全体	747万円	409万円
25歳	534万円	346万円
30歳	716万円	414万円
35歳	851万円	459万円
40歳	1,002万円	492万円
45歳	1,175万円	512万円

出典：平均年収ランキング｜doda

NHKは安定した収入が見込めます。NHKの平均年収は747万円で一般的な平均年収409万円よりも高い水準です。

また、企業口コミサイトの統計によれば、年齢別に見ても、NHKの年収はどの年齢でも平均を上回っています。年功序列の体制があり、年齢が上がれば昇給していきます。

働きやすい制度がある

働き方改革宣言
・長時間労働に頼らない組織風土をつくります ・業務の改革やスクラップを進め、効率的な働き方を追求します ・ワークライフバランスの充実により人間力を高めます ・多様な人材がいきいきと活躍できる職場を実現します ・改革の取り組みを点検・検証し、常に改善を続けます

引用：多様な働き方と制度｜NHK

NHKは2017年12月に働き方改革宣言を公表し、働きやすい職場環境になるように様々な取り組みを行っています。

多様な働き方

制度	・フレックス勤務 ・リモートワーク制度 ・クリエイティブ休暇 ・リフレッシュ休暇 ・積立休暇 ・配偶者同行休職 ・社内公募
取り組み	・サテライトオフィス ・テレワーク推進

参考：多様な働き方と制度｜NHK

フレックス勤務や、リモートワーク制度のほか、有給休暇とは別に連続5日のクリエイティブ休暇や、有給休暇の残日数を積み立てられる積立休暇などの制度があります。

育児との両立

制度	・母性保護休暇 ・勤務に関する配慮 ・産前産後休暇 ・妻出産休暇 ・育児休職 ・育児短時間勤務 ・看護休暇
取り組み	・育児サポートデスク ・事業所内保育施設の確保 ・出産・育児制度解説ハンドブック ・育児コンシェルジュ ・ベビーシッター利用補助

参考：多様な働き方と制度｜NHK

男性が取得できる妻出産休暇や、育児短時間勤務、子供のための看護休暇など、出産、育児のための制度があります。また、育児サポートデスクや、ベビーシッター利用補助などの子育てをサポートする取り組みもあります。

介護との両立

制度	・介護休職 ・介護休暇
取り組み	・介護サポートデスク ・介護外部相談窓口 ・介護との両立支援ハンドブック

参考：多様な働き方と制度｜NHK

介護休職は通算1年、介護休暇は年5日あり、仕事と介護の両立のための介護サポートデスクなどの相談窓口があります。

多様な性のあり方

取り組み	・多様な性のあり方に関する職場ハンドブック ・相談窓口 ・勉強会開催

参考：多様な働き方と制度｜NHK

多様な人材が活躍できる職場を実現するため、相談窓口や勉強会の開催などの取り組みを行っています。

地元で働ける

NHKは地域職員採用を行っています。勤務地は採用時に特定した地域になり、転勤なども限定されたエリアで実施されます。住み慣れたところで働きたい、転勤で遠方に行きたくない人におすすめです。

NHKの事業内容

NHK(日本放送協会)は、日本の公共放送局で、放送法に基づき設立された特殊法人です。公共の福祉のために、全国に豊かで良い番組の放送を行うとともに、放送及び受信の発展に必要な業務を行います。

事業	内容
国内放送	地上放送、衛星放送、ラジオで、ニュース・娯楽・スポーツ等の番組を全国に放送しています。
国際放送	衛星放送で邦人、外国人向けに日本各地の動きや、多彩な情報を発信しています。
放送番組の 国際交流	放送番組の国際交流を推進し、海外への番組提供や、共同制作などを行っています。
インターネット 活用業務	インターネットを活用して番組の提供をしています。
調査研究	放送番組・放送技術の調査研究活動を推進しています。
営業及び 受信関係業務	放送受信契約の維持・増加と契約・収納手法の開発に取り組んでいます。また、全国の受信環境の維持・改善のための活動をしています。
視聴者関係諸活動	視聴者との結びつきを強化するため、事業運営、広報活動、情報提供を行っています。
放送設備の建設 及び運用	良質な放送を確保するため、放送設備の改善、整備、災害に備えた機能強化を行っています。

