月収80万の手取りや生活レベルは？年齢別の割合や目指せる職業を紹介

「月収80万円はすごい？」

「月収80万円の手取りや生活レベルを知りたい」

月収80万円は、日本の平均月収31.2万円と比べると2.5倍以上の高収入です。しかし、月収80万円の手取りはいくらなのか、どんな生活レベルなのか気になりますよね。

そこでこの記事では、月収80万円の手取り額や、税金、社会保険料の計算方法を解説しています。世帯別の生活レベルや月収80万円を目指せる仕事も紹介しているので参考にしてください。

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月収80万円の手取りは約58.3万円

月収80万円の手取りは約58.3万円です。健康保険・厚生年金などの社会保険料や、所得税・住民税などの税金で21.7万円ほど控除されます。

月収80万の手取りシミュレーション

参考：国税庁、日本年金機構、全国健康保険協会、厚生労働省
※都道府県・年齢・年収を設定して手取り額を計算できます

月収80万円では約21.7万円が控除され、手取りは約58.3万円になります。手取り額は、総支給額から、控除額を引いた額です。

総支給額とは、基本給に各種手当を足したもの、控除額は主に住民税と所得税、社会保険料を指します。

総支給額の内訳

総支給額とは、基本給に加え、残業代や各種手当を合計したものです。手当には、交通費・住宅手当・育児手当・資格手当などが挙げられ、会社が提示する所定条件を満たすと手当を受けられます。

例えば、住宅手当が適用されるエリアに引っ越すなど、手当を活用すると手取りアップに繋がります。ただし、引越しにも敷金礼金や、仲介手数料などの初期費用が数十万円かかるため、よく考える必要はあるでしょう。

控除額の内訳

控除額の内訳
・健康保険、厚生年金、雇用保険、介護保険 ・所得税、住民税

控除額の内訳は、健康保険や厚生年金などにかかるお金と、所得税・住民税です。扶養家族がいると、所得税や住民税に対しての控除があるため、手取りは独身に比べ数千円増加します。

▼控除対象の金額や詳細(タップで開閉)

控除対象	詳細
健康保険	【標準報酬月額の9.98%を会社と折半】 79万※×9.98%÷2=約39,500円 ・自治体や組合によって変動あり ・加入により医療費の負担額が3割になる ※標準報酬月額の等級を元に計算 ※東京都の保険料率を掲載
厚生年金	【標準報酬月額の18.3%を会社と折半】 月給635,000円以上は一律59,475円 ・国民年金に上乗せされてもらえる年金 ※標準報酬月額の等級を元に計算
雇用保険	【額面の0.6％】 80万×0.6％=4,800円 ・農林水産、清酒製造、建設業は0.7% ・失業時に給付を受けるための保険
介護保険	6,320円/月ほど ・40歳以上の医療保険加入者が支払う ・介護が必要になった際に一時金が給付
所得税	63,000円/月ほど(月収80万円の場合) ・所得に応じてかかる税金 ▶所得税の税率｜国税庁
住民税	50,000円/月ほど(月収80万円の場合) ・地域によって税率が多少異なる ・前年の収入に対してかかる

参考：国税庁、日本年金機構、全国健康保険協会、厚生労働省

▼所得税の計算方法(タップで開閉)

所得税の計算式
所得税 = 課税される所得金額 × 所得税率 – 控除額 課税される所得金額 = 合計所得 – 所得控除 月収80万円(年収960万円)の場合、基本的に所得税率は20％、控除額は427,500円。

所得税は、合計所得から、所得控除されたあとの金額のことです。所得控除には様々ありますが、納税者の個人的事情に応じて、所得税負担を調整する制度と認識しておきましょう。

所得控除の大部分を占めるのが、給与所得控除・基礎控除・社会保険料控除です。月収80万(年収960万)の場合、給与所得控除が195万、基礎控除が48万、社会保険料控除が約124.5万です。

つまり、課税される所得金額は、960万-(195万+48万+124.5万円)=592.5万円となります。よって、上記表から所得税は年間で592.5万×20％-42.75万=75.75万となり、1ヶ月だと75.75万÷12ヶ月=約63,000円です。

