月収42万円の手取りは？年収や生活レベル・どんな仕事で目指せるのかなど解説

「月収42万円の手取りは？年収だといくら？」

「月収42万円の生活レベルを知りたい！」

月収42万円の手取りは約32.7万円で、年間の額面収入が500万円を超える収入帯です。月収42万円の年収は実際どれくらいなのか、生活に余裕があるのかなど、気になることは多いでしょう。

そこでこの記事では、月収42万円の手取りや生活レベルについて解説しています。職種ごとの平均月収や、月収42万円を目指せる仕事についても解説しているので、参考にしてください。

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月収42万円の手取り

月収42万円の手取りは約32.7万円

参考：国税庁、日本年金機構、全国健康保険協会、厚生労働省
※都道府県・年齢・年収を設定して手取り額を計算できます

月収42万円の手取りは約32.7万円、年間では約392万円です。税金や社会保険料が額面(総支給額)から引かれるため、42万円をすべてもらえるわけではありません。手取りで42万円をもらうなら、月収56万円以上稼ぐ必要があります。

手取りは年齢や雇用形態によって変わりますが、月収42万円の場合は額面の75～85％が目安です。

月収42万円の額面収入に含まれるもの

• 基本給
• 残業代
• 各種手当(交通費、住宅・育児手当など)

額面収入は、基本給に残業代や各種手当を合計した金額で、会社から支払われる総支給額のことです。各種手当には、交通費や住宅、育児手当などがあり、会社が提示する条件を満たすことで受給できます。

月収42万円の額面収入から天引きされる税金・社会保険料等

月収42万円では、税金や社会保険料として約9.2万円が天引きされます。毎月の給料から引かれる税金は、所得税と住民税の2つです。社会保険料は、健康保険や厚生年金、雇用保険、介護保険を指します。

ただし、税金や社会保険料は、年齢や扶養家族の人数、住んでいる地域などによって変動します。上記の金額は、あくまで参考程度に留めてください。

▼月収42万円の所得税の計算方法(タップで開閉)

所得税の計算方法

1. 年収-給与所得控除＝総所得金額
2. 総所得金額-各種控除＝課税所得金額
   ※各種控除(基礎控除や社会保険料など)
3. 課税所得金額×税率-税額控除額＝所得税
   ※月収42万円では税率が10%、税額控除額が9.75万円

参考：所得税の仕組み｜国税庁

所得税は、上記の流れで計算できます。所得控除にはさまざまありますが、納税者の個人的事情に応じて、税金の負担を軽くする制度と認識しておきましょう。

所得控除の大部分を占めるのが、給与所得控除・基礎控除・社会保険料控除です。月収42万円(年収504万円)の場合、給与所得控除は約144.8万円、基礎控除は48万円、社会保険料控除は約72.5万円です。

課税所得金額は、504万-(144.8万+48万+72.5万)=238.7万円と計算できます。よって、月収42万円の所得税は年間で238.7万円×10％‐9.75万円=14.12万円、1ヶ月あたり約11,700円です。

▼月収42万円の住民税の計算方法(タップで開閉)

住民税の計算方法

1. 年収-給与所得控除＝給与所得
2. 給与所得-各種控除＝課税所得
   ※各種控除(基礎控除や社会保険料など)
3. 課税所得×税率(10%)=所得割
4. 所得割+均等割額(5,000円)＝住民税

参考：税額の計算方法｜総務省

住民税は、均等割＋所得割で算出できます。課税所得の計算方法は基本的に所得税と同じですが、住民税の場合は基礎控除が43万円です。所得税よりも5万円低いため、住民税の課税所得は243.7万円と計算できます。

住民税率は地域で多少異なりますが、およそ10％なので所得割は243.7万円×10%=24.37万円になります。所得割に対する控除は、ふるさと納税や住宅ローンなどがあれば適用されますが、ここでは無視します。

均等割も地域で異なりますが、仮に年間5,000円として計算します。住民税は年間で5,000円+24.37万円=24.87万円となり、1ヶ月だと24.87万円÷12ヶ月=約20,700円です。

▼月収42万円の社会保険料の内訳(タップで開閉)

