物流業界大手20社ランキング|年収・業界動向や転職のポイントを紹介

物流業界大手20社ランキング

※マイナビ、リクルートなど各社のプロモーションを含みます。
※この記事は有料職業紹介(許可番号:13-ユ-314522)の厚生労働大臣許可を受けている株式会社コレックが制作しています。

「物流業界のランキングを知りたい」

「物流業界の年収はどのくらい?」

物流業界は宅配などで普段から身近な業界で、転職者も多い業界です。しかし、物流業界への転職を考えているけど、業界に詳しくなく、どの会社がいいかや各社の特徴が分からない。

そこでこの記事では、物流業界の大手企業20社を売上や年収でランキングしています。大手物流会社の特徴や転職のポイントなども解説しているので、就職や転職の参考にしてください。

また、物流業界に転職する際は複数の転職サービスを活用することが重要です。ハイクラスの非公開求人を扱っているビズリーチや、若手の転職に強いマイナビエージェントを併用すれば、転職成功率は大幅に上がります。

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「史上最高のキャリア」を目指す方に役立つ情報提供を目指しています。外資系、メーカー、金融、メガベンチャー、スタートアップなど、様々なバックグラウンドを有するメンバーが参画しています。

目次

物流業界とは|どんな仕事・業界?

物流業界とは

物流業界は名前の通り、物の流通を担う業界です。石油などの資源や穀物などを国際間で運んだり、商品を店から個人宅へ届けたりすることが、物流業界の仕事です。

また、物を運ぶだけでなく、倉庫での在庫管理や検品、顧客企業の物流業務の改善に関するコンサル業務など行うのも物流業界です。

他に、海運企業ではエネルギーの流通技術にも関わっており、世の中の物の流れに関する全般を担っています。物流業界への転職には、大手企業の求人が豊富なビズリーチがおすすめです。

【売上】物流業界大手20社のランキング一覧

物流会社名 売上高
日本郵政 2兆7,314億円
日本郵船 2兆2,807億円
日本通運 2兆791億円
ヤマトHD 1兆7,936億円
SGHD(佐川急便) 1兆5,883億円
商船三井 1兆2,693億円
近鉄エクスプレス 9,804億円
川崎汽船 7,569億円
日立物流 7,436億円
日本水産(ニッスイ) 6,936億円
センコーグループHD 6,231億円
セイノーHD 6,076億円
ニチレイ 6,026億円
山九 5,538億円
SBSHD 4,034億円
鴻池運輸 3,013億円
三井倉庫HD 3,010億円
福山通運 2,912億円
上組 2,616億円
三菱倉庫 2,572億円

参考:各社の有価証券報告書、決算公告(2021年度)

1位:日本郵政【2兆7,314億円】

日本郵政 イメージ

売上高 年収 従業員数
2兆7,314億円 798万円 208,942人
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
17.9年 18.6h 75.8%

物流会社の売上高ランキング1位は、2兆7,314億円の日本郵政です。郵便など物流事業のみの売上であり、ゆうちょ銀行など他事業の売上高を足した場合、11兆円を超える売上高です。

日本郵便が行う物流事業や、ゆうちょ銀行などの金融事業の他、建築事務所や宿泊施設も運営するなど、様々な事業を行っています。

2位:日本郵船【2兆2,807億円】

日本郵船 イメージ

売上高 年収 従業員数
2兆2,807億円 1,082万円 35,165人
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
13.8年 34.3h 59%

物流会社で売上2位は日本郵船で、売上は2兆2,807億円です。海運事業や客船事業、不動産業を展開しており、日本だけでなく世界でもトップクラスの海運会社です。

また、名前は似ていますが、日本郵政とは関係なく三菱グループの中核企業です。

3位:日本通運【2兆791億円】

日本通運 イメージ

売上高 年収 従業員数
2兆791億円 578万円 73,350人
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
16.4年 28.9h 41.7%

物流会社の売上高ランキング3位は、2兆791億円の日本通運です。国内での輸送だけでなく、国際輸送も行っているうえ、美術品などの専門輸送に強みがあります。

他に、物流情報システムや物流コンサルティングなど、物流事業全般をサポートする業務を行っています。

4位:ヤマトホールディングス【1兆7,936億円】

ヤマトホールディングス イメージ

売上高 年収 従業員数
1兆7,936億円 1,018万円 216,873人
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
30.2年 16.9h 65%

ヤマトHDは物流会社の売上高ランキング4位で、1兆7,936億円の売上を誇ります。宅配便サービス国内シェア第1位である、ヤマト運輸を抱えるグループです。また、社員数も約22万人と、業界最多です。

