月収35万円の手取りは？年収や生活レベル・どんな仕事で目指せるのかなど解説

「月収35万円の手取りは？年収だといくら？」

「月収35万円を稼げるのはどんな仕事？」

月収35万円は、男性の平均月収と同等の収入額で、手取りは約27.4万円です。月収35万円では毎月どれくらいの給料がもらえるのか、子育てをしながら生活できるのかなど、気になることは多いでしょう。

そこでこの記事では、月収35万円の手取りや生活レベルについて解説しています。税金・社会保険料の詳細や月収35万円を稼ぐにはどんな仕事があるのか、についても解説しているので参考にしてください。

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月収35万円の手取り

月収35万円の手取りは約27.4万円

参考：国税庁、日本年金機構、全国健康保険協会、厚生労働省
※都道府県・年齢・年収を設定して手取り額を計算できます

月収35万円の手取りは約27.4万円、年間では約329万円です。

税金や社会保険料が額面(総支給額)から引かれるため、35万円をすべてもらえるわけではありません。手取りで35万円をもらうなら、月収46万円以上稼ぐ必要があります。

手取りは年齢や雇用形態によって変わりますが、月収35万円の場合は額面の75～85％が目安です。正確な手取りは、給与明細の「差引支給額」で確認できます。

月収35万円の額面収入に含まれるもの

• 基本給
• 残業代
• 各種手当(交通費、住宅・育児手当など)

額面収入は、基本給に残業代や各種手当を合計した金額で、会社から支払われる総支給額のことです。各種手当には、交通費や住宅、育児手当などがあり、会社が提示する条件を満たすことで受給できます。

月収35万円の額面収入から天引きされる税金・社会保険料等

​月収35万円では、税金や社会保険料として約7.6万円が天引きされます。毎月の給料から引かれる税金は、所得税と住民税の2つです。社会保険料は、健康保険や厚生年金、雇用保険、介護保険を指します。

ただし、税金や社会保険料は、年齢や扶養家族の人数、住んでいる地域などによって変動します。上記の金額は、あくまで参考程度に留めてください。

▼月収35万円の所得税の計算方法(タップで開閉)

所得税の計算方法

1. 年収－給与所得控除＝総所得金額
2. 総所得金額－各種控除＝課税所得金額
   ※各種控除(基礎控除や社会保険料など)
3. 課税所得金額×税率－税額控除額＝所得税
   ※月収35万円では税率が5%、税額控除額が0円

参考：所得税の仕組み｜国税庁

所得税は、上記の流れで計算できます。所得控除にはさまざまありますが、納税者の個人的事情に応じて、税金の負担を軽くする制度と認識しておきましょう。

所得控除の大部分を占めるのが、給与所得控除・基礎控除・社会保険料控除です。月収35万円(年収420万円)の場合、給与所得控除は128万円、基礎控除は48万円、社会保険料控除は約63.6万円です。

課税所得金額は、420万−(128万+48万+63.6万)=180.4万円と計算できます。よって、月収35万円の所得税は年間で180.4万円×5％=9.02万円、1ヶ月あたり約7,500円です。

▼月収35万円の住民税の計算方法(タップで開閉)

住民税の計算方法

1. 年収－給与所得控除＝給与所得
2. 給与所得－各種控除＝課税所得
   ※各種控除(基礎控除や社会保険料など)
3. 課税所得×税率(10%)=所得割
4. 所得割+均等割額(5,000円)＝住民税

参考：税額の計算方法｜総務省

住民税は、均等割＋所得割で算出できます。課税所得の計算方法は基本的に所得税と同じですが、住民税の場合は基礎控除が43万円です。所得税よりも5万円低いため、住民税の課税所得は約185.4万円と計算できます。

住民税率は地域で多少異なりますが、およそ10％なので所得割は185.4万円×10％=18.54万円になります。所得割に対する控除は、ふるさと納税や住宅ローンなどがあれば適用されますが、ここでは無視します。