	詳細
健康保険	【標準報酬月額の9.98%を会社と折半】 41万※×9.98％÷2＝20,459円 ・自治体や組合によって変動あり ・加入により医療費の負担が3割になる ※標準報酬月額の等級を元に計算 ※東京都の保険料率を掲載
厚生年金	【標準報酬月額の18.3%を会社と折半】 41万※×18.3％÷2＝37,515円 ・国民年金に上乗せされてもらえる年金 ※標準報酬月額の等級を元に計算
雇用保険	【額面の0.6％】 42万×0.6％=2,520円 ・農林水産、清酒製造、建設業は0.7% ・失業時に給付を受けるための保険
介護保険	【標準報酬月額の1.60％を会社と折半】 41万※×1.60％÷2＝3,280円 ・40歳以上の医療保険加入者が支払う ・介護が必要になった際に一時金が給付 ※標準報酬月額の等級を元に計算

参考：日本年金機構、全国健康保険協会、厚生労働省

年収を上げたいなら転職エージェントの利用がおすすめ

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また、転職サイトにはない非公開の求人を紹介してもらえたり、担当者に書類を添削してもらえるので選考で通りやすくなります。

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月収42万円は年収504万円

月収42万円は、年収に換算すると504万円です。月収は、年間の総支給額を月数で割った金額のため、年収は額面(42万円)に12をかけて算出できます。

一方、月給42万円の場合、年収はボーナスの金額によって異なります。ボーナスの割合を2ヶ月分と仮定した場合、月給42万円の年収は42×14(ヶ月)＝588万円です。

月給にはボーナスや残業代などが含まれないため、同じ金額であれば月収よりも年収は高くなります。

月収42万円は多い？少ない？｜平均月収との比較

月収42万円は平均月収より10万円以上高い

	平均月収
全体	318,300円
男性	350,900円
女性	262,600円

出典：令和5年賃金構造基本統計調査｜厚生労働省

月収42万円は、日本の労働者平均より10万円以上高いです。厚生労働省の「令和5年賃金構造基本統計調査」によると、国内全体の平均月収は約31.8万円でした。

性別で見ると、男性の平均月収は約35.1万円、女性は約26.3万円です。月収42万円は、男性の平均月収よりも7万円ほど高いです。女性の平均月収と比較すると、15万以上の差があります。

【男性】月収42万円は50代前半までなら多い

男性の場合、月収42万円は50代前半までなら平均以上の収入です。また、60代以降の平均賃金と比較しても高い水準にあります。

ただし、50代後半の平均月収は42万円を超えます。そのため、50代後半で月給42万円の場合はやや少ないといえるでしょう。

また、年収500万円以上の男性の割合は47.8%(参考：国税庁)です。国内の男性は、5割近くが月収42万円(年収504万円)より稼いでいます。

男性の年齢別の平均月収一覧

	平均月収
～19歳	191,100円
20～24歳	229,300円
25～29歳	267,800円
30～34歳	302,100円
35～39歳	337,900円
40～44歳	371,800円
45～49歳	396,900円
50～54歳	417,700円
55～59歳	427,400円
60～64歳	334,200円
65～69歳	293,300円

出典：令和5年賃金構造基本統計調査｜厚生労働省

【女性】月収42万円はどの年代でも多い

女性の場合、月収42万円はどの年代の平均よりも多いです。女性の各年代における平均月収と比較しても、10万円以上の差があります。

また、年収500万円以上の女性の割合は14.6%(参考：国税庁)でした。月収42万円(年収504万円)を稼いでいる女性は、全体の7人に1人よりも少ない割合です。女性で月収42万円を稼いでいれば、どの年代でもすごいと言えます。

女性の年齢別の平均月収一覧

	平均月収
～19歳	188,400円
20～24歳	219,600円
25～29歳	245,800円
30～34歳	259,600円
35～39歳	270,100円
40～44歳	276,800円
45～49歳	281,700円
50～54歳	285,900円
55～59歳	281,700円
60～64歳	246,600円
65～69歳	217,100円

出典：令和5年賃金構造基本統計調査｜厚生労働省

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月収42万円の生活レベル・家計簿は？

総務省の家計調査を参考に、月収42万円ではどのような生活を送れるのかを、家族構成ごとにご紹介します。

同じ月収でも、配偶者や扶養家族の有無によって生活レベルは大きく異なります。各ケースにおける生活費の内訳や貯金額の目安を確認しましょう。

今回はすべてのケースにおいて月の手取りを32.7万円で想定し、生活費を算出しています。

家族構成別の生活レベル
▼実家暮らし	▼一人暮らし
▼二人暮らし	▼3人家族(子ども1人)