参考：令和2年度業務報告書｜NHK

NHKの放送・配信

地上波	・NHK総合 ・NHK教育
BS放送	・NHK BS1 ・NHK BSプレミアム ・NHK BS4K ・NHK BS8K
ラジオ	・NHKラジオ第1放送 ・NHKラジオ第2放送 ・NHK-FM放送
ネット配信	・NHKプラス ・NHKラジオらじる★らじる
日本国外	・NHKワールドTV ・NHKワールド・プレミアム ・NHKワールド・ラジオ日本 ・NHK華語視界

NHKは、現在地上波が2チャンネル、BS放送が4チャンネルあります。ラジオ、ネット配信もあり、教育、報道、娯楽情報を全国に発信しています。

NHKの求人内容【2024年】

定期採用内容

応募資格	1.2023年4月から2024年3月の間に大学等を卒業・修了見込みの方。 大学等とは、大学院・4年制大学・短期大学(修業年限2年以上)・高等専門学校(専攻科含む)および専修学校専門課程(修業年限2年以上)をいう。 2.1.以外の方で、2024年4月1日の時点で30歳未満の方。学歴は問いません。 ※在学中の方は、2022年3月までの卒業・修了が条件です。 ※1.2.いずれも、採用は原則として2024年4月1日になります。 参考：募集要項｜NHK

▼募集区分・業務(タップで開閉)

募集区分

(1) 希望区分 ●「全国職員」「地域職員」「デジタル職員」から選択してください。「全国職員」「地域職員」「デジタル職員」を併願する場合は、第2希望まで選択してください。 ●「地域職員」を第1または第2希望で選択した場合、希望する地域を全国43道府県（東京、神奈川、千葉、埼玉を除く）から1つ選択してください。複数の地域に応募することはできません。 〔全国職員とは〕 全国・海外の放送局等で勤務します。全国各地でキャリアを重ね、軸となる業務の専門性を深めるとともに、幅広い業務にもチャレンジできる機会も生かしながら各方面での業務にあたります。 〔地域職員とは〕地域職員は、主な勤務地となる道府県を特定して採用し、特定した道府県内にある放送局等での勤務を基本とします。地域に根ざし、放送だけに捉われない多様なサービスを視聴者のみなさまに届けていくため、入局後はさまざまな業務を担当していただきます。 〔デジタル職員とは〕 ＮＨＫのデジタルサービスを担う部署での勤務を基本とします。NHKのデジタル領域における主力サービス・プロダクト・コンテンツの成長、改善をけん引し、変革を実現する業務に従事します。 参考：募集要項｜NHK

業務

(2) 希望する業務 ●全国職員 ・ニュース取材や調査報道 ・ニュース・報道番組の映像取材・編集 ・リポートや実況、司会など言葉で伝える業務 ・報道・情報番組などのコンテンツ制作 ・教養・教育番組などのコンテンツ制作 ・音楽・ドラマ番組などのコンテンツ制作 ・スポーツ番組などのコンテンツ制作 ・番組セットやCGなどのデザイン ・コンテンツの音響デザイン ・視聴者リレーションの推進に関わる業務（営業戦略・視聴者サービス企画など） ・コンテンツ展開に関わる業務（メディア戦略・編成・イベントなど） ・組織マネジメントに関わる業務（総務人事・財務・経営戦略・広報など） ・番組制作の技術業務（撮影・音声・照明・映像） ・放送システムを支える技術の業務（番組送出・送受信） ・放送に関する技術開発・研究 ・放送設備の建築に関する業務 ●地域職員 ・ニュース取材や調査報道 ・ニュース・報道番組の映像取材・編集 ・リポートや実況、司会など言葉で伝える業務 ・報道・情報番組などのコンテンツ制作 ・コンテンツ展開や視聴者リレーションの推進に関わる業務（編成・イベント・広報・営業戦略など） ・組織マネジメントに関わる業務（総務人事・財務・経営戦略など） ●デジタル職員 ・映像配信・WEB・アプリ・API・次世代技術などの開発と運用 ・デジタルコンテンツの企画・開発・発信ディレクション ・プロダクトの成長戦略の立案やマーケティング ・プロダクトの企画・開発・改善・UIUX設計参考：2024年度定期採用募集要項｜NHK