均等割も地域で異なりますが、仮に年間5,000円として計算します。住民税は年間で5,000円+18.54万円=19.04万円となり、1ヶ月だと19.04万円÷12ヶ月=約16,000円です。

▼月収35万円の社会保険料の内訳(タップで開閉)

	詳細
健康保険	【標準報酬月額の9.98%を会社と折半】 36万※×9.98％÷2＝17,964円 ・自治体や組合によって変動あり ・加入により医療費の負担が3割になる ※標準報酬月額の等級を元に計算 ※東京都の保険料率を掲載
厚生年金	【標準報酬月額の18.3%を会社と折半】 36万※×18.3％÷2＝32,940円 ・国民年金に上乗せされてもらえる年金 ※標準報酬月額の等級を元に計算
雇用保険	【額面の0.6％】 35万×0.6％=2,100円 ・農林水産、清酒製造、建設業は0.6% ・失業時に給付を受けるための保険
介護保険	【標準報酬月額の1.60％を会社と折半】 36万※×1.60％÷2=2,880円 ・40歳以上の医療保険加入者が支払う ・介護が必要になった際に一時金が給付 ※標準報酬月額の等級を元に計算

参考：日本年金機構、全国健康保険協会、厚生労働省

年収を上げたいなら転職エージェントの利用がおすすめ

年収を上げたいなら、転職エージェントを使うのがおすすめです。月収35万円以上の求人から職業を選べます。

また、転職サイトにはない非公開の求人を紹介してもらえたり、担当者に書類を添削してもらえるので選考で通りやすくなります。

とくに、マイナビエージェントやリクルートエージェントがおすすめです。手厚くサポートしてもらえるため、転職の成功率が高まります。

月収35万円は年収420万円

月収35万円は、年収に換算すると420万円です。月収は、年間の総支給額を月数で割った金額のため、年収は額面(35万円)に12をかけて算出できます。

一方、月給35万円の場合、年収はボーナスの金額によって異なります。ボーナスの割合を2ヶ月分と仮定した場合、月給35万円の年収は35×14(ヶ月)＝490万円です。

月給にはボーナスや残業代などが含まれないため、同じ金額であれば月収よりも年収は高くなります。

月収35万円は多い？少ない？｜平均月収との比較

月収35万円は平均よりも3万円ほど高い

	平均月収
全体	318,300円
男性	350,900円
女性	262,600円

出典：令和5年賃金構造基本統計調査｜厚生労働省

月収35万円は、日本の労働者の平均よりも3万円ほど高いです。厚生労働省の「令和5年賃金構造基本統計調査」によると、国内全体の平均月収は約31.8万円でした。

また、性別で見ると、男性の平均月収は約35.1万円、女性は約26.3万円です。月収35万円は男性の平均と同じくらいの金額で、女性で稼いでいれば高収入といえます。

【男性】月収35万円は30代までなら多い

男性の場合、月収35万円は30代まで、もしくは60代以降であれば平均以上の収入です。40～59歳の男性は平均月収が37万円を超えており、35万円はやや少ないです。

男性の年齢別の平均月収一覧

	平均月収
～19歳	191,100円
20～24歳	229,300円
25～29歳	267,800円
30～34歳	302,100円
35～39歳	337,900円
40～44歳	371,800円
45～49歳	396,900円
50～54歳	417,700円
55～59歳	427,400円
60～64歳	334,200円
65～69歳	293,300円

出典：令和5年賃金構造基本統計調査｜厚生労働省

【女性】月収35万円はどの年代でも多い

女性の場合、月収35万円はどの年代の平均よりも多いです。女性の平均月収が低いのは、男性よりも非正規雇用者の割合が多く、家事・育児によってキャリアアップが難しい点が考えられます。

ただし、女性でも月収35万円を稼ぐのは可能です。実際に、月収35万円にあたる年収400万円以上の女性の割合は26.6%(参考：国税庁)で、約4人に1人が稼いでいます。