月収42万円の生活レベル【独身・実家暮らし】

	出費	備考
手取り	‐	327,000円
家賃	40,000円	実家に入れる
水道光熱費	0円	‐
食費	40,000円	1日約1,300円計算
携帯代含む通信費	7,000円	‐
交通費	10,000円	‐
娯楽費・交際費	40,000円	‐
雑費	30,000円	‐
貯金	160,000円	‐

参考：家計調査(単身世帯)｜総務省

月収42万円で実家暮らしの場合、金銭面にかなりの余裕をもって生活できます。趣味や食事、交際費にお金をかけたい人でも、満足した暮らしが送れる生活レベルです。

生活費の負担が少ない分、毎月ちょっとした贅沢をしても、手元に十分な額が残ります。将来的な一人暮らしや二人暮らしを見越して、散財を控え、余剰分を貯蓄に回しておくのがベストです。

また、収入の余裕を活かし、貯蓄の何割かを節税対策に割り当てるのもよいでしょう。節税対策には、新NISAやiDecoといった資産運用やふるさと納税がおすすめです。

月収42万円の生活レベル【独身・一人暮らし】

	出費	備考
手取り	–	327,000円
家賃	109,000円	都内で生活可能
水道光熱費	12,000円	‐
食費	45,000円	1日約1,500円計算
携帯代含む通信費	10,000円	‐
交通費	10,000円	‐
娯楽費・交際費	40,000円	‐
雑費	30,000円	‐
貯金	71,000円	‐

参考：家計調査(単身世帯)｜総務省

月収42万円で一人暮らしの場合、結構な余裕をもって生活できます。実家暮らしよりも金銭面の負担が増えますが、生活費を差し引いても、手取りの20％以上の貯金が可能です。

都内での生活を想定しても、年に80万円以上の貯金ができます。数年間貯金を続ければ、維持費やローンの返済額を含めても、余裕を持って新車を購入できる生活レベルです。

収入に余裕のあるうちに、結婚や老後の生活を踏まえた支出管理を始めておきましょう。無駄な支出を控えるほか、節税対策として、新NISAやiDecoなどを利用するのもおすすめです。

月収42万円の生活レベル【既婚・二人暮らし】

	出費	備考
手取り	–	327,000円
家賃	110,000円	郊外や地方を推奨
水道光熱費	20,000円	‐
食費	65,000円	1日約2,100円計算
携帯代含む通信費	13,000円	家族割を利用
交通費	12,000円	‐
娯楽費・交際費	40,000円	‐
雑費	30,000円	‐
貯金	37,000円	‐

参考：家計調査(二人以上の世帯)｜総務省

月収42万円での二人暮らしは、生活にある程度の余裕があります。夫婦どちらか一方の収入でも、節約次第では2人分の生活をまかなうことが可能です。

外食のし過ぎや趣味への浪費を控えれば、毎月3万円以上を貯金に回せます。また、郊外や地方での暮らしなら、生活コストを抑えつつ、二人暮らし向けの物件にも住めるでしょう。

ただし、子育てや都内での生活を視野にいれると、月収42万円だと生活が安定しない可能性があります。ライフプランに合わせて、共働きや転職で世帯収入を増やしておくと安心です。

月収42万円の生活レベル【3人家族・子ども1人】

	出費	備考
手取り	–	327,000円
家賃	120,000円	郊外や地方を推奨
水道光熱費	23,000円	‐
食費	75,000円	1日2,500円計算
携帯代含む通信費	13,000円	家族割を利用
交通費	15,000円	‐
娯楽費・交際費	30,000円	‐
雑費	30,000円	‐
貯金	21,000円	‐

参考：家計調査(二人以上の世帯)｜総務省

月収42万円の場合、3人家族での生活にはあまり余裕がありません。養育費の負担が大きいため、家計の圧迫は避けられないでしょう。

固定費への支出を抑えれば、毎月2万円ほどを貯金に回せます。しかし、子育てにかかる突発的な支出を考慮すると、あまり貯蓄を頼りにはできません。

片働きでの子育ては、経済面を踏まえるとやや厳しいです。生活に十分な収入が得られるよう、転職による給与アップや共働きによって、世帯収入を増加させるべきです。

月収42万円に近い給与帯の手取り一覧

月収42万円に近い給与帯を一覧でまとめました。東京都在住、ボーナス無し、扶養家族なしでシミュレーションしてあります。それぞれの月収をタップすると、対応する解説記事に移動できます。