NHKの2024年度定期採用の情報を掲載しています。定期採用の場合、区分・業務などで分かれず一括で行われます。

選考にあたって「全国職員」か「地域職員」か「デジタル職員」の希望を選択します。「地域職員」で選択できる地域は1ヶ所だけです。また、業務を第3希望まで選択します。

地域職員

ブロック	道府県名
北海道	北海道
東北	宮城県、秋田県、山形県、岩手県、福島県、青森県
関東甲信越	長野県、新潟県、山梨県、群馬県、茨城県、栃木県
東海・北陸	愛知県、石川県、静岡県、福井県、富山県、三重県、岐阜県
近畿	大阪府、京都府、兵庫県、和歌山県、奈良県、滋賀県
中国	広島県、岡山県、島根県、鳥取県、山口県
四国	愛媛県、高知県、徳島県、香川県
九州・沖縄	福岡県、熊本県、長崎県、鹿児島県、宮崎県、大分県、佐賀県、沖縄県

地域職員の募集地域は、東京・神奈川・千葉・埼玉を除く全国43道府県です。勤務地となる道府県を特定し、特定した道府県内にある放送局等で勤務します。転勤や育成などは必要に応じてブロック内で行われます。

NHKの選考内容

• STEP1

  エントリー

  NHKの採用ページからマイページに登録してエントリーしましょう。

• STEP2

  書類選考

  書類選考が行われます。結果はマイページで発表されます。

• STEP3

  一次試験

  書類選考通過者を対象にWEB面接と適性検査が行われます。

• STEP4

  二次試験

  面接と論述試験が行われます。面接は複数回行われる可能性があります。

• STEP5

  三次試験

  最終面接が行われます。

• STEP6

  内々定

  最終選考に無事合格すると、内定となります。

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NHKの企業情報

基本情報

会社名	日本放送協会(NHK)
設立	1950年6月1日
代表者	会長　前田 晃伸
本社	〒150-8001 東京都渋谷区神南2-2-1
従業員数	10,334名(2020年度)
平均年齢	41.2歳
平均勤続年数	17.6年
福利厚生	社会保険完備(健康、厚生年金、雇用、労災) 休日：完全週休2日制。祝日、年末年始をあわせた年間休日数は約120日 年次有給休暇：初年度16日、以降4年目20日まで漸増 クリエイティブ休暇：各年度連続5日 リフレッシュ休暇：10年、20年、30年勤続者に各連続10日 その他の休暇：結婚休暇、産前産後休暇、母性保護休暇、妻出産休暇、看護休暇、介護休暇、積立休暇など 参考：NHKの採用データ｜マイナビ2022
ホームページ	NHK

NHKは1950年に放送法に基づいて設立された特殊法人です。全国にあまねく放送を普及させる使命があり、全国に放送局があります。

売り上げ推移

年度	事業収入(億円)	事業収支差金(億円)
2020年	7,121	251
2019年	7,384	220
2018年	7,332	271

出典：決算｜NHK

NHKの事業収入は減少しています。コロナウイルスの影響で、訪問活動を停止したことによる受信料収入の減少などの要因があります。

まとめ

NHKは、第二新卒で転職できる企業ですが、転職難易度は高いです。応募資格は第二新卒も応募しやすい条件なので、応募者数が多くなり高い倍率が予想されます。

また、NHKは通年採用を行っていません。転職を考えているなら募集のタイミングを逃さないように注意しましょう。

転職エージェントに登録すれば、書類準備や面接対策など全面的にサポートしてくれます。NHKの採用枠を勝ち取るためにも、まずは「マイナビエージェント」のように実績のあるサービスに登録するのがおすすめです。