女性の年齢別の平均月収一覧

	平均月収
～19歳	188,400円
20～24歳	219,600円
25～29歳	245,800円
30～34歳	259,600円
35～39歳	270,100円
40～44歳	276,800円
45～49歳	281,700円
50～54歳	285,900円
55～59歳	281,700円
60～64歳	246,600円
65～69歳	217,100円

出典：令和5年賃金構造基本統計調査｜厚生労働省

月収35万円の生活レベル・家計簿は？

総務省の家計調査を参考に、月収35万円ではどのような生活を送れるのかを、家族構成ごとにご紹介します。

同じ月収でも、配偶者や扶養家族の有無によって生活レベルは大きく異なります。各ケースにおける生活費の内訳や貯金額の目安を確認しましょう。

今回はすべてのケースにおいて月の手取りを27.4万円で想定し、生活費を算出しています。

家族構成別の生活レベル
▼実家暮らし	▼一人暮らし
▼二人暮らし	▼3人家族(子ども1人)

月収35万円の生活レベル【独身・実家暮らし】

	出費	備考
手取り	–	274,000円
家賃	30,000円	実家に入れる
水道光熱費	0円	–
食費	25,000円	外食・飲み物代等
携帯代含む通信費	7,000円	–
交通費	10,000円	‐
娯楽費・交際費	30,000円	‐
雑費	30,000円	‐
貯金	142,000円	‐

参考：家計調査(単身世帯)｜総務省

月収35万円で実家暮らしの場合、余裕のある生活が送れるでしょう。実家暮らしでは、家賃や水道光熱費の出費が少ないため、14万円ほど貯金に回せます。

実家暮らしの人は、一般的に月収の40％を貯金に回すと良いと言われています。手取り27.4万円なら、毎月11万円ほど貯金に回せると理想的です。

月収35万円の生活レベル【独身・一人暮らし】

	出費	備考
手取り	–	274,000円
家賃	90,000円	都内なら1Kか1DK
水道光熱費	12,000円	–
食費	40,000円	1日約1,300円計算
携帯代含む通信費	10,000円	–
交通費	10,000円	‐
娯楽費・交際費	30,000円	‐
雑費	30,000円	‐
貯金	52,000円	‐

参考：家計調査(単身世帯)｜総務省

独身で一人暮らしの場合、月収35万円では生活に若干のゆとりがあります。実家暮らしのケースと比較すると家賃や水道光熱費、食費の負担が大きくなりますが、それでも毎月5万円ほどの貯金が可能です。

ただし、外食が多かったり趣味にお金を多く使ってしまうと、生活が苦しくなることも考えられます。将来に向けて貯金をするのであれば、支出の管理意識が必要です。

月収35万円の生活レベル【既婚・二人暮らし】

	出費	備考
手取り	–	274,000円
家賃	95,000円	東京23区外か地方
水道光熱費	20,000円	–
食費	65,000円	1日約2,200円計算
携帯代含む通信費	13,000円	–
交通費	12,000円	‐
娯楽費・交際費	20,000円	‐
雑費	20,000円	‐
貯金	29,000円	‐

参考：家計調査(二人以上の世帯)｜総務省

二人暮らしの場合、月収35万円なら1人分の収入で生活費をまかなえるでしょう。ただし、収入の多くが生活費に充てられるため、貯金をする余裕はあまりありません。

食費を6.5万円、娯楽費や雑費を2万円に抑えても、貯金にまわせるお金は3万円ほどです。生活にゆとりをもたせるなら、節約だけでなく、共働きをして収入アップを目指すことも検討すべきです。

月収35万円の生活レベル【3人家族・子ども1人】

	出費	備考
手取り	–	274,000円
家賃	100,000円	郊外の物件を検討
水道光熱費	23,000円	–
食費	75,000円	1日2,500円計算
携帯代含む通信費	13,000円	–
交通費	15,000円	‐
娯楽費・交際費	20,000円	‐
雑費	20,000円	‐
貯金	8,000円	‐