▶所得控除の種類(国税庁)はこちら

▼住民税の計算方法(タップで開閉)

住民税の計算式
住民税 = 均等割 + 所得割 均等割は一律で課される税(地域で異なる) 所得割 = 課税される所得金額 × 住民税率 – 控除額 住民税率はおよそ10％(地域で異なる)

住民税は、住民税＝均等割＋所得割で算出できます。課税される所得金額は、住民税の基礎控除が43万円なので、月収80万円(年収720万円)の場合、約597.5万円です。

住民税率は地域で多少異なりますが、およそ10％なので、所得割は597.5万×10％=59.75万になります。所得割に対する控除は、ふるさと納税や住宅ローンなどがあれば適用されますが、ここでは無視します。

均等割も地域で異なりますが、仮に年間5,000円として計算します。上記表から、住民税は年間で5,000円+59.75万=60.25万となり、1ヶ月だと60.25万÷12ヶ月=約50,000円です。

月収80万円は年収だと960万円

月収80万の年収は960万です。月収は年収を12で割った額で、ボーナスや各種手当が含まれています。また、ボーナスや手当を含まない、毎月決まってもらえる給与は月給と言います。

ちなみに、年収が960万円で2ヶ月分ボーナスがある場合、月給は69万になります。

手取り年収は700万円

月収80万円の手取り年収は700万円です。一般的に年収の80%が手取りと言われますが、収入が増えると税率が上がります。月収80万円の場合は額面の73%が手取りです。

手取りで80万円ある場合は、月収116万円で年収1,392万円になります。

月給80万円ならボーナスなしで年収960万円

月給で80万の場合、ボーナスを含まない年収は960万円です。仮に月給2ヶ月分のボーナス160万円をもらうなら、年収1,120万円になります。

年収1,120万円だと、手取り年収は806万円、月の手取りは約67万円です。

▶年収1000万円を稼げる職業・仕事一覧

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月収80万円の生活レベル・家計簿は？

総務省の家計調査の結果を参考に、月収80万の生活レベルを家族構成ごとに紹介します。扶養やボーナスなどで手取りは異なりますが、手取り59万で統一して計算しています。

生活費の内訳4パターン
▼独身	▼2人暮らし
▼3人家族	–

【独身】月収80万はかなり余裕のある暮らし

出費	金額	金額・備考
手取り	–	583,000円
家賃	150,000円	–
水道光熱費	10,000円	–
食費	60,000円	1日約2,000円計算
携帯代含む通信費	10,000円	–
交通費	10,000円	–
趣味含む娯楽費	100,000円	–
雑費	5,000円	–
貯金	238,000円	–

独身で月収80万円の場合、かなり余裕がある生活ができます。趣味や娯楽を自由に楽しんでも、貯金に回すお金を残せます。

ただ、将来の為にも手取りの20%は貯金しておきましょう。貯金以外にも、余った分を投資に回し資産運用をしておくことで、収入を増やせる可能性もあります。

【2人暮らし】月収80万は余裕ある暮らし

出費	金額	金額・備考
手取り	–	590,000円
家賃	180,000円	–
水道光熱費	20,000円	–
食費	80,000円	1日約2,700円計算
携帯代含む通信費	15,000円	–
交通費	15,000円	–
趣味含む娯楽費	80,000円	–
雑費	10,000円	–
貯金	190,000円	–

月収80万円で2人暮らしの場合は、余裕のある暮らしができます。2人分の生活費がかかりますが、節約を意識しなくてもお金に困ることはありません。

しかし、お金を際限なく使えるわけではないので、支出の管理意識は共有しておきましょう。将来の為にいくら貯金しておくかも話し合って決めておくべきです。

また、余剰分を全て貯金するだけでなく、投資信託などを利用して資産運用するのもおすすめです。

【子供有り】月収80万は貯金も十分可能

出費	金額	金額・備考
手取り	–	590,000円
家賃	180,000円	–
水道光熱費	20,000円	–
食費	100,000円	1日約3,300円計算
携帯代含む通信費	15,000円	–
交通費	15,000円	–
趣味含む娯楽費	55,000円	–
養育費	40,000円	–
保険代	20,000円	生命保険+学資保険
雑費	20,000円	–
貯金	125,000円	–