国内でのシェアが高いだけでなく、海外での展開も積極的で、現在は25ヶ国に拠点を構え国際的な物流業務を担っています

5位:SGホールディングス(佐川急便)【1兆5,883億円】

SGホールディングス イメージ

売上高 年収 従業員数
1兆5,883億円 728万円 52,325人
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
9.3年 25.3h 72.6%

物流会社の売上5位は、1兆5,883億円のSGホールディングスです。佐川急便の親会社で、グループでは輸送や倉庫運営の他、人材業など広く事業を展開しています。

宅配便取扱個数では国内の28.2%を取り扱うなど、業界トップクラスです。また、先進的なロジスティクス技術を持ち、物流課題ソリューションも強みとしています。

個人宅配から、企業向けの仕入れ業務サポート、検品や仕分けを含めた国際物一貫物流などまで物流全般を担っています。ヤマトHDよりも海外展開が進んでおり、30ヶ国に拠点を置いているのもポイントです。

6位:商船三井(MOL)【1兆2,693億円】

商船三井 イメージ

売上高 年収 従業員数
1兆2,693億円 1,072万円 8,547人
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
14.1年 38.4h 52.6%

商船三井は売上高1兆2,693億円で、物流会社では6位の規模です。3大海運会社の1つで、運航隻数世界第3位、LNG船保有数世界1位など、世界トップクラスの海運会社です。

海運では、LNG船保有数世界1位であるようにLNG輸送に強みがあるほか、コンテナ定期船でも強みがあります。また、国内の旅客・貨物フェリーでも50%近いシェアを誇ります。

その他、海運以外では陸上輸送やコンテナターミナルの運営など、海上輸送を軸に物流全般に携わっています。

7位:近鉄エクスプレス【9,804億円】

近鉄エクスプレス イメージ

売上高 年収 従業員数
9,804億円 810万円 17,069人
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
13.3年 29.7h 50.2%

物流企業で売上7位は、9,804億円の近鉄エクスプレスです。国際物流をメインとしている企業で、世界298都市に688の拠点を構えており、陸海空の輸送や倉庫などの物流施設を運営しています。

豊富なノウハウやロジスティクス技術で、高付加価値な電信部品の輸送や、アパレルから家具までを幅広く国際的に運ぶ物流会社です。

8位:川崎汽船【7,569億円】

川崎汽船 イメージ

売上高 年収 従業員数
7,569億円 990万円 5,158人
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
14.5年 47.2h 63.4%

物流会社の売上8位は、7,569億円の川崎汽船です。海運大手3社の一角で、石炭や穀物などを輸送するドライバルク船は世界最大級の規模で、200隻以上を保有しています。

また、AIやIoT、ビッグデータを活用した運行管理や自動運行の研究、風力を活用したLNG船の利用など、先進的な取組みも注目の企業です。

9位:日立物流【7,436億円】

日立物流 イメージ

売上高 年収 従業員数
7,436億円 818万円 22,918人
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
20年 33.8h 70.3%

日立物流は売上高7,436憶円で、物流業界で9位です。日立グループの物流企業で、3PLでは国内トップです。3PLとして顧客の調達や生産物流から、販売・流通物流、アフターサービスまで包括的に物流を請け負っています。

世界2,760の拠点を持ち、ITを活用した受発注や在庫管理で、国内トップの3PL企業としてグローバルに荷主の物流をサポートしています。

【3PLとは】
3rd Party Logisticsの略。荷主の物流業務を一手に担い、物流の改善に向けた企画・設計・運営などを行う企業。

10位:日本水産(ニッスイ)【6,936億円】

日本水産 イメージ

売上高 年収 従業員数
6,936億円 602万円 9,662人
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
16.9年 24.5h 70.1%

日本水産は物流業界で10位の売上で、売上高は6,936億円です。水産食品や冷凍食品のイメージが強い同社ですが、冷凍食品などの低温物流をはじめとした物流事業も行っています

マイナス50℃といった極低温から、常温まで対応できる物流技術を持ち、全国に17ヶ所の物流センターを保有しています。ただし、物流事業に限ると売上は150億円程度で、全事業の中での割合は小さいです。

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【平均年収】物流業界大手20社のランキング一覧

物流会社名 平均年収
日本郵船 1,082万円
商船三井 1,072万円
ヤマトHD 1,018万円
川崎汽船 990万円
日立物流 818万円
近鉄エクスプレス 810万円
日本水産(ニッスイ) 801万円
日本郵政 798万円
三菱倉庫 793万円
三井倉庫HD 768万円
SGHD(佐川急便) 728万円
セイノーHD 720万円
センコーグループHD 705万円
SBSHD 619万円
ニッコンHD 607万円
山九 601万円
上組 600万円
日本通運 578万円
鴻池運輸 525万円
福山通運 500万円