参考：家計調査(二人以上の世帯)｜総務省

3人家族で子どもがいる場合、月収35万円では生活がかなり厳しいです。2人分の生活費に加えて養育費の負担が加わるため、家計をかなり圧迫します。

家賃を10万円、食費を7.5万円、娯楽費や雑費を2万円ずつに抑えて何とか生活ができるレベルです。

余裕を持って子育てをするなら、共働きは必須といえます。また、転職をして現職以上の収入アップを目指すのも1つの手段です。

月収35万円に近い給与帯の手取り一覧

月収35万円に近い給与帯を一覧でまとめました。東京都在住、ボーナス無し、扶養家族なしでシミュレーションしてあります。それぞれの月収をタップすると、対応する解説記事に移動できます。

	月の手取り
月収28万円	22.2万円
月収29万円	22.8万円
月収30万円	23.8万円
月収31万円	24.3万円
月収32万円	25.2万円
月収33万円	25.9万円
月収34万円	26.7万円
月収35万円	27.4万円
月収40万円	31.0万円
月収45万円	34.9万円
月収50万円	38.4万円
月収55万円	41.9万円
月収60万円	45.1万円

月収35万円の家賃・住宅ローンの目安

月収35万円の適性家賃は9万円

月収35万円の場合、適性家賃は9万円です。一般的に、家賃は手取りの3分の1が目安と言われています。月収35万の手取りは約27.4万円のため、家賃は9万円が目安です。

家賃9万円は、1DKの物件を借りるのに十分な金額です。ただし、東京23区内だと、間取りや築年数などに妥協が必要です。

月収35万円で都心のファミリー向け物件に住みたい場合は、共働きや転職で収入を増やして、家賃にあてる金額を増やしましょう。

地域・間取りごとの家賃相場

	一人暮らし (1K/1DK)	二人暮らし (1LDK/2K/2DK)	3人・4人家族 (2LDK/3K/3DK)
東京23区	7～10万円	9～15万円	11～23万円
東京23区外	5～7万円	6～10万円	7～12万円
神奈川・埼玉・千葉	5～7万円	6～9万円	8～11万円
大阪・名古屋・福岡	4～6万円	6～8万円	7～10万円

参考：全国の家賃相場｜SUUMO

月収35万円の住宅ローンの目安は2,100～2,520万円

月収35万円(年収420万円)の場合、住宅ローンの目安は2,100～2,520万円です。一般的に、住宅ローンの借入額の目安は、年収の5～6倍程度といわれています。

月収35万円場合、実際に借り入れできる限度額は3,803万円(参考：フラット35)です。しかし、収入の半分以上をローンの支払いに費やすことになり、家計を圧迫するためおすすめできません。

住宅ローンを組むときは、ランニングコストも考慮して金額を決めましょう。ローンの返済と生活費で家計を圧迫しないよう、入念な資金計画が重要です。

月収35万円の貯金額の目安

月収35万円の貯金額の目安は2.7～5.4万円、年間では32～65万円です。

一般的に、貯金額の目安は手取りの10～20％とされています。月収35万円の手取りは約27.4万円のため、毎月の貯金目安は2.7～5.4万円と計算できます。

ただし、貯金額の目安は家族構成ごとに異なります。子どもがいる場合は養育費が加わるため、月収35万円では貯金がかなり難しいです。将来に向けて、余裕があるうちに貯金を積み立てておきましょう。

