年収900万円の手取りや生活レベル！税金は？20代・30代・40代の割合は？

「年収900万円の手取りは月にいくら？」

「年収900万円の生活レベルは？」

年収900万円は、日本の平均年収458万円(参考：国税庁)の約2倍の収入です。年収900万円台の割合は全体の2.2％と少なく、給料がいくらもらえるのか、どんな生活を送れるのか、気になる人は多いでしょう。

そこでこの記事では、年収900万円の手取りや生活レベルについて詳しく解説しています。男性・女性別の割合や、年収900万円を目指す方法についても紹介しているので、参考にしてください。

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年収900万円の手取りは約55万円

参考：国税庁、日本年金機構、全国健康保険協会、厚生労働省
※都道府県・年齢・年収を設定して手取り額を計算できます

年収900万円の手取りは1ヶ月あたり約55万円、年間では約659万円です。所得税や住民税、社会保険料などが給料から天引きされるため、900万円を全て貰えるわけではありません。

ボーナスありで年収900万円の場合、毎月の手取りは上記の金額よりも少ないです。例えば、2ヶ月ボーナス込みで年収900万円の人は、12ヶ月分割ではなく、14分割された金額が月収になるためです。

また、手取りは家族構成によっても金額が変わります。扶養家族がいる人は、税金の負担が少なくなるため、独身の人よりも手取りが多いです。

年収900万円の家族構成ごとの手取り

	独身	配偶者あり	配偶者と 子ども1人
年収	900万円	900万円	900万円
所得税 住民税	約119万円	約108万円	約97万円
社会保険料等	約122万円	約122万円	約122万円
手取り(年間)	約659万円	約670万円	約681万円
手取り(月間)	約55万円	約55.8万円	約56.8万円

参考：国税庁、日本年金機構、全国健康保険協会、厚生労働省
※ボーナスなしで年収900万円の場合で算出

年収900万円で独身の場合、手取りは約55万円です。一方で、扶養に入っている配偶者がいる場合は、配偶者控除の関係で手取りが55.8万円に増えます。

また、配偶者に加えて子ども一人を扶養している場合、さらに扶養控除が加味されるため、手取りは56.8万円です。

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年収900万円はすごい？｜年齢・性別ごとの割合

年収900万円は、日本の平均年収458万円(参考：国税庁)の2倍近い収入で、稼いでいればすごいといえます。

国税庁の「令和4年分民間給与実態調査」によると、年収900万円台(900～1,000万円)の人は全体の2.2％とかなり少ないです。労働者の約45人に1人の割合で、年収900万円を稼いでいる人はほんの一握りです。

年収900万円台の人の割合【全体・男性・女性】

年収	全体	男性	女性
～100万円	7.8％	3.4％	14.0％
100～200万円	12.7％	6.2％	21.5％
200～300万円	14.1％	9.8％	20.0％
300～400万円	16.5％	15.5％	17.9％
400～500万円	15.3％	17.7％	12.1％
500～600万円	10.9％	14.2％	6.4％
600～700万円	6.9％	9.5％	3.4％
700～800万円	4.8％	7.1％	1.7％
800～900万円	3.3％	5.0％	1.0％
900～1,000万円	2.2％	3.4％	0.6％
1,000～1,500万円	4.0％	6.2％	1.0％
1,500～2,000万円	0.8％	1.3％	0.3％
2,000～2,500万円	0.3％	0.4％	0.1％
2,500万円～	0.3％	0.5％	0.1％

