ゼネコンランキング!スーパーゼネコンや大手建設会社の売上・年収・将来性【2024】

ゼネコンランキング

※マイナビ、リクルートなど各社のプロモーションを含みます。
※この記事は有料職業紹介(許可番号:13-ユ-314522)の厚生労働大臣許可を受けている株式会社コレックが制作しています。

「ゼネコンのランキングが知りたい」

「大手ゼネコンの売上や年収はどれくらい?」

ゼネコンは、インフラやビルなどの土木・建築工事一式を引き受ける建設業者です。仕事が大規模、年収が高いなどで一部からは転職・就職人気がありますが、ゼネコンごとの特徴がわからず、どこを志望すべきか迷います。

そこでこの記事では、ゼネコンの売上・平均年収ランキングを、有価証券報告書や決算公告などの開示データを基に選定しました。大手5社の特徴やデータも解説しているので、業界や各社の特徴を知る際の参考にしてください。

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ゼネコン売上高ランキング

売上高 売上高増減率
(対前年)
純利益 純利益増減率
(対前年)
鹿島建設 2兆3,916億円 15.0% 1,118億円 7.6%
大林組 1兆9,839億円 3.2% 777億円 98.5%
清水建設 1兆9,338億円 30.4% 491億円 2.7%
大成建設 1兆6,427億円 6.4% 471億円 ▲34.0%
竹中工務店 1兆3,754億円 9.1% 303億円 ▲23.1%
長谷工
コーポレーション
1兆273億円 12.9% 593億円 8.9%
インフロニア
ホールディングス
7,096億円 3.9% 359億円 34.4%
前田建設工業 6,781億円 39.0% 233億円 62.3%
フジタ 5,808億円 22.8% 103億円 635.7%
コムシス
ホールディングス
5,633億円 ▲4.4% 193億円 ▲33.8%
戸田建設 5,472億円 9.1% 110億円 ▲40.8%
関電工 5,416億円 9.3% 212億円 4.2%
五洋建設 5,022億円 9.6% 7億円 ▲93.6%
三井住友建設 4,586億円 13.7% ▲257億円
熊谷組 4,035億円 ▲5.1% 80億円 ▲49.7%
安藤・間 3,721億円 9.4% 152億円 ▲14.1%
西松建設 3,398億円 4.9% 96億円 ▲36.1%
高砂熱学工業 3,348億円 10.6% 122億円 6.0%
東急建設 2,889億円 11.9% 52億円
高松
コンストラクション
グループ
2,825億円 7.0% 75億円 12.0%
鴻池組 2,673億円 15.2% 83億円 ▲20.9%
奥村組 2,494億円 2.9% 113億円 ▲10.2%
東亜建設工業 2,136億円 ▲2.8% 48億円 ▲34.5%
東洋建設 1,684億円 10.4% 57億円 ▲3.5%
鉄建建設 1,607億円 6.1% 24億円 ▲49.9%
大豊建設 1,561億円 ▲0.3% 29億円 ▲51.3%
福田組 1,544億円 ▲14.2% 37億円 ▲37.8%
日本国土開発 1,512億円 21.6% 33億円 ▲55.5%
淺沼組 1,444億円 6.6% 42億円 12.1%
飛島建設 1,259億円 7.0% 30億円 ▲5.6%
東鉄工業 1,247億円 8.7% 79億円 48.4%
ライト工業 1,150億円 5.0% 98億円 10.3%
ナカノフドー建設 1,145億円 18.6% 19億円
錢高組 1,076億円 5.6% 22億円 23.9%
大本組 945億円 32.6% 5億円 ▲71.1%
岩田地崎建設 915億円 2.1% 12億円 ▲45.3%
日特建設 729億円 10.4% 35億円 5.9%
不動テトラ 705億円 5.5% 22億円 5.0%

※参考:各社の有価証券報告書、決算公告など(調査日:2024/2/23)

ゼネコンの売上高ランキングを、有価証券報告書や決算公告を基にまとめました。1位は鹿島建設で2兆3,916億円、2位は大林組で1兆9,839億円、3位は清水建設で1兆9,338億円です。