月収80万で子供がいる場合でも生活には余裕があり、貯金も可能です。

子供にかかる生活費や養育費などで支出は増えますし、生命保険や学資保険に加入する場合もありますが、それでも手取りの20%は貯金をしても、生活は困りません。

月収80万円の家賃・住宅ローン・貯金の目安

家賃目安は約18万円程度

月収80万円の家賃目安は、約18万円です。一般的に家賃の目安は手取りの30%と言われており、月収80万円の場合、手取りが59万円なので、約18万円になります。

家賃18万円は、都区部でファミリー向けの物件が借りられますし、単身ならタワマンも選択肢に入れられるでしょう。

▼地域別の家賃相場(タップで開閉)

エリア	1人暮らし (1K/1DK)	2人暮らし (1LDK/2K/2DK)	3人・4人家族 (2LDK/3K/3DK)
東京23区	7~9万円	9~12万円	10~15万円
東京23区外	5~7万円	7~10万円	8~12万円
首都圏 (神奈川・埼玉・千葉)	5~7万円	6~9万円	7~10万円
主要都市 (大阪・名古屋・福岡)	4~6万円	6~8万円	7~10万円

住宅ローン目安は4,800万～6,700万

月収80万円の住宅ローンは、4,800万～6,700万程度が目安です。ローン借入額は年収の5～7倍程度、手取り額の20〜25%が無理のない返済比率と言われています。

毎月の返済額以外にも、家の修繕費や固定資産税などの出費も必要です。生活に困ることにならないよう、借入は慎重に行いましょう。

▼地域別マンションの平均価格(タップで開閉)

地域	平均価格
首都圏	6,260万円
近畿圏	4,562万円
全国	5,115万円

出典：NHK｜新築マンション 去年全国で発売の平均価格 初の5000万円超え
※データは2021年のもの

マンションの平均価格は、全国で約5,000万円です。首都圏(一都三県)の新築マンションの平均価格(2021年)を見ると、月収80万なら23区含め首都圏エリアのマンションが購入できます。

▼地域別土地付注文住宅の平均価格(タップで開閉)

エリア	建築費用
首都圏	5,162万円
近畿圏	4,540万円
全国	4,397万円

出典：フラット35利用者調査

土地付きの注文住宅は、全国平均で4,397万円前後、坪単価では約130万円です。マンションに比べると平均価格が安く、比較的広い家に住めるため、広さやスタイルにこだわりがあるなら注文住宅がおすすめです。

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月収80万円の貯金目安は20%

世帯状況	貯金割合目安
独身	手取りの約40％
夫婦	手取りの約30%
子持ち	手取りの約20％

貯金額の目安は一般的に手取りの20%程度と言われています。手取り59万円の場合は約12万円で、世帯の状況にもよりますが、月収80万なら十分貯金可能な額です。

また、手取りの20%以上を残すことができる場合、余剰分は投資信託などの資産運用に回すのもおすすめです。

月収80万円以上の割合は7.6%

月収80万は2.2%｜80万以上は7.6%

年収	全体	男性	女性
～100万円	7.8％	3.4％	14.0％
100～200万円	12.7％	6.2％	21.5％
200～300万円	14.1％	9.8％	20.0％
300～400万円	16.5％	15.5％	17.9％
400～500万円	15.3％	17.7％	12.1％
500～600万円	10.9％	14.2％	6.4％
600～700万円	6.9％	9.5％	3.4％
700～800万円	4.8％	7.1％	1.7％
800～900万円	3.3％	5.0％	1.0％
900～1,000万円	2.2％	3.4％	0.6％
1,000～1,500万円	4.0％	6.2％	1.0％
1,500～2,000万円	0.8％	1.3％	0.3％
2,000～2,500万円	0.3％	0.4％	0.1％
2,500万円～	0.3％	0.5％	0.1％

出典：令和4年分民間給与実態統計調査｜国税庁

月収80万は年収960万なので、全体の2.2%に当てはまります。年収900万以上で見ると割合は7.6%で、およそ13人に1人は年収900万以上稼いでいます。

男性で月収80万は3.4%

男性で月収80万を稼いでいる人は3.4%で、およそ29人に1人の割合です。

女性で月収80万は0.6%

女性で月収80万は0.6%で、男性の6分の1程度です。女性の場合、ライフステージによって短時間勤務になったり非正規になる人が多いため、男性より収入が少なくなります。