	月の手取り
月収35万円	27.4万円
月収36万円	28.2万円
月収37万円	28.8万円
月収38万円	29.7万円
月収39万円	30.5万円
月収40万円	31.0万円
月収41万円	31.8万円
月収42万円	32.7万円
月収45万円	34.9万円
月収50万円	38.4万円
月収55万円	41.9万円
月収60万円	45.1万円

月収42万円の家賃・住宅ローンの目安

月収42万円の適性家賃は10.9万円

月収42万円の適性家賃は、約10.9万円です。一般的に、家賃は手取りの3分の1が目安と言われています。月収42万の手取りは約32.7万円のため、家賃は約10.9万円が目安です。

家賃目安額を10.9万円とすると、一人暮らし向けの物件であれば、都内でも幅広い選択肢があります。また、郊外や地方であれば、二人暮らしやファミリー向けの物件も問題なく借りられるでしょう。

しかし、都内で子育て世帯向けの物件を探す場合、予算に見合った物件を借りるのは難しいです。都内での生活を考える子育て世帯は、共働きや転職で収入を増やして、家賃にあてる金額を増やしましょう。

地域・間取りごとの家賃相場

	一人暮らし (1K/1DK)	二人暮らし (1LDK/2K/2DK)	3人・4人家族 (2LDK/3K/3DK)
東京23区	7～10万円	9～15万円	11～23万円
東京23区外	5～7万円	6～10万円	7～12万円
神奈川・埼玉・千葉	5～7万円	6～9万円	8～11万円
大阪・名古屋・福岡	4～6万円	6～8万円	7～10万円

参考：全国の家賃相場｜SUUMO

月収42万円の住宅ローンの目安は2,520~3,024万円

月収42万円(年収504万円)の場合、住宅ローンの目安は2,520~3,024万円です。一般的に、住宅ローンの借入額の目安は、年収の5～6倍程度といわれています。

月収42万円の場合、実際に借り入れできる限度額はおよそ4,486万円(参考：フラット35)です。しかし、収入の半分以上をローンの支払いに費やすことになり、家計を圧迫するためおすすめできません。

住宅ローンを組むときは、ランニングコストも考慮して金額を決めましょう。ローンの返済と生活費で家計を圧迫しないよう、入念な資金計画が重要です。

月収42万円の貯金額の目安

月収42万円の貯金額の目安は3.2～6.5万円、年間では38.4～78.0万円です。一般的に、貯金額の目安は手取りの10～20％とされています。

月収42万円の手取りは約32.7万円のため、毎月の貯金目安は3.2～6.5万円と計算できます。

ただし、貯金額の目安は家族構成ごとに異なります。子どもがいる場合は養育費が加わるため、月収42万円で貯金にお金を回すのは少し難しいです。将来に向けて、余裕があるうちに貯金を積み立てておきましょう。

家族構成ごとの貯金額の目安一覧

	毎月の貯金額目安
実家暮らし	160,000円
一人暮らし	71,000円
二人暮らし	37,000円
3人家族(子ども1人)	21,000円

月収42万円では結婚して家族を養える？

月収42万円であれば、結婚して家族を養えます。夫婦どちらか一方の収入でも、節約次第では2人分の生活をまかなうことが可能です。

しかし、出産や子育てにかかる費用を踏まえると、月収42万円では生活が苦しいかもしれません。子ども1人の養育費は月4～5万円と言われているため、1人分の収入で家族全員の生活費を工面するのは難しいです。

月収42万円で子育てを考えるなら、共働きや転職をして世帯年収を上げるべきです。また、金銭的な負担を減らすなら、児童手当や育児休業給付金などの国の制度を活用しましょう。

子育てに関する手当・制度の一例

	窓口	内容
児童手当	地方自治体	子ども1人あたり10,000～15,000円の給付
育児休業 給付金	公共職業安定所 (ハローワーク)	月給の50～67％を1年間受け取れる
子ども医療費 助成制度	地方自治体	医療費の全額補助もしくは一部補助