ゼネコンの中でも、高い売上高を誇る上位5社はスーパーゼネコンと呼ばれています。最先端の技術や工法を保有しており、建築部門の売上高が企業全体の約70%を占めているのが特徴です。

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ゼネコンとは

ゼネコンとは

ゼネコンとは「ゼネラルコントラクター(general contractor)」の略で、総合工事業者や総合請負者を意味します。土木や建築工事一式を発注者から直接請け負い、全体の取りまとめを行う業者のことです。

明確な定義はありませんが、自社内で施工や設計、研究に取り組んでいることが、ゼネコンの条件とされます。特定・専門の工事の一部に携わったり、元請けから仕事を請け負う業者はサブコンと呼ばれます。

ゼネコンのランク分け・分類

ゼネコンは売上高によって、大きく4つに分類されます。

売上1兆円を超えるゼネコンは「スーパーゼネコン」と呼ばれます。売上が概ね3,000億円以上だと「準大手(大手)ゼネコン」と呼ばれ、概ね1,000億円以上が「中堅ゼネコン」と分けられることが多いです。

中堅未満のゼネコンは、地方・地場の中小ゼネコンとされます。準大手と中堅は明確な区分がありませんが、この記事のランク分けが最も一般的とされる分類例です。

スーパーゼネコン【大手5社】

  • 鹿島建設
  • 大林組
  • 大成建設
  • 清水建設
  • 竹中工務店

ゼネコンで売上高が1兆円を超える大手5社が、スーパーゼネコンと呼ばれます。準大手や中堅ゼネコンと異なり、スーパーゼネコンの区分は長年変わっていません。

高い技術力を誇り、スーパーゼネコンでなければ請け負えない工事があったり、再開発などを土地の買収から手掛けていたりするのが特徴です。

スーパーゼネコンの中でも、トンネルや橋などの土木に強みがあったり、オフィスビルなどの建築を得意としていたりなど、各社で異なる強みがあります。

準大手ゼネコン【14社】

  • 長谷工コーポレーション
  • インフロニアホールディングス
  • 前田建設工業
  • フジタ
  • コムシスホールディングス
  • 戸田建設
  • 関電工
  • 五洋建設
  • 三井住友建設
  • 熊谷組
  • 安藤・間
  • 西松建設
  • 高砂熱学工業
  • 東急建設

スーパーゼネコン以外で、売上が概ね3,000億円を超える企業が、準大手ゼネコンとされます。ただし、中堅ゼネコンと明確に区分されている訳ではなく、この記事の分類は一例ですが、一般的には上記14社が準大手とされます。

企業規模ではスーパーゼネコンにやや劣るものの、臨海工事や公共事業などの領域でトップクラスの強みを持っている会社が多いです。

中堅ゼネコン【15社】

  • 高松コンストラクショングループ
  • 鴻池組
  • 奥村組
  • 東亜建設工業
  • 東洋建設
  • 鉄建建設
  • 大豊建設
  • 福田組
  • 日本国土開発
  • 淺沼組
  • 飛島建設
  • 東鉄工業
  • ライト工業
  • ナカノフドー建設
  • 錢高組

中堅ゼネコンは、売上がおよそ1,000億円を超えるゼネコンを指しますが、準大手との明確な違いはありません。この記事の分類は一例ですが、一般的には上記15社が中堅ゼネコンとされています。

中堅ゼネコンでは、鉄道やトンネルなど、特定の専門分野に特化している企業が目立ちます。

ゼネコン(建設業界)の動向・将来性

将来的に高い需要がある

建設業界は、将来的にも高い需要があります。大阪万博やリニア開発などの大規模プロジェクトに加えて、建替え・修繕や海外進出の活発化などによって、高い将来性が見込まれています。

