異動できないなら辞めるのはアリ？異動できない理由や転職の注意点を解説

「異動できないなら辞めるのはアリ？」

「異動できない理由を知りたい」

部署異動ができず、会社を辞めるか悩んでいる人は多いです。しかし、異動させてもらえないのを理由に辞めるのはアリなのか、部署異動を希望した後の人間関係がどうなるのか、不安で行動できない…。

そこでこの記事では、異動できないなら辞めるのはアリなのか解説します。異動できない理由や、異動できなかった場合に転職する際の注意点も記載しているので、ぜひ参考にしてください。

また、転職を考えているなら転職サービスに登録しましょう。希望の仕事に就くための手厚いサポートを受けたいなら「マイナビエージェント」に登録するのがおすすめです。

異動できないなら辞めるのはアリ

異動できないのを理由に会社を辞めることは、全く問題ありません。企業における異動は会社都合で実施される場合が多く、異動先の部署との相性が合わず、異動できないことがきっかけで転職・退職する人は一定数存在します。

「異動できないことが転職・退職の引き金になることは十分にあり得る」と理解しておきましょう。異動できなくて転職を考える際は、転職エージェントを利用して、希望職種を探すのがおすすめです。

例えば、マイナビエージェントなら、各業種に詳しい専門のエージェントが在籍しているので、希望の職種の求人も探しやすいです。

異動希望は通りにくい？

異動の希望は通りにくい

異動したくて希望を出しても、異動の希望は通りにくいです。人事異動・部署異動という制度はありますが、会社都合で行なわれることが多いうえ、企業でさまざまなプロセス踏む必要があり、手間がかかるためです。

また、希望外の人事異動・部署異動を命じられた場合、基本的には拒否できず、仮に拒否した場合は懲戒を受けます。人事異動・部署異動は、社員の成長の促進や適材適所の配置、欠員の補助などを目的に行われる場合が多いです。

異動の希望を出しても、会社にメリットがないと通る確率は低いと言えます。人事異動が通らなかった場合は転職を考慮してみてはいかがでしょうか。

異動希望が通る確率はどのくらい？

客観的なデータがないため断言はできませんが、異動希望が通る確率は極めて低いと言われています。協議や決議に手間がかかること、会社にとってメリットがあまりないことが、異動希望が通りにくい理由に挙げられます。

例えば、大企業における人事異動では、上司による部下判断からの人事部の協議・各部署への確認・部長や役員など管理者での決議を経て、移動が決定するので多大な時間と労力が必要です。

また、労働者の希望に沿って異動させれば、モチベーションの向上には繋がりますが、会社にとってあまりメリットはありません。異動するにあたり、所属していた部署の人材の補充や異動後のサポートなどが必要だからです。

異動させてくれない職場が多い理由とは？

人事異動・部署異動とは？

一般的に人事異動・部署移動とは、会社の人事権の行使によって、従業員の配置や勤務条件を変更することを指します。人事異動・部署移動に、労働基準法など法律上の定義は存在しません。

人事異動・部署移動は大きく2つに分けられます。1つは、会社内で昇進・昇給および降職・降級を伴う職位の変化で、もう1つは配置変えや転勤などを伴う部署の変化などです。

人事異動・部署移動には会社内の人事異動のほか、出向や転籍などの会社外への人事異動も含まれます。人事異動・部署移動は労働者にとって大きな変化を伴う重要な辞令です。

人事異動・部署異動が起こる理由

社員の成長

さまざまな部署で業務経験を積ませることによって成長を促します。将来有望と期待される人物であれば、日々の業務を行う部署から、実務を行う部署へと異動することもあるでしょう。

営業部でフィールドセールスをこなしてから、マーケティング部へ異動することによって全体的なプロセスを学べるなど、スキルアップへ大きな効果があります。

適材適所の配置

各部署に最適な人材を配置転換します。得意・不得意なことには個人差があるためです。

例えば、コミュニケーションは苦手で営業が上手くいかない人でも、データ分析が得意であれば、マーケティングや情報システム部門などで活躍できる可能性があります。

欠損の補充

異動や転職によって人材が足りなくなった部署に、新たな人材を補充します。中途採用で補充する場合もありますが、社内での補充も多いです。

日本企業の人事権は強力

日本企業の人事権は協力なため、基本的には人事異動・部署異動を拒否できません。終身雇用制や解雇規制など、労働者が長期的に働くことを前提とした慣習や法規制があります。

使用者が簡単に労働者を解雇できない分、人事権に関しては強い権限を有します。会社の規定に配置転換や転勤を命じる旨の記載がある場合、人事異動は業務命令となるため拒否できません。

拒否した場合は業務命令違反とされ、懲戒の対象です。拒否したからすぐに解雇になることはありませんが、特別な理由がない限り、拒否して会社に在籍し続けるのは難しいとされています。