月収42万円で車は購入できる？

月収42万円で車の購入は可能です。車の購入予算の目安は、年収の半分が妥当と言われています。月収42万円は年収504万円のため、購入予算の目安は252万円です。

また、ローンを組んで車を購入する場合、借入額の目安は年収の30～40％と言われています。月収42万円の場合は、およそ151～201万円が妥当です。

ただし、車を購入した場合、自動車ローンの返済のほかに、税金やガソリン代などの維持費がかかります。ローンや維持費を考慮して、自身の生活レベルに合う車を購入しましょう。

月収42万円以上稼げるのはどんな仕事？

職種	・専門職(コンサル/専門事務所/監査法人) ・企画/管理系 ・金融系専門職 ・技術系(IT/通信) ・営業系
業種	・金融 ・IT/通信 ・総合商社 ・メーカー ・インターネット/広告/メディア

転職サービスdodaの平均年収ランキングを基に、月収42万円以上の収入が期待できる職種・業種をまとめました。

もちろん、上記以外にも月収42万円を狙える職業・職種はあります。紹介している職種・業種の仕事に就いても、月収42万円が保証されるわけではないため、あくまで参考程度に留めてください。

職種別の平均月収

	20代	30代	40代
専門職	39.3万円	52.2万円	57.3万円
企画/管理系	32.5万円	43.6万円	53.4万円
金融系専門職	29.6万円	42.0万円	47.0万円
技術系 (IT/通信)	30.0万円	41.8万円	50.2万円
営業系	30.9万円	41.1万円	48.0万円
技術系 (電気/電子/機械)	30.6万円	39.1万円	44.9万円
技術系 (建築/土木)	30.0万円	37.4万円	40.7万円
技術系 (メディカル/科学等)	28.2万円	35.0万円	38.6万円
クリエイティブ系	26.0万円	33.0万円	39.4万円
販売/サービス系	24.4万円	29.9万円	33.3万円
事務/アシスタント系	25.2万円	28.8万円	30.9万円

参考：平均年収ランキング｜doda

職種別の平均月収では、専門職(コンサル/専門事務所/監査法人)が群を抜いて高いです。20代で平均月収が約40万円、30代では50万円を超えます。

専門職や企画/管理系、金融系専門職といった職種では、30代で平均月収が42万円を超えるなど、職種によって平均月収の上がり幅は異なります。

一方、中には40代になっても、平均月収が42万円に届かない職種もあります。販売/サービス系や事務/アシスタント系、メディカル/科学等や土木/建築などの技術系は、平均月収が上がりづらいです。

業種別の平均月収

	20代	30代	40代
金融	31.0万円	44.1万円	49.9万円
IT/通信	30.0万円	41.0万円	49.3万円
総合商社	29.4万円	39.7万円	44.5万円
メーカー	30.7万円	39.4万円	45.6万円
インターネット/ 広告/メディア	28.9万円	36.8万円	43.7万円
建設/プラント/ 不動産	30.5万円	38.0万円	41.2万円
専門商社	28.8万円	36.5万円	43.2万円
メディカル	28.1万円	35.8万円	42.8万円
サービス	26.5万円	33.6万円	37.6万円
小売/外食	25.3万円	31.8万円	37.0万円

参考：平均年収ランキング｜doda

業種別の平均月収は、金融やIT/通信業が高い傾向にあります。どちらも20代で平均月収30万円を超えるので、自分のスキルや成果次第で、早いうちから額面収入42万円以上を達成できるでしょう。

金融業を除いて、30代の平均月収が42万円を超える業種はありません。また、サービスや小売/外食業、建設/プラント/不動産など、40代でも平均月収が42万円に届かないケースもあります。

収入アップを図るなら、年代や業界の年収帯を踏まえたうえで、他業種への転職を検討すると良いでしょう。

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今よりも収入を増やす方法

1. 昇進・昇格で給与を上げる
2. 副業を始める
3. 起業・フリーランスとして働く
4. 投資する
5. 転職する

1.昇進・昇格で給与を上げる

今よりも収入を上げるなら、昇進や昇格で給与を増やしましょう。正社員として会社に勤めていれば、昇給によって大幅な収入アップが期待できます。

月収42万円は、40代前半の平均に近い収入額のため、手の届かない金額ではありません。積極的に仕事をして評価を上げたり、継続的に働くことで到達できる可能性は高いです。