人手不足・高齢化が問題

建設業界は、人手不足や現場労働者の高齢化が問題となっています。3K労働(きつい・汚い・危険)の代表とされる仕事で、少子高齢化の影響もあり若い人材が少ないです。

また、バブル崩壊やリーマンショックによるリストラや倒産で人材が大きく減少して、東日本大震災やオリンピックでの需要増を賄えていないのが問題視されています。

また、短い納期で終えないといけない業務が多く、長時間労働が発生しやすい業界です。スーパーゼネコンの残業時間は平均で月60時間近く、現場では土曜出勤も珍しくないのが実情です。

ITを活用した生産性の向上

建設業界では、人手不足への対応として、ITを活用した生産性の向上に取り組んでいます。ドローンを用いた測量やICT建機を用いた施工など、工事日数の削減や省人化に取り組んでいます。

国交省も「i-Construction」という取組みを進めており、近年ではゼネコンでもITスキルを生かした活躍が可能です。

【ICT建機とは】
3次元設計データを取り込み、機械操作ガイド、機械自動制御などを行う建設機械。
参考:国土交通省

【スーパーゼネコン】売上高・平均年収ランキング

スーパーゼネコン 売上高・平均年収ランキング

スーパーゼネコンの売上高ランキング

売上高 増減率
(前年比)
鹿島建設 2兆3,916億円 15.0%
大林組 1兆9,839億円 3.2%
清水建設 1兆9,338億円 30.4%
大成建設 1兆6,427億円 6.4%
竹中工務店 1兆3,754億円 9.1%

参考:各社の有価証券報告書(調査日:2024/2/23)

スーパーゼネコンの売上高ランキングは鹿島建設が1位で、唯一2兆円を超える売上を記録しています。2位は大林組で1兆9839億円、3位は清水建設で1兆9338億円です。

国土交通省の資料によると、2023年度の建設投資額の見通しは70兆円とされています。スーパーゼネコンの売上高の合計は約9兆円のため、5社のみで建設投資額の約13%を占めています。

スーパーゼネコンの平均年収ランキング

平均年収 増減率
(対前年)
鹿島建設 1,163万円 3.2%
大林組 1,031万円 0.7%
竹中工務店 1,009万円 2.0%
大成建設 992万円 ▲0.6%
清水建設 971万円 3.0%

参考:各社の有価証券報告書(調査日:2024/2/23)

スーパーゼネコンの平均年収ランキングは、鹿島建設が1,163万円で売上高と同じく1位です。2位は大林組で1,031万円、3位は竹中工務店で1,009万円でした。

2位以下は平均年収の差は少なく、1位の鹿島建設の平均年収が頭一つ抜けています。給与水準自体は各社とも高いです。5社平均では年収1,000万を超え、日本の平均458万円(参考:国税庁)を大きく上回る収入が期待できます。

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【準大手ゼネコン】売上高・平均年収ランキング

準大手ゼネコン 売上高・平均年収ランキング

準大手ゼネコンの売上高ランキング

売上高 増減率
(前年比)
長谷工
コーポレーション
1兆273億円 12.9%
インフロニア
ホールディングス
7,096億円 3.9%
前田建設工業 6,781億円 39.0%
フジタ 5,808億円 22.8%
コムシス
ホールディングス
5,633億円 ▲4.4%
戸田建設 5,472億円 9.1%
関電工 5,416億円 9.3%
五洋建設 5,022億円 9.6%
三井住友建設 4,586億円 13.7%
熊谷組 4,035億円 ▲5.1%
安藤・間 3,721億円 9.4%
西松建設 3,398億円 4.9%
高砂熱学工業 3,348億円 10.6%
東急建設 2,889億円 11.9%

参考:各社有価証券報告書、決算公告(調査日:2024/2/23)

準大手ゼネコンの売上高ランキングは、1位が長谷工コーポレーションで1兆273億円、2位がインフロニアホールディングスで7,096億円、3位が前田建設工業で6,781億円です。

準大手ゼネコンは各社の売上高で大きな差があります。ランキング1位の長谷工コーポレーションは売上高が1兆円を超えており、スーパーゼネコンに匹敵するほどの事業規模を誇ります。