異動できずに辞める人の転職時の注意点

引き継ぎ等は誠意を持って行う

異動できずに転職することになっても、引き継ぎ等は誠意を持って行うべきです。引き継ぎをしっかり行えば、自身が抜けたことによる会社側の負担を軽減できます。

後任が決まっている場合は引き継ぎ計画を立て、上司にも共有しておくことで、引き継ぎの漏れやトラブルを回避できます。後任が決まっていない、あるいは引き継ぎの進捗度合いが悪い場合は、引き継ぎ書を作成しましょう。

業務の位置付けや流れなどを明確に記載し、業務や作業のつながりなど、詳細を把握しやすいように作成することが重要です。記録にしっかり残るように資料のほか、メールでも送信しておくと安心です。

引き継ぎまでのストレス解消法を見つける

引き継ぎまで待つのが苦痛でストレスがたまるという人は、ストレスの解消法を見つけましょう。せっかく転職先が決まっても、ストレスで体調を崩しては転職後満足に働けません。

ストレスを解消するためには、仕事から気持ちを切り替えることが大切です。たとえば、職場以外の友人や知人との会話をするだけでも自然にストレスは軽減されます。

また、適度な運動はストレスを軽減してくれるのでおすすめです。普段から運動していない人はジョギングやウォーキング程度でも十分効果があります。普段と違うことをすることで、引き継ぎまでのストレスが緩和できます。

転職先企業に本音は伝えない

転職先の企業に本音を全て伝えることは控えましょう。採用側は、転職後も同じ理由で辞められてしまうのではないかと、不安になるためです。異動交渉をしたができなかったから辞めた、という理由自体は問題ありません。

ただし、異動交渉をした理由がネガティブな内容だと、問題があります。例えば、人間関係が上手くいかず孤立していたから異動を希望していた場合、当人に問題があると疑われる可能性が高いです。

また、会社に対しての不平不満を述べることも控えるべきです。仮に思っていることがあっても口に出さないように、事前に何を言わないか、決めておくとスムーズに転職理由が答えられるでしょう。

ポジティブな転職理由を考える

職場環境や待遇面の不満を、そのままネガティブな表現で伝えるのは控えて、具体的且つポジティブな理由として考えるべきです。できるだけ採用担当者に、好印象を持ってもらうことが重要です。

例えば、人間関係が原因で転職することになった場合「より協調性を大切にしながら働きたい」「大きなプロジェクトをチームで達成させたい」と伝えることで、仕事に対しての熱意と協調性が伝わります。

給与などの待遇面が転職の理由だった場合、「実績を積んでキャリアップしたい」「努力や結果により適切な評価が得られる環境で働きたい」などと伝えると、どのような意思や目標を持って働いているのかが伝わりやすいです。

転職で希望ポジション以外を打診されることもある

異動できないことを理由に転職する際であっても、転職先の企業で希望ポジション以外の部署に配属される可能性があります。転職先で、希望のポジションが空いているとは限らないからです。

事前に希望部署以外のポジションを打診されることもありますが、もし打診された場合は「すぐに返事しないこと」「打診された部署で必要な業務スキル、求められる業務内容をしっかり把握すること」の2点を意識しましょう。

仮に希望ポジション以外の仕事を打診されても、必ず受け入れる必要はありません。自身の適性を見極め、打診された仕事に意欲が湧いた場合は承諾するとよいでしょう。

転職エージェントを利用する

異動できずに転職する際は、転職エージェントの利用は必須です。転職エージェントを利用すれば、担当が寄り添ってサポートをしてくれるので、転職者の希望に沿った求人を紹介してくれます。

特にマイナビエージェントやリクルートエージェントはサポート力が高いため、初めての転職活動には最適です。異動できずに辞める人は、特定の職種を希望するとしっかり伝えれば、希望職種の求人を紹介してくれるでしょう。

異動希望の出し方

STEP1：人事制度の確認

異動希望を出す前に会社の人事制度を調べておきましょう。異動は社員の希望通りにいかないことが多いですが、会社の人事制度によっては希望の職種に就ける可能性があります。