家族構成ごとの貯金額の目安一覧

	毎月の貯金額目安
実家暮らし	142,000円
一人暮らし	52,000円
二人暮らし	29,000円
3人家族(子ども1人)	8,000円

月収35万円では結婚して家族を養える？

月収35万円なら、結婚して家族を養えます。ただし、子育てを考えると1人分の収入だけでは心もとないです。

子育てに必要な費用は、1ヶ月あたり4～5万円と言われています。子ども1人の養育費が加わるだけでも、月収35万円では生活がかなり厳しいです。

月収35万円で子育てを考えるなら、共働きや転職をして世帯年収を上げるべきです。金銭的な負担を減らすなら、児童手当や育児休業給付金などの国の制度を活用しましょう。

子育てに関する手当・制度の一例

	窓口	内容
児童手当	地方自治体	子ども1人あたり10,000～15,000円の給付
育児休業 給付金	公共職業安定所 (ハローワーク)	月給の50～67％を1年間受け取れる
子ども医療費 助成制度	地方自治体	医療費の全額補助もしくは一部補助

月収35万円で車は購入できる？

月収35万円で車の購入は可能です。車の購入予算の目安は、年収の半分が妥当と言われています。月収35万円は年収420万円のため、購入予算の目安は210万円です。

また、ローンを組んで車を購入する場合、借入額の目安は年収の30～40％と言われています。月収35万円の場合は、およそ120～170万円が妥当です。

ただし、車を購入した場合、自動車ローンの返済のほかに、税金やガソリン代などの維持費がかかります。ローンや維持費を考慮して、自身の生活レベルに合う車を購入しましょう。

月収35万円以上稼げるのはどんな仕事？

職種	・専門職(コンサル/専門事務所/監査法人) ・企画/管理系 ・金融系専門職 ・技術系(IT/通信) ・営業系
業種	・金融 ・IT/通信 ・総合商社 ・メーカー ・インターネット/広告/メディア

転職サービスdodaの平均年収ランキングを基に、月収35万円以上の収入が期待できる職種・業種をまとめました。

もちろん、上記以外にも月収35万円を狙える職業・職種はあります。紹介している職種・業種の仕事に就いても、月収35万円が保証されるわけではないため、あくまで参考程度に留めてください。

職種別の平均月収

	20代	30代	40代
専門職	39.3万円	52.2万円	57.3万円
企画/管理系	32.5万円	43.6万円	53.4万円
金融系専門職	29.6万円	42.0万円	47.0万円
技術系 (IT/通信)	30.0万円	41.8万円	50.2万円
営業系	30.9万円	41.1万円	48.0万円
技術系 (電気/電子/機械)	30.6万円	39.1万円	44.9万円
技術系 (建築/土木)	30.0万円	37.4万円	40.7万円
技術系 (メディカル/科学等)	28.2万円	35.0万円	38.6万円
クリエイティブ系	26.0万円	33.0万円	39.4万円
販売/サービス系	24.4万円	29.9万円	33.3万円
事務/アシスタント系	25.2万円	28.8万円	30.9万円

参考：平均年収ランキング｜doda

職種別の平均月収では、専門職(コンサル/専門事務所/監査法人)が群を抜いて高いです。20代で平均月収が約40万円、30代では50万円を超えます。

逆に、月収35万円に到達しにくい職種は、販売/サービス系や事務/アシスタント系です。30代の平均月収は30万円未満で、40代になっても35万円に届いていません。

業種別の平均月収

	20代	30代	40代
金融	31.0万円	44.1万円	49.9万円
IT/通信	30.0万円	41.0万円	49.3万円
総合商社	29.4万円	39.7万円	44.5万円
メーカー	30.7万円	39.4万円	45.6万円
インターネット/ 広告/メディア	28.9万円	36.8万円	43.7万円
建設/プラント/ 不動産	30.5万円	38.0万円	41.2万円
専門商社	28.8万円	36.5万円	43.2万円
メディカル	28.1万円	35.8万円	42.8万円
サービス	26.5万円	33.6万円	37.6万円
小売/外食	25.3万円	31.8万円	37.0万円