準大手ゼネコンの平均年収ランキング

平均年収 増減率
(対前年)
インフロニア
ホールディングス
967万円 ▲1.6%
高砂熱学工業 944万円 6.2%
長谷工
コーポレーション
941万円 3.4%
コムシス
ホールディングス
928万円 3.5%
前田建設工業 927万円 ▲0.1%
五洋建設 884万円 2.8%
安藤・間 882万円 2.4%
三井住友建設 881万円 2.2%
西松建設 861万円 3.1%
熊谷組 845万円 0.6%
戸田建設 835万円 ▲4.7%
東急建設 763万円 4.2%
関電工 747万円 0.3%

参考:各社の有価証券報告書(調査日:2024/2/23)
※フジタは有価証券報告書が公開されていないため不掲載

準大手ゼネコンの平均年収ランキング1位は、インフロニアホールディングスで967万円です。2位は高砂熱学工業で944万円、3位は長谷工コーポレーションで941万円でした。

準大手ゼネコンの平均年収は、スーパーゼネコンに比べるとやや低いです。とはいえ、13社全体の平均年収は870万円以上で、日本の平均年収458万円(参考:国税庁)の倍近くの収入が期待できます。

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【中堅ゼネコン】売上高・平均年収ランキング

中堅ゼネコン 売上高・平均年収ランキング

中堅ゼネコンの売上高ランキング

売上高 増減率
(前年比)
高松
コンストラクション
グループ
2,825億円 7.0%
鴻池組 2,673億円 15.2%
奥村組 2,494億円 2.9%
東亜建設工業 2,136億円 ▲2.8%
東洋建設 1,684億円 10.4%
鉄建建設 1,607億円 6.1%
大豊建設 1,561億円 ▲0.3%
福田組 1,544億円 ▲14.2%
日本国土開発 1,512億円 21.6%
淺沼組 1,444億円 6.6%
飛島建設 1,259億円 7.0%
東鉄工業 1,247億円 8.7%
ライト工業 1,150億円 5.0%
ナカノフドー建設 1,145億円 18.6%
錢高組 1,076億円 5.6%

参考:各社の有価証券報告書、決算公告(調査日:2024/2/23)

中堅ゼネコンの売上高ランキング1位は、高松コンストラクショングループで2,825億円です。2位は鴻池組で2,673億円、3位は奥村組で2,494億円でした。

スーパーゼネコンと比較すると大きな差がありますが、一般的に見ると巨額の売上高です。

中堅ゼネコンの平均年収ランキング

中堅ゼネコン 平均年収 増減率
(対前年)
奥村組 936万円 2.0%
東亜建設工業 927万円 ▲1.0%
ライト工業 884万円 2.2%
東鉄工業 836万円 2.1%
飛島建設 832万円 1.1%
鉄建建設 818万円 0.2%
高松
コンストラクション
グループ
816万円 ▲7.3%
錢高組 814万円 1.6%
大豊建設 807万円 1.0%
東洋建設 802万円 ▲3.5%
淺沼組 770万円 ▲9.1%
日本国土開発 761万円 1.7%
福田組 723万円 ▲10.2%
ナカノフドー建設 695万円 0.7%

参考:各社の有価証券報告書(調査日:2024/2/23)
※鴻池組は有価証券報告書が公開されていないため不掲載

中堅ゼネコンの平均年収ランキング1位は、奥村組で936万円です。2位は東亜建設工業で927万円、3位はライト工業で884万円でした。

中堅ゼネコンの平均年収は、準大手ゼネコンと同程度の給与水準です。中にはスーパーゼネコンに迫る平均年収の企業もあります。

売上高では差がありますが、給与に関してはスーパーゼネコンや準大手と大きな差はありません。

【大手5社】スーパーゼネコンの解説

スーパーゼネコンの解説

各スーパーゼネコンの詳細
▼鹿島建設 ▼大林組 ▼清水建設
▼大成建設 ▼竹中工務店

鹿島建設

鹿島建設イメージ

売上高 年収 従業員数
2兆3916億円
(1位)
1,163万円
(1位)
8,129人
(4位)
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
18.1年 24.1h 51.5%
採用数
【中途】77名(2022年度)
【新卒】311名(2022年度)
代表的な実績
・フジテレビ本社ビル
・霞が関ビル
・青函トンネルなど