日本の平均月収は約30万

平均月収	31.2万円
男性平均	34.2万円
女性平均	25.9万円

参考：令和4年賃金構造基本統計調査｜厚生労働省

日本の平均月収は30.8万円で、月収80万円は平均月収の2.5倍以上です。

【男女年齢別】月収80万はどの年代でも平均以上

年齢	男性	女性
～19歳	18.8万円	17.8万円
20～24歳	22.1万円	21.6万円
25～29歳	25.9万円	24.1万円
30～34歳	29.7万円	25.4万円
35～39歳	33.6万円	26.8万円
40～44歳	36.4万円	27.6万円
45～49歳	38.8万円	27.9万円
50～54歳	41.1万円	27.9万円
55～59歳	41.7万円	28.0万円
60～64歳	32.2万円	23.7万円
65～69歳	27.5万円	21.6万円
70歳～	24.6万円	21.8万円
全年代	34.2万円	25.9万円

出典：令和4年賃金構造基本統計調査｜厚生労働省

月収80万は、どの年齢でも平均を上回ります。平均月収が最も高い50代後半の男性と比べても倍近い月収なので、高収入です。

世帯月収80万は上位16%

世帯年収	割合	累計割合
50万円未満	1.2%	1.2%
50万～100万円	5.5%	6.7%
100万～150万円	6.4%	13.1%
150万～200万円	6.6%	19.7%
200万～250万円	7.7%	27.4%
250万～300万円	6.9%	34.3%
300万～350万円	7.1%	41.4%
350万～400万円	5.5%	47.0%
400万～450万円	5.6%	52.6%
450万～500万円	4.7%	57.3%
500万～600万円	8.4%	65.6%
600万～700万円	7.3%	72.9%
700万～800万円	6.2%	79.1%
800万～900万円	4.9%	84.0%
900万～1,000万円	3.6%	87.6%
1,000万円以上	12.4%	100%

出典：令和4年国民生活基礎調査の概況｜厚生労働省

世帯月収で80万円は上位16%に入ります。共働きで会社員をしていても、平均より10万円以上を稼がないと実現できない収入です。

月給80万円に近い給与帯の手取り額一覧

月給80万円に近い給与帯を一覧でまとめました。東京都在住、ボーナス無し、扶養家族なしでシミュレーションしてあります。それぞれの年収をタップすると対応する解説記事に移動できます。

	月の手取り
月給40万円	31.0万円
月給45万円	34.9万円
月給50万円	38.4万円
月給55万円	41.9万円
月給60万円	45.1万円
月給70万円	51.6万円
月給80万円	58.3万円
月給100万円	71.4万円

月収80万円の気になるQ&A

フリーランスや個人事業主なら手取りはどれくらい？

月収80万のフリーランスなら、手取り年収は670万円で手取りは月56万円です。収入から経費を差し引いた収入を960万円として、税金や社会保険を引かれると約670万円になります。

また、事業によっては個人事業税がかかり、税金や社会保険を引かれた額から税率分が引かれるので、手取り額は少なくなります。

個人事業主は、会社員と比べると所得税、住民税、健康保険の負担が多く、個人事業税もかかるので、会社員より手取りが少なくなります。

20代で月収80万の割合は？

年齢層	年収900~1,000万円の割合
20代	0.1%
30代	0.8%
40代	2.2%
50代以上	4.0%

出典：平均年収ランキング｜doda

20代で、月収80万円が当てはまる年収900~1,000万円の割合は0.1%です。30代や40代でも少ない割合ですが、20代は特に少ないのがわかります。

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収入を増やす方法

1. 昇進昇格で昇給する
2. 副業を行う
3. 起業・フリーランスとして働く
4. 投資する
5. 転職する

1.昇進昇格で給与を上げる

収入を増やすなら、昇進・昇格を狙うのが堅実です。まずは現職でどれくらいの年収が狙えるか確認してみてください。

目標の収入が狙えるなら、昇進・昇格の条件についても確認しておきましょう。日本の企業では、昇進・昇格の条件があいまいだったり、年功序列で上がっていくような場合もあります。