物流業界の大手20社の単純平均は757万円です。大手の単純平均のため、中小の物流会社も含めれば、平均年収はより低くなると考えられます。

1位:日本郵船【1,082万円】

日本郵船 イメージ

売上高 年収 従業員数
2兆2,807億円 1,082万円 35,165人
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
13.8年 34.3h 59%

物流業界の平均年収1位は、日本郵船の1,082万円です。海運トップの企業として平均年収もトップで、1,000万円の大台を超えています。

海運大手3社では残業時間が最も短く、ワークライフバランスの取れた環境で、高い年収を見込めます

2位:商船三井【1,072万円】

商船三井 イメージ

売上高 年収 従業員数
1兆2,693億円 1,072万円 8,547人
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
14.1年 38.4h 52.6%

商船三井は平均年収1,072万円で、物流業界で2位です。売上高では物流業界のトップ5から外れていましたが、年収では業界トップクラスの水準です。

3位:ヤマトホールディングス【1,018万円】

ヤマトホールディングス イメージ

売上高 年収 従業員数
1兆7,936億円 1,018万円 216,873人
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
30.2年 16.9h 65%

物流会社の平均ランキング3位は、平均年収1,018万円のヤマトHDです。海運以外ではトップの平均年収で、競合のSGホールディングスを大きく上回っています。

ヤマト運輸【501万円】

平均年収 月間残業時間 有休消化率
501万円 33.8h 65.6%

ヤマトHDの物流の核である、ヤマト運輸の平均年収は501万円です。ヤマトホールディングスは少人数の持ち株会社のため、平均年収が高く出ており、ヤマト運輸に限った年収はホールディングスの半分ほどです。

4位:川崎汽船【990万円】

川崎汽船 イメージ

売上高 年収 従業員数
7,569億円 990万円 5,158人
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
14.5年 47.2h 63.4%

物流会社の平均年収4位は川崎汽船で、平均年収は990万円です。1,000万に近い年収を見込めますが、残業時間が多く、平均で45時間を超えています。

十分に高い平均年収ですが、海運大手の他社と比較すると給与は低く、残業時間も長いため、待遇面ではやや劣ると言えます。

5位:日立物流【818万円】

日立物流 イメージ

売上高 年収 従業員数
7,436億円 818万円 22,918人
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
20年 33.8h 70.3%

物流会社の平均年収ランキング5位は、平均年収818万円の日立物流です。年収の高さだけでなく、勤続年数が長いのも特徴で、物流業界大手の中でもトップクラスの長さです。

ただし評価制度は年功序列で、福利厚生は充実していますが、若手の内に高給は見込みにくいです。年次を重ねて、管理職になると高い年収を期待できます。

6位:近鉄エクスプレス【810万円】

近鉄エクスプレス イメージ

売上高 年収 従業員数
9,804億円 810万円 17,069人
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
13.3年 29.7h 50.2%

物流業界の平均ランキング6位は、売上高で5位の近鉄エクスプレスで、平均年収810万円です。ただし、業界上位の給与水準ですが、住宅補助がないなど福利厚生は乏しく、給与以外の手当は期待できないとの声が多いです。

7位:日本水産【801万円】

日本水産 イメージ

売上高 年収 従業員数
6,936億円 801万円 9,662人
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
16.9年 24.5h 70.1%

7位は平均年収801万円の日本水産です。水産業界で見るとトップクラスの平均年収ですが、物流業界では7位に留まります。

評価体系は、実力主義などへの変更を模索していますが、年功序列がベースです。

8位:日本郵政【798万円】

日本郵政 イメージ

売上高 年収 従業員数
2兆7,314億円 798万円 208,942人
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
17.9年 18.6h 75.8%

物流業界の平均年収ランキング8位は、平均年収798万円の日本郵政です。大手の物流会社の中では、平均残業時間がトップクラスの短さで、有給消化率も高いです。

年功序列の色が強い評価体制ですが、ワークライフバランスを取りながら、長く安定して高い年収を得られるのは魅力です。

9位:三菱倉庫【793万円】

三菱倉庫

売上高 年収 従業員数
2,572億円 793万円 4,732人
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
15.7年 32.9h 42.3%