社内人事制度の中には「社内FA制度」のように希望が通りやすい制度もあります。

「自己申告制度」や「社内公募制度」のように企業側の事情も考慮しなければならない制度もあるため、自身が勤める会社にどのような人事制度があるのか確認しましょう。

自己申告制度

自己申告制度は、自身が希望を出して人事異動を申告する社内人事制度です。

キャリアや実績等を考慮して異動の可否が出ますが、企業側の人事都合の影響を受けるため、異動希望先のポストが空いていない場合は異動が実現しないことがあります。

社内公募制度

社内の人材が異動・退職・休職することにより、一時的に既存部署の空きが出ることがあります。その際に各部署の空き枠を埋めるために社内公募が実施されます。

異動先の部署に欠員が出ている状況のため、希望する社員の異動は通りやすい特徴があります。

社内FA制度

社内FA制度は、企業における活動や実績が高く評価されている人材に対し「フリーエージェントの権利（FA権）」を与える人事制度です。

社内FA制度は当該人材のキャリアアップや、更なる機会提供の場を設ける意図で実施されるため、他の人事制度に比べて希望が通りやすいのが特徴です。

ただし、異動の際は余裕をもって異動の相談や引き継ぎの準備等を行うことが、円満な関係を築いていく上でポイントとなります。

STEP2：上司に相談する

異動希望を出す前には、必ず直属の上司に相談しましょう。なぜなら、直属の上司しか知らない社内の情報もあり、様々なアドバイスをもらえるケースが多いからです。

直接的ではないものの異動希望先の状況を聞けたり、上司の経験談から異動すべきタイミングかどうかを推し量ったりできます。

その一方で、直属の上司に異動の相談を行うことで、カウンターオファーを受ける可能性があります。カウンターオファーを受けた際には、引き続き上司に説明を行うと同時に、人事部や上層部の人材に相談しましょう。

【カウンターオファーとは】 転職や退職しようとする社員に対し、企業側が昇給や昇格などを条件に引き留めを行うこと。

STEP3：異動願いを準備する

異動したい旨を上司に相談した後は、異動願いの準備を行いましょう。

会社によっては異動願いではなく、上司や人事部に口頭で希望を伝えれば異動できることもあるため、自社の人事制度を調べると同時に異動願いの提出有無について確認しておきましょう。

STEP4：異動願いを提出する

異動願いを提出する際は、会社や部署の繁忙期を避けることがポイントです。そもそも人事異動は簡単に行えるものではなく、異動元の部署の調整と、異動先の部署の調整が必要です。

異動準備のスケジュールや異動期間のスケジュール、異動後のスケジュールがしっかりと組まれるため、異動願いを提出して異動を行いたい人は様々な部署・人材に影響を与えることを理解しましょう。

特に異動元の部署における引き継ぎ業務は丁寧に行うことが大切です。

異動交渉のポイントは？

異動理由を曖昧にしない

企業と異動交渉をする場合は、異動したい理由を明確に伝えましょう。上司や人事担当者に伝わる明確な理由がなければ、その先の協議にすら進めてもらえない可能性があります。

具体的にどの業務内容に身体的苦痛や精神的苦痛・悩みなどを感じるのか、わかりやすく伝えることが重要です。人間関係での悩みなら、対象人物とのやり取りを伝えれば異動できる場合があります。

希望する部署がある場合は、事前にその部署で行う業務や必要な知識を調べて、可能であれば必要な資格などを取得するべきです。本気で異動を従っているという真剣さが伝わり、異動の実現可能性が高まるでしょう。

転職を考えている旨を伝える

異動交渉する際は、転職を考えている旨を伝えましょう。転職するという覚悟が伝わることにより、異動を真剣に取り合ってくれる可能性が高まります。

その際、転職先の業種や内容などを、ある程度明確にするべきです。実際にどういう仕事に転職したいのか聞かれた場合、答えられなくては本当に転職を考えていないと判断されてしまうからです。

また、異動できなければ転職することに加えて、退職も視野に入れていることも示唆して交渉しましょう。

転職活動を進めておく

異動ができなかった時のために、転職活動を進めておきましょう。一度異動交渉したのち、再び同じ状態で働き続けるのはストレスが伴います。とはいえ、次の仕事が決まっていない状態で、すぐに会社を辞めることは困難です。

そのため、移動希望と転職活動は並行して行うべきです。転職活動には転職エージェントやキャリアアドバイザーを活用すれば、自分のポートフォリオの見直しや客観視ができ、足りない部分の改善がおこなえます。

おすすめの転職エージェントは、マイナビエージェントです。登録しておけば、スキルや経歴に応じてスカウトが届くので、働きながらでも効率的に転職活動ができます。

異動できないなら辞める際によくある質問

まとめ

異動できずに辞める人は少なくありません。我慢して長く働くことが一般的だった従来とは異なり、より良い職場環境やキャリアアップを求める人が増加しているからです。

異動に関して法的な権限はありませんが、日本では終身雇用性や過去規制などにより労働者が守られている分、人事権は強力です。異動を拒否すれば懲戒を受けることもあります。

異動交渉する際は、転職することを前提に進めるのがおすすめです。サポートが手厚い「マイナビエージェント」などの転職サービスを活用すると、より良い求人を見つけることができます。異動交渉中でも転職活動しやすくなるでしょう。