参考:有価証券報告書女性の活躍推進DB

スーパーゼネコンの売上高1位は鹿島建設で、売上高2兆円を超えており、平均年収でも1位です。スーパーゼネコンの中ではやや土木寄りで、青函トンネルや本四連絡橋など、前人未到のプロジェクトを数多く手がけています。

また、建築では超高層ビルを特に強みとしており、日本初の超高層ビル(霞が関ビル)も鹿島建設の施工です。海外を含め、多くのグループ会社があり、高い総合力が鹿島建設の強みです。

鹿島建設への転職を目指すなら、ビズリーチなどの転職サイトを利用しましょう。

大林組

大林組 イメージ

売上高 年収 従業員数
1兆9839億円
(2位)
1,031万円
(2位)
9,134人
(2位)
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
17年 37.5h 46.7%
採用数
【中途】76人(2022年度)
【新卒】304人(2022年度)
代表的な実績
・熊本城天守閣
・梅田スカイビル
・東京スカイツリーなど

参考:有価証券報告書女性の活躍推進DB

大林組はスーパーゼネコンの中で、売上高・平均年収・従業員数ともに2位のゼネコンです。国内・海外のPFI事業に積極的に取り組んでおり、国内では最多の実績数を誇ります(2021年)。

また、大林組は再生エネルギー事業や、新事業の構想にも注力しており。水素や地熱、太陽光などを使った発電事業や農業に取り組んでいるほか、話題の宇宙エレベータの構想も大林組が行っています。

【PFIとは】
プライベート・ファイナンス・イニシアティブ(Private Finance Initiative)の略で、公共施設等の建設、維持管理、運営等を民間の資金、経営能力及び技術的能力を活用して行う手法です。
参考:国土交通省

清水建設

清水建設イメージ

売上高 年収 従業員数
1兆9338億円
(3位)
971万円
(5位)
10,845人
(1位)
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
15.9年 33.1h 58.5%
採用数
【中途】77人(2022年度)
【新卒】354人(2022年度)
代表的な実績
・八ッ場ダム
・大嘗宮
・サンシャイン60など

参考:有価証券報告書女性の活躍推進DB

清水建設はスーパーゼネコンの中では、売上高3位で、従業員数では1位です。国内の建築に強く、大手ゼネコンでは唯一社寺建築の専門部署を持つなど、伝統建築に特に強みがあります。

その他、建設業界初の宇宙開発を1987年から行っていたり、風力発電機の建設用の船を建造したりなど、建築事業以外にも積極的に注力しています。

また、近年は働き改革にも力をいれており、スーパーゼネコンの中では、トップの残業時間の少なさや有給消化率の高さが魅力です。

大成建設

大成建設 イメージ

売上高 年収 従業員数
1兆6427億円
(4位)
992万円
(4位)
8,613人
(3位)
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
18.1年 39.1h 54.5%
採用数
【中途】28人(2021年度)
【新卒】302人(2021年度)
代表的な実績
・国立競技場
・新阿蘇大橋
・JRセントラルタワーズなど

参考:有価証券報告書女性の活躍推進DB

スーパーゼネコンで売上・年収共に4位の企業は大成建設です。スーパーゼネコンの中では、都市開発・再開発事業での実績がNo.1で、国内の再開発事業の20%に関わっています。

スーパーゼネコンとしては珍しく、住宅建設にも関わっており、多くのグループ企業の総合力で、大規模開発から戸建て住宅の建設まで手掛けています。

また、大成建設はスーパーゼネコンで唯一、同族経営を行っておらず、風通しの良い社風と評判です。

竹中工務店

竹中工務店イメージ

売上高 年収 従業員数
1兆3754億円
(5位)
1,009万円
(3位)
7,751人
(5位)
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
18.6年 27.4h 58.6%
採用数
【中途】不明
【新卒】197人(2022年度)
企業の強み
・あべのハルカス
・東京ドーム
・横浜市役所など