参考：平均年収ランキング｜doda

業種別の平均月収は、金融やIT/通信業が高い傾向にあります。どちらも20代で平均月収30万円を超えるので、若いうちから額面で35万円を狙える可能性があります。

一方、サービスや小売/外食業は、他の業種よりも平均月収が低いです。40代になって、やっと平均月収が35万円を超える業種です。収入アップを図るなら、早いうちに他業種への転職を検討すると良いでしょう。

▶年収が高い業界ランキングはこちら
▶ホワイト企業に強い転職サービスランキング

今よりも収入を増やす方法

1. 昇進・昇格で給与を上げる
2. 副業を始める
3. 起業・フリーランスとして働く
4. 投資する
5. 転職する

1.昇進・昇格で給与を上げる

今よりも収入を上げるなら、昇進や昇格で給与を増やしましょう。正社員として会社に勤めていれば、昇給によって大幅な収入アップが期待できます。

月収35万円は、40代前半の平均に近い収入額のため、手の届かない金額ではありません。積極的に仕事をして評価を上げたり、継続的に働くことで到達できる可能性は高いです。

昇進・昇格で年収アップを目指す際は、評価基準や昇給金額を事前に確認しましょう。企業によっては成果を出しても昇進できなかったり、昇給しても目標金額に届かない場合があります。

▶年収を上げる方法9選を徹底解説

2.副業を始める

副業をするのも、収入を上げる方法の1つです。すきま時間や休日に副業をすることで、現職以外で収入を得られます。すぐに大きな収入を得るのは難しいですが、月に1～2万円稼ぐだけでも生活が楽になります。

副業のメリットは、現職を続けながら収入を増やせる点です。最近では、クラウドワークスのような個人で仕事に応募できるサイトがあり、自宅からでも簡単に副業を始められます。

ただし、企業によって副業が禁止されている場合があります。副業を始める際は、事前に就業規則を確認しましょう。

▶副業おすすめランキングはこちら

3.起業・フリーランスとして働く

収入を増やすには、起業したりフリーランスとして働く方法があります。成功すれば、仕事をした分だけ収入になるため、大幅な年収アップが可能です。

しかし、起業はリスクも大きいです。起業してから5年後に会社が生き残る確率は10～15%、10年後まで存続できる起業はわずか5％前後と言われています。

フリーランスとして働く場合も、スキルや実績がないと仕事を得るのは難しいです。まずは現職や副業などでスキルを磨き、将来の見通しがついてから起業・フリーランス等の選択肢を検討しましょう。

4.投資する

投資をして収入を増やす方法もあります。2024年からは、利益に対して税金が掛からなくなる新NISAが始まっており、初心者でも投資を始めやすい環境になりました。

投資は元金が減るリスクや、すぐに大きな収入にならないというデメリットがあります。ただし、手間をかけずに収入を増やせる可能性が高いので、少額でも投資に回すのがおすすめです。

月収35万円の場合、多額の投資資金を用意するのは難しいです。将来のための資産運用として、小額から投資を始めてみましょう。

5.転職する

収入を上げるなら、給与の高い企業に転職するのが一番手っ取り早いです。同じ仕事でも、企業や業界を変えるだけで大きな収入アップにつながります。収入アップを狙うなら、求人の給与の項目はよく確認しましょう。

現職で昇給の見込みがなければ、給料が高い企業に転職するのが最も簡単な収入アップの方法です。同業種・職種の企業への転職であれば、これまでのスキルやキャリアを強く活かして選考を有利に進められます。

まとめ

月収35万円の手取りは約27.4万円、年間では約328万円です。独身や二人暮らしなら生活に余裕はありますが、3人家族で子どもを1人養うなら、節約は必須です。

月収35万円は、男性の平均と同等の収入のため、まだ到達していない人は目標にすると良いでしょう。一方、女性で月収35万円を稼げている人は高収入と言えます。

月収35万円以上の収入を目指して転職活動をするなら、マイナビエージェントに登録しましょう。スキルや経験を考慮したうえで、年収アップできる転職先を紹介してくれます。

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