昇進・昇格をしても目標収入まで上がらない、自分の努力では昇進・昇格が難しいという場合は、転職も視野に入れておきましょう。

2.副業を行う

副業で収入を増やす方法もあります。副業と言っても様々あり、スキルがあるならクラウドソーシングで仕事を探すのがおすすめです。ブログやECサイトを運営する方法もありますが、売り上げを上げるには時間がかかるでしょう。

隙間時間を利用して、短時間のバイトやUber Eatsなどの配達サービスで働く方法もあります。現代は副業の種類が多様なので、自分に合った方法を探してみてください。

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3.起業する・フリーランスとして働く

起業やフリーランスで働くことで、収入を上げることも可能です。成功すれば大幅な収入アップも望めますが、その分少なくないリスクがあります。

起業するなら、慎重に準備しましょう。起業から5年後に生き残るのは15%と言われており、継続するのは簡単ではありません。フリーランスでは、仕事のスキル以外にも事務処理能力や営業努力が必要です。

エンジニア経験があるならフリーランスエンジニアがおすすめです。求人案件が非常に多いレバテックフリーランスや、週2案件が豊富で副業おすすめのITプロパートナーズなどが登録無料で使えます。

4.投資する

投資で収入を増やす方法もあります。2024年からは、利益に対して税金が掛からなくなる新NISAが始まっており、初心者でも投資を始めやすい環境になりました。

元金が減るリスクがあり、大幅に収入が増えるものでもありませんが、手間を掛けずに収入を増やせる可能性が高いので、余裕資産は投資に回しておくのを勧めます。

5.転職する

収入を上げるなら、転職が手早く堅実な方法です。同じ仕事でも、企業規模や業界が異なるだけで、大きく給与体系が異なるので、同じ職種で転職することで月収アップを狙えます。

現職で収入が上がる見込みがなければ、給料が高い企業への転職を目指すのが現実的です。転職を成功させるためには、在職中に転職活動を行い、転職エージェントを活用してください。

月収80万円以上を目指すなら、ハイクラス向けの転職エージェントを利用しましょう。中でもリクルートダイレクトスカウトは、質の高いハイクラス求人が豊富なのでおすすめです。

月収80万円以上を稼げるおすすめの仕事・職業

営業職

営業職は、扱う商材によっては高収入が狙え、月収80万円以上を目指しやすい職業です。金融や不動産などのインセンティブが大きい商材なら年収1,000万も目指せます。

異業界や異業種からの転職もしやすく、資格等がなくても転職できる求人が多いので、挑戦しやすい職種です。

営業職に転職して手取りを増やすなら、年収アップ実績が高い、リクルートダイレクトスカウトがおすすめです。

ITエンジニア

月収80万円以上を目指すなら、IT系の職種がおすすめです。中でもエンジニア職は未経験でも挑戦しやすく、スキルや経験を積めば高収入が狙えます。

すでにIT・Web業界の実務経験がある人は、IT人材の転職に断トツで強いレバテックキャリアを活用するのがおすすめです。上流工程の求人が豊富に揃っています。

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コンサルタント

コンサルタント業も、月収80万円以上を狙えます。コンサルタントは結果を求められ、プレッシャーや労力が大きい仕事ですが、能力次第で高収入が狙える職業です。

コンサルへの転職では、アクシスコンサルティングがおすすめです。コンサル専門のエージェントで、業界の知識も豊富なため、他のエージェントよりも詳細な支援を受けられます。

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まとめ

月収80万の手取りは約58.3万円で、平均月収が高い50代と比べても倍近い月収です。生活は余裕があり、都区部でも子育てをしながら十分貯金ができます。

月収80万は、大手企業や平均収入が高い業界なら、昇進・昇格で目指せるでしょう。世帯で稼ぐなら、共働きで平均より10万円以上を稼げれば実現可能です。

月収80万円を目指すなら、リクルートダイレクトスカウトやビズリーチ等のハイクラス向けの転職サービスを利用しましょう。高収入の求人が豊富なのでおすすめです。

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