参考:有価証券報告書女性の活躍推進DB

スーパーゼネコンの売り上げランキング5位は竹中工務店で、平均年収では3位です。竹中工務店は、土木工事をほとんど行っておらず、売上の90%以上を建築事業が占めているのが特徴です。

建築士の資格保有者や、建築作品に対する表彰数は業界トップクラスで、建築へのこだわりの強いゼネコンです。また、スーパーゼネコンで唯一非上場で、大阪に本社があるなどが他社と異なります。

建築にこだわって仕事をしたい、大阪を中心に働きたい、といった人から転職・就職の人気があります。

ゼネコン(建設業界)に転職するコツ

ゼネコンに転職するコツ

未経験でもゼネコンへの転職は可能

ゼネコン業界は人手不足のため、未経験でも転職は可能で、スーパーゼネコンであっても特別な経験や資格は求められない場合があります。未経験の転職を目指すなら、ビズリーチなどの転職サイトを利用しましょう。

資格を持っていると有利

ゼネコンへの転職は、資格があると有利です。建築士のように受験資格の要件があるものだけでなく、宅建士のように建築に限らない資格も有利に働きます。

求められる資格は高難易度のものが多いですが、取得できればゼネコンへの転職成功率は大きく上がるでしょう。

転職エージェントを利用

ゼネコンへの転職には、転職エージェントを利用すべきです。最終的にどのゼネコンがいいか判断するのは自分ですが、転職エージェントでは担当者から、どこを志望すべきかの相談や選考対策のアドバイスを貰えます

転職エージェントは過去の転職者や、多くの転職支援で得た転職ノウハウがあり、効率的な転職活動のサポートを受けられます。非公開求人の紹介もあり、表にはない、地場の有力ゼネコンの紹介も受けられます。

まずビズリーチなどでエージェントと相談してみましょう。20~30代の若手ならマイナビエージェントで書類添削や面接練習に取り組んでもらうのもおすすめです。

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まとめ

スーパーゼネコンの売上高や年収では、2022年は鹿島建設がともに1位で、2兆円を超える売上と1,100万を超える平均年収を誇ります。スーパーゼネコン5社の平均年収でも1,000万を超えており、準大手とは違いがあります。

ゼネコン業界は将来的にも需要が見込まれており、長く安定して働けます。業務内容はきついとの評判が多いですが、やりがいや高い年収が魅力です。

ゼネコンへの転職を考えているなら、ビズリーチなどの転職サイトを利用しましょう。行くべき企業の相談や、書類・面接のアドバイスを受けられ、ゼネコンへの転職成功率を上げられます。

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ランキングの選定基準と根拠

参考文献

金融庁 EDINET
国税庁 民間給与実態統計調査
厚生労働省 女性の活躍推進データベース
国土交通省 令和5年度(2023年度)建設投資見通し
建設産業の現状と課題

免責事項

掲載情報 当ページに掲載されている情報は、有価証券報告書、日本取引所の情報を基準とし、厚生労働省や経済産業省の開示データを基にしています。情報の更新は年度を追う毎に更新していますが、必ずしも現在の内容、正確性、信頼性等を保証するものではございません。また、これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、直接、間接を問わず何ら誰に対しても責任を負うものではなく、当社、投稿者及び情報提供者は一切の責任を負いません。各種データの変更、追加、削除による情報の差異に関しても保証するものではなく、一切の責任を負わないものとします。
ランキング
掲載の根拠
ランキングなどのおすすめ企業は、2019年~2024年2月29日時点の情報を基準に定めております。掲載情報記載の開示データ、実際に働いていた元従業員による口コミ、インタビュー、調査報告書に基づきランキングを決定しています。根拠となる定量的、定性的なデータに変動があるため、ランキング、ランキングの項目をを変更していく可能性があります。

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