三菱倉庫は物流業界の平均年収では9位で、793万円です。倉庫業ではトップクラスの企業で、売上高では20位ですが、平均年収ではトップ10に入っています。

三菱倉庫は福利厚生の評判が良く、独身者は大都市部の寮に1万円以下で住めるなど、年収以外の恩恵も期待できます。年功序列の賃金体系ですが、安定した高年収を見込めます。

10位:三井倉庫ホールディングス【768万円】

三井倉庫ホールディングス イメージ

売上高 年収 従業員数
3,010億円 768万円 8,172人
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
14.2年 28.8h 39.7%

物流業界で平均年収10位は、768万円の三井倉庫HDです。年収が高いだけでなく、大企業らしい福利厚生も充実しており、年収に比べて大きな可処分所得を見込めます

ただし、賃金体系は年功序列で、活躍したからといって年収が大きく上がる訳ではない点は注意が必要です。若手の内は高い年収は見込めませんが、勤続年数を重ねるごとに、安定した高給を期待できます。

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物流業界の現状や将来性

物流業界の現状や将来性

宅配需要拡大で好調

物流業界は国際的な取引の増加や、Eコマースの拡大で好調です。特に個人宅配物の伸びが大きく、近年の巣ごもり需要で取扱いが増えたことも要因で、将来的には更に物流量が増えるとされています。

国土交通省による宅配便等取扱個数の調査では、令和3年度の宅配便取扱個数は49億5,323万個でした。前年度と比較して約2.4%、1億1,676万個の増加です。

参考:令和3年度宅配便等取扱個数の調査及び集計方法|国土交通省

世界情勢の混乱で輸送費アップ

宅配需要の高まり以外に、コロナ禍やウクライナ情勢などで運賃が高騰しており、海運を中心に大きな利益が上がっています。特に海運大手3社が統合したコンテナ船事業が、大きな売り上げを上げています。

今後も物流量の増大が見込まれているほか、事業の多角化や業界再編が進んでおり、物流事業以外でも成長が見込まれています

人手不足が深刻

物流業界は成長産業ですが、需要に供給が追いついておらず、人手不足が深刻です。さらに人手不足による激務で離職が増え、人手不足が加速しています。

近年の巣ごもり需要により、通販やネットショップの利用者が増え、運送業界の需要が高まっています。特にラストワンマイルでの配達員不足が深刻で、ドライバー職などなら、未経験でも転職は難しくありません。

【ラストワンマイルとは】
物流の最終拠点から届け先までの、最後の物流区間のこと

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海外展開が活発

世界的な国際物流の拡大に伴い、日系企業もアジア地域を中心に海外展開が活発です。日本の物流企業の海外現地法人数は、2004年の407から2018年には730に急増しており、今後も更に拡大すると考えられます。

参考:物流を取り巻く動向について|国土交通省

IT技術を用いた物流効率化

物流業界ではITを活用した業務効率化で、人手不足への対応や高付加価値の実現などが期待されています。仕分けの自動化や積載・運行管理の最適化、荷物の温度管理などでIT技術が活用されています。

また、将来的にはAIを用いた再配達の削減や無人配送も考えられています。

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物流業界の職種と仕事内容

物流業界の職種と仕事内容

物流業界の主な職種は、営業・在庫管理・ドライバー・ITシステムです。各社で業務領域や内容は異なりますが、一例を紹介します。

営業

物流業界の営業では、法人に対する営業がメインです。顧客の課題ヒアリングや物流プランの策定、アフターフォローなどまで行います。

運送や保管の提案・案件受注をして物流の土台作りを担う、運送業務と並ぶ重要なポジションです。

倉庫・在庫管理

倉庫・在庫管理は、倉庫や配送センターで荷物の仕分けや検品、入出庫業務などを行います。また、国際物流の場合は、輸出入申告や税関対応を行う通関士が携わる場でもあります。

自動化の進む現場でもあり、梱包や仕分けなどの出荷前業務などを、機械に任せる取り組みも行われています。

ドライバー(セールスドライバー)

ドライバーは、荷物の輸送・配送を行う職種で、運送・配送業務は物流業界のメイン業務です。運転免許で行えるトラックや自転車などでの配送の他、海運では機関士や航海士の勉強が必要です。

また、セールスドライバーとして、集荷や配達の他に新規開拓などの営業を任される場合もあります。

▶運送会社の売上・年収ランキングはこちら
▶入ってはいけない運送会社とは?