昇進・昇格で年収アップを目指す際は、評価基準や昇給金額を事前に確認しましょう。企業によっては成果を出しても昇進できなかったり、昇給しても目標金額に届かない場合があります。

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2.副業を始める

副業をするのも、収入を上げる方法の1つです。すきま時間や休日に副業をすることで、現職以外で収入を得られます。すぐに大きな収入を得るのは難しいですが、月に1～2万円稼ぐだけでも生活が楽になります。

副業のメリットは、現職を続けながら収入を増やせる点です。最近では、クラウドワークスのような個人で仕事に応募できるサイトがあり、自宅からでも簡単に副業を始められます。

ただし、企業によって副業が禁止されている場合があります。副業を始める際は、事前に就業規則を確認しましょう。

▶副業おすすめランキングはこちら

3.起業・フリーランスとして働く

収入を増やすには、起業したりフリーランスとして働く方法があります。成功すれば、仕事をした分だけ収入になるため、大幅な年収アップが可能です。

しかし、起業はリスクも大きいです。起業してから5年後に会社が生き残る確率は10～15%、10年後まで存続できる起業はわずか5％前後と言われています。

フリーランスとして働く場合も、スキルや実績がないと仕事を得るのは難しいです。まずは現職や副業などでスキルを磨き、将来の見通しがついてから起業・フリーランス等の選択肢を検討しましょう。

4.投資する

投資をして収入を増やす方法もあります。2024年からは、利益に対して税金が掛からなくなる新NISAが始まっており、初心者でも投資を始めやすい環境になりました。

投資は元金が減るリスクや、すぐに大きな収入にならないというデメリットがあります。ただし、手間をかけずに収入を増やせる可能性が高いので、少額でも投資に回すのがおすすめです。

月収42万円の場合、多額の投資資金を用意するのは難しいです。将来のための資産運用として、小額から投資を始めてみましょう。

5.転職する

収入を上げるなら、給与の高い企業に転職するのが一番手っ取り早いです。同じ仕事でも、企業や業界を変えるだけで大きな収入アップにつながります。収入アップを狙うなら、求人の給与の項目はよく確認しましょう。

現職で昇給の見込みがなければ、給料が高い企業に転職するのが最も簡単な収入アップの方法です。同業種・職種の企業への転職であれば、これまでのスキルやキャリアを強く活かして選考を有利に進められます。

人気の転職サイト・転職エージェント【比較ランキング】

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ビズリーチ	★★★★★	国内最大級のハイクラス転職サイト	転職サイト
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リクルート エージェント	★★★★★	転職業界トップクラスの求人数	転職エージェント
レバテックキャリア	★★★★★	IT/web業界最大手の転職サービス	転職エージェント
リクルート ダイレクトスカウト	★★★★★	年収800～2,000万の求人多数	スカウトサービス
doda エージェント	★★★★☆	転職に迷っている段階でも面談可能	転職エージェント
type 転職エージェント	★★★★☆	20代で年収500万円を目指すなら(関東)	転職エージェント
type 女性の転職エージェント	★★★★☆	女性の転職活動に特化(関東)	転職エージェント
ハタラクティブ	★★★☆☆	未経験OKの求人多数	転職サイト
アクシス コンサルティング	★★★☆☆	コンサル業界の転職に特化したエージェント	転職エージェント

転職には、なるべく上記のような全国的に有名なサイトを複数利用するのがおすすめです。企業は欲しい人材とマッチングしやすいところに求人を出しているためです。複数サイトの活用は転職成功率を上げます。

2024年現在、特に人気の高い転職サービスはビズリーチです。ビズリーチは、30代で年収800万円以上を狙えるハイクラス求人に強い転職サイトです。収入アップを希望している人なら、まず活用したほうが良いでしょう。

転職エージェントとしてはマイナビエージェントの評判が良いです。20～30代の若者の転職に強く、職務経歴書の添削や面接対策など、初歩的なところから丁寧にサポートしてもらえます。初めての転職なら必ず登録しましょう。

まとめ

月収42万円の手取りは約32.7万円、年間では約392万円です。国内の月収平均を10万円ほど上回る額のため、月収42万円を稼いでいる人は収入が高いと言えるでしょう。

月収42万円の人は、一人暮らしや二人暮らしなら、貯金しながらの生活が可能です。しかし、配偶者と子どもを養うとなると、生活や貯金の余裕はあまりありません。

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