出典：令和4年分民間給与実態統計調査｜国税庁

国税庁の調査によると、年収900万円台の労働者の割合は2.2％です。また、年収900万円以上稼いでいる人の割合は7.6％で、約13人のうち1人の計算です。

性別で見ると、年収900万円台の男性の割合は3.4％、女性は0.6％でした。性別問わず年収800万円を稼ぐのは、難易度が高いです。

年収900万円台の割合【20代・30代・40代】

	年収900万円台の割合
20代	0.2%
30代	1.4%
40代	3.6%

出典：平均年収ランキング｜doda

dodaの調査によると、年収900万円台を稼いでいる人の割合は、20代で0.2％、30代で1.4%、40代で3.6％でした。

年代が上がるにつれて、年収900万円台を稼ぐ人は増えています。しかし、いずれの年代も割合で見ると少ないため、年収900万円台を稼いでいれば、勝ち組といえます。

年収900万円は日本の平均年収より440万円ほど高い

年収900万円は、日本の平均年収よりも440万円ほど高いです。国税庁の調査によると、日本の平均年収は458万円でした。

また、同調査によると、男性の平均年収は563万円、女性は314万円です。性別問わず、年収700万円を稼いでいればすごいといえます。

平均年収が900万円を超える年代はない

	全体	男性	女性
19歳以下	124万円	137万円	114万円
20～24歳	273万円	291万円	253万円
25～29歳	389万円	420万円	349万円
30～34歳	425万円	485万円	338万円
35～39歳	462万円	549万円	333万円
40～44歳	491万円	602万円	335万円
45～49歳	521万円	643万円	346万円
50～54歳	537万円	684万円	340万円
55～59歳	546万円	702万円	329万円
60～64歳	441万円	569万円	267万円
65～69歳	342万円	428万円	227万円
70歳以上	298万円	367万円	211万円
全年代	458万円	563万円	314万円

出典：令和4年民間給与実態統計調査｜国税庁

年収900万円を超える年代はありません。国税庁の調査によると、全体で最も平均年収が高いのは、55～59歳で546万円です。

性別で見ると、男性で平均年収が最も高いのは55～59歳で702万円、女性は25～29歳で349万円でした。年収900万円は、男性の平均を200万円ほど上回るため、高収入といえます。

年収900万円の生活レベル｜生活費の内訳は？

総務省の家計調査の結果を参考に、年収900万円の人がどのような生活レベルか、家族構成ごとに紹介します。

同じ年収でも、生活環境や扶養家族の有無によって生活レベルは大きく変わります。各ケースにおける支出の内訳を確認しましょう。

今回は、すべてのケースにおいて年収900万円の手取り55万円を基準に、生活費の目安を掲載しています。

年収900万円の生活レベル【独身・一人暮らし】

	出費	備考
手取り	–	550,000円
家賃	180,000円	都内なら1LDK
水道光熱費	12,000円	–
食費	65,000円	1日約2,100円計算
携帯代含む通信費	10,000円	–
交通費	10,000円	‐
娯楽費・交際費	80,000円	‐
雑費	80,000円	‐
貯金・投資	113,000円	‐

参考：家計調査(単身世帯)｜総務省

年収900万円で一人暮らしの場合、かなり余裕のある生活が送れます。娯楽費や雑費を多めに見積もっても、11.3万円ほど貯金が可能です。

家賃18万円であれば、都内でも1LDKの物件が見つけやすいでしょう。郊外や地方の物件に住んで家賃を抑えれば、毎月12万円以上を貯蓄に回せます。

年収900万円の生活レベル【既婚・二人暮らし】

	出費	備考
手取り	–	550,000円
家賃	190,000円	都内なら2K・2DK
水道光熱費	20,000円	–
食費	90,000円	1日約3,000円計算
携帯代含む通信費	13,000円	–
交通費	12,000円	‐
娯楽費・交際費	70,000円	‐
雑費	70,000円	‐
貯金・投資	85,000円	‐

参考：家計調査(二人以上の世帯)｜総務省

年収900万円で二人暮らしの場合も、余裕のある生活を送れます。2人分の生活費がかかるため出費は多くなりますが、節約を意識しなくても食事や趣味を楽しめるでしょう。

娯楽費や雑費を多めに見積もっても、毎月8.5万円ほど貯金が見込めます。将来、子育てやマイホームの購入を考えている人は、余裕があるうちに資産形成に取り組むと良いでしょう。

年収900万円の生活レベル【3人家族・子ども1人】

	出費	備考
手取り	–	550,000円
家賃	195,000円	都内なら2LDK
水道光熱費	23,000円	–
食費	95,000円	1日約3,100円計算
携帯代含む通信費	13,000円	–
交通費	15,000円	‐
娯楽費・交際費	70,000円	‐
雑費	70,000円	‐
貯金・投資	69,000円	‐

参考：家計調査(二人以上の世帯)｜総務省

3人家族(子ども1人)の場合でも、年収900万円なら生活は十分可能です。ただし、節約を意識せずに食費や趣味などにお金を使いすぎてしまうと、家計が苦しくなる場合があります。

また、子どもが成長するにつれて、学費や習い事などの出費が増えます。将来の出費を考えると、共働きをして世帯収入を増やしておくと安心です。

年収900万円の生活レベル【4人家族・子ども2人】

	出費	備考
手取り	–	550,000円
家賃	230,000円	都内なら3DK
水道光熱費	26,000円	–
食費	100,000円	1日約3,300円計算
携帯代含む通信費	20,000円	–
交通費	18,000円	‐
娯楽費・交際費	60,000円	‐
雑費	60,000円	‐
貯金・投資	36,000円	‐

参考：家計調査(二人以上の世帯)｜総務省

4人家族(子ども2人)でも、年収900万円であれば生活できます。子どもが2人のため養育費の負担がかなり大きいですが、しっかり家計を管理すれば貯金も可能です。

一般的に、子どもが1人増えるごとに、月の支出は3万円増えると言われています。私立学校への進学や習い事など、出費がかさむと年収900万円でもかなり家計を圧迫します。

生活にゆとりを持たせるなら、パートナーとの共働きや転職をして収入アップを目指しましょう。

年収別の月収(額面)と手取り一覧

年収別の額面月収と、1ヶ月あたりの手取りの目安をまとめました。それぞれの年収をタップ(クリック)すると、対応する解説記事に移動できます。

	月収 (額面収入)	1ヶ月の 手取り目安
年収600万円	50.0万円	38.3万円
年収650万円	54.2万円	41.5万円
年収700万円	58.3万円	43.9万円
年収750万円	62.5万円	46.7万円
年収800万円	66.7万円	49.3万円
年収850万円	70.8万円	52.2万円
年収900万円	75.0万円	55.0万円
年収950万円	79.2万円	57.7万円
年収1,000万円	83.3万円	60.5万円
年収1,100万円	91.7万円	65.8万円
年収1,200万円	100.0万円	71.2万円
年収1,300万円	108.3万円	76.3万円
年収1,400万円	116.7万円	80.9万円
年収1,500万円	125.0万円	85.2万円
年収1,600万円	133.3万円	89.8万円
年収1,700万円	141.7万円	94.3万円
年収1,800万円	150.0万円	99.0万円
年収2,000万円	166.7万円	108.5万円
年収2,500万円	208.3万円	130.4万円
年収3,000万円	250.0万円	149.1万円

年収900万円の家賃・住宅ローンの目安

年収900万円の家賃目安は18万円

年収900万円の家賃目安は18万円です。一般的に、家賃の目安は手取りの3分の1程度が良いと言われています。

家賃目安が18万円であれば、家族構成に関わらず都内に住めます。ただし、2LDK～3DKの物件を探すなら、郊外のエリアのほうが見つけやすいです。

仮に家賃目安の18万円を超えても、パートナーの収入があれば生活を圧迫しません。都内で家族向けの物件に住みたい場合は、共働きや転職で収入を増やし、家賃にあてる金額を増やしましょう。

地域・間取りごとの家賃相場

	一人暮らし (1K/1DK)	二人暮らし (1LDK/2K/2DK)	3人・4人家族 (2LDK/3K/3DK)
東京23区	7～10万円	9～15万円	11～23万円
東京23区外	5～7万円	6～10万円	7～12万円
神奈川・埼玉・千葉	5～7万円	6～9万円	8～11万円
大阪・名古屋・福岡	4～6万円	6～8万円	7～10万円

参考：全国の家賃相場｜SUUMO

年収900万円の住宅ローンの目安は4,500～5,400万円

年収900万円の住宅ローンの目安は4,500～5,400万円です。一般的に住宅ローンの目安は、年収の5～6倍ほどと言われています。

フラット35の基準では、8,000万円まで借入が可能です。ただし、収入の半分ほどをローンの支払いに費やすことになり、家計を圧迫するためおすすめできません。

マイホームを購入の際は、まとまった頭金を払い、返済額を減らすと良いです。新築住宅なら、購入代金の20％前後を用意する人が多いです。購入価格が4,500万円の場合、900万円を用意しておくとよいでしょう。

年収900万円の貯金額の目安

年収900万円の貯金の目安は1ヶ月あたり5.5～11万円、年間では66～132万円です。

一般的に、貯金額の目安は手取りの10～20％とされています。年収900万円の手取りは約55万円のため、貯金目安は5.5～11万円/月と計算できます。

しかし、貯金額の目安は家族構成ごとに異なります。子どもがいる場合は養育費が加わるため、貯金を多く残すのは難しいです。生活が苦しくならない程度に毎月積み立てておきましょう。

家族構成ごとの貯金額の目安

	毎月の貯金額の目安
一人暮らし	113,000円
二人暮らし	85,000円
3人家族(子ども1人)	69,000円
4人家族(子ども2人)	36,000円

年収900万円で結婚や子育てはできる？

年収900万円で結婚はできる

年収900万円で結婚はできます。そもそも、お互いの合意があれば、年収に関わらず結婚は可能です。

年収900万円なら、二人暮らしでも余裕のある生活が送れます。外食中心の生活でも、生活費をまかなえるでしょう。共働きなら、趣味にお金をかけたり旅行を楽しんだりなど、充実した生活を送れます。

年収900万円では2人までなら子育てできる

年収900万円の場合、2人までなら子育てできます。ただし、子ども2人分の養育費の負担はかなり大きく、年収900万円でも貯金しながらの生活は難しいです。

私立学校への進学や習い事などを想定すると、生活はより厳しくなるでしょう。共働きをして世帯収入を増やしたり、郊外に住んで家賃を抑えたりなどをして、子育てに備えましょう。

年収900万円台では児童手当が少なくなる場合がある

年収900万円台では、児童手当が少なくなる場合があります。児童手当とは、中学生までの子どもを育てている人に支給される手当です。

年収900万円で子どもを1人扶養している場合、児童手当の支給額は5,000円少なくなります(参考：こども家庭庁)。

年収900万円の車の購入費の目安

年収900万円の車の購入費の目安は、約450万円です。一般的に車の購入予算は年収の半分程度と言われています。

予算450万円で買える車は、トヨタのエスティマハイブリッドや日産のスカイラインなどが挙げられます。自動車ローンを組んだり、中古車を選択肢に入れれば、グレードの高い車種や高級外車も検討できます。

ただし、車を購入した場合、自動車ローンの返済のほかに、税金やガソリン代などの維持費がかかります。ローンや維持費を考慮して、自身の生活レベルに合う車を購入しましょう。

年収900万円を目指す方法

給与が高い業界・企業に転職する

年収900万円を目指すなら、給与の高い企業に転職するのが一番手っ取り早いです。業界や企業規模が異なるだけで、大きく給与体系が変わるため、同じ仕事でも900万円以上を稼ぐチャンスがあります。

同業種の企業への転職であれば、これまでのスキルやキャリアを強く活かせるため、選考を有利に進められます。

例えば、管理職の経験があれば、IT業界のような成長産業に転職することで、年収を上げやすいです。営業経験が長いなら、給与水準が高い金融や保険業界などに転職すると、収入アップが期待できます。

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歩合制の仕事に就く

歩合制の仕事に就くことも、年収900万円を目指す方法としておすすめです。成果をあげれば、基本給に加えインセンティブが付くため、能力次第で大幅な収入アップを目指せます。

歩合制が採用されていることが多い職種は、保険や不動産などの営業職、タクシーやトラックのドライバー職などです。安定した収入を稼ぐのは難しいですが、成果次第では年収1,000万円も目指せます。

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昇進・昇格をして給与を上げる

年収900万円を目指すなら、昇進・昇格で給与を上げるのが現実的です。正社員として会社に勤めていれば、昇給によって大幅な収入アップが可能です。

また、正社員であれば、昇進を重ねることで管理職を目指せます。管理職に就ければ、基本給の増加だけでなく、役職手当による大幅な年収アップも見込めます。

厚労省の調査によると、課長クラスの平均賃金は49.1万円、部長クラスの平均賃金は59.6万円でした。給与水準の高い企業であれば、昇進・昇格して管理職に就くことで年収900万円を視野に入れられます。

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副業をする

副業をするのも、年収900万円を目指す方法の1つです。すきま時間や休日に副業をすることで、現職以外で収入を得られます。すぐに大きな収入を得ることは難しいですが、月に1～2万円稼ぐだけでも生活が楽です。

副業のメリットは、現職を続けながら収入を増やせる点です。最近では、クラウドワークスのような、個人で仕事に応募できるサイトがあり、自宅からでも簡単に副業を始められます。

ただし、企業によって副業が禁止されている場合があります。副業を始める際は、事前に就業規則を確認しましょう。

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起業・フリーランスとして働く

年収900万円を目指すには、起業したりフリーランスとして働く方法があります。成功すれば、仕事をした分だけ収入になるので、大幅な年収アップが可能です。

しかし、起業はリスクも大きいです。起業してから5年後に会社が生き残る確率は10～15％、10年後まで存続できる起業はわずか5％前後と言われています。

フリーランスとして働く場合も、スキルや実績がないと仕事を獲得するのは難しいです。まずは現職や副業などでスキルを磨き、将来の見通しがついてから起業やフリーランス等の選択肢を考えましょう。

投資をする

投資をして、年収900万円以上を目指す方法もあります。投資にはリスクが伴いますが、許容範囲を十分に理解し、計画的に資産運用することで収入アップが見込めます。

近年では、ロボアドバイザーのような自動で投資を代行するサービスもあり、初心者でも簡単に始めやすく、手間をかけずに収入を増やしやすいです。

投資をする際は、リスクの許容度や、将来の目標を決めて少額から始めましょう。年収900万円なら、節税に取り組めるiDeCoや新NISAなどがおすすめです。

年収900万円が狙える仕事・業界

コンサルタント

年収900万円が狙える仕事は、コンサルタントです。業務難易度が高い仕事ですが、能力や功績に見合った報酬を得られます。

コンサルティング業は、企業の課題を分析して、経営戦略を提案をする仕事です。経営やIT、外資系など、業界や領域に特化した専門知識が求められます。

ポテンシャル採用をしている企業もあり、未経験からでもコンサルタントを目指しやすいです。経験を積んでから、大手コンサルタント企業に転職することで収入アップが期待できます。

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ITエンジニア

Tエンジニアは、職種によっては年収900万円以上が狙える仕事です。開発経験やスキルによってベース給が定まるため、能力次第で高収入が狙えます。

ITエンジニアは、主にコンピューターを動かすためのシステムを設計する職種です。技術の種類が多いため、様々な知識を意欲的に学べる人や、ものづくりが好きな人に適正があります。

IT業界では慢性的な人手不足が続いています。そのため、優秀な人材獲得に向けて、給与水準を高く設定している場合が多いです。教育体制が整っている企業も増えており、未経験からでもITエンジニアを目指せます。

▶IT企業の年収・売上ランキングはこちら
▶入ってはいけないIT企業とは？

営業

営業職も、年収900万円が狙える仕事です。給与体系に歩合制やインセンティブが採用されているケースが多く、成果を挙げることで大きなリターンが期待できます。

営業職のメリットは、資格・経歴不問で就ける会社が多い点です。異業種や異職種からの転職もしやすく、収入アップを図れます。

高収入を狙うなら、金融や不動産、保険などの業界がおすすめです。いずれも給与水準の高い業界で、未経験からでも年収900万円を目指しやすいです。

インフラ業界

年収900万円を狙うなら、インフラ業界の仕事に携わるのがおすすめです。国税庁の調査によると「電気・ガス・水道業」で年収800万円以上を稼いでいる人の割合は43.5%でした。各業界と比較して最も高い水準です。

インフラ業界の職種には、電気工事士や配管工、鉄道の運転士のような仕事があります。社会の生活基盤を支える仕事のため、ミスがないよう常に責任感を持って業務に取り組める人に適しています。

業界内のほとんどの仕事に共通する項目として、安定した需要の高さがあります。事務職や営業職、設備整備・管理など募集職種も広く、これまでの就業経験を活かして転職しやすい業界です。

総合商社

総合商社は、年収900万円を狙えるおすすめの業界です。事業規模が大きく安定した収益基盤を持つため、基本給が高く設定されているケースが多いです。

中でも、5大商社と呼ばれる三菱商事や三井物産などは、平均年収が1,500万円を超えています。業界全体の平均年収も1,300万円と言われており、入社できれば年収900万円を目指しやすいです。

総合商社は入社ハードルが高く、公開されている求人数も少ないです。総合商社への転職を考えるなら、リクルートダイレクトスカウトなどのハイクラス向けサービスを活用しましょう。

▶総合