ITエンジニア

物流業界のITシステム職は、倉庫・在庫管理や配送システムなどの構築・保守運用で、物流の効率化を行うのも大きな仕事です。

物流業界ではAIやクラウドの利用も加速しており、現状の物流効率化だけでなく、新しい物流の形を作る可能性もあります。

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物流業界への転職に有利なスキル・能力

  • 運転免許などの資格
  • PCスキル
  • 英語力
  • 体力

運転免許などの資格

運転免許を始め、ロジスティクス管理など物流に関わる資格があれば有利でしょう。ただしどこの業界でもですが、転職では資格よりも実務経験が重視されます。

大型運転免許なども、入社後に取得の支援を受けられることも少なくないので、普通免許以外の重要度は低いです。

PCスキル

物流業界への転職でも、PCスキルは重要です。在庫管理や運送管理など物流の管理はPCで行いますし、書類作成やメールのやり取りにもPCを利用します。

高いPCスキルは必要ありませんが、エクセルの簡単な知識など基本的なPCスキルは持っておくべきです。

英語力

海外展開の進む大手の物流会社では、英語力があると転職で有利です。

特に入社後海外で活躍したい場合は、高い英語力があれば、世界と関わる仕事ができる可能性が高まります。

体力

体力は物流業界で重要です。業務で重い荷物を持つことが多く、トラック運転手などは勤務時間が長くなりがちです。また輸送は24時間行われているので、業務時間外のトラブル対応も発生し得ます。

肉体的な体力だけでなく、精神的なタフさも必要になるため、ドライバー以外でもアピールできる体力があると有利でしょう。

物流業界に転職するためのポイント

物流業界に転職するためのポイント

運転免許を取る

普通運転免許は、ドライバー職ならば必須と言えます。中型・大型運転免許に関しては、持っていると有利ですが、入社後に取得支援をしている会社も少なくありません。

ドライバー不足は、物流業界にとって深刻な問題なので、ドライバーとして自身が戦力になると示せれば企業からの印象も良いです。

志望動機をしっかり準備する

転職活動時には、志望動機をしっかり準備しましょう。「なぜ物流業界なのか」や海運や倉庫、陸運など分かれる中で「なぜこの企業なのか」を自身の経験や、相手企業にどう役立てるかを絡めて伝えられる必要があります。

また、志望動機の具体性も重要です。「需要や将来性が高く、多くの人を根底から支えられる」などは、事実ではありますが、他業界・企業でも当てはまる理由で、なぜなのかをハッキリ示せません。

個々人で動機は異なるため、転職エージェントを利用してしっかり対策しましょう。

転職エージェントを使う

物流業界に転職するなら、転職エージェントを利用しましょう。物流業界は業務が大変とよく耳にします。そのため、希望の条件を固めて、エージェントに候補を絞ってもらうべきです。

ビズリーチは、求人数が多く、条件に合った求人も見つけやすいでしょう。サポートも手厚いので、登録して損はありません。

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物流業界についてよくある質問

運送会社との違いは?

運送会社は荷物の輸送に特化しています。物流会社は物流に関して全般的に対応し、荷物の輸送や在庫管理の面からクライアントの業務改善にも関わります。

未経験で物流業界に転職できる?

物流業界への転職は、未経験でも問題ありません。ただし、ドライバー職や仕分け作業がメインで、物流管理の求人は少ないです。また、海運業界に関しては未経験での転職は難しいです。

入ってはいけない物流会社は?

OpenworkやTwitterで情報収集をして、賃金の未払いや休日出勤があるような会社は避けましょう。特にOpenworkには、かなり詳しい内情を話している口コミもあるので、参考にしてください。

まとめ

物流業界のランキングでは、売上では日本郵政、平均年収では日本郵船がトップです。上位企業は売上が1兆円を超えており、平均年収も1,000万円超えです。

物流業界は人手不足が深刻で、未経験からの転職も容易です。ただし未経験転職の場合、人手不足のドライバーや仕分けの求人が多くを占めており、営業職などの公開求人は少ないです。

物流業界への転職を考えている人は、ビズリーチの利用がおすすめです。非公開含め求人数が多く、ヘッドハンターによる適切なサポートを受けられます。

ランキングの選定基準と根拠

参考文献

金融庁 EDINET
国土交通省 令和3年度宅配便等取扱個数の調査及び集計方法
物流を取り巻く動向について|国土交通省
厚生労働省 自動車運転者の労働時間等の改善のための基準

免責事項

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ランキング
掲載の根拠
ランキングなどのおすすめ企業は、2021年~2022年8月16日時点の情報を基準に定めております。掲載情報記載の開示データ、実際に働いていた元従業員による口コミ、インタビュー、調査報告書に基づきランキングを決定しています。根拠となる定量的、定性的なデータに変動があるため、ランキング、ランキングの項目をを変更していく可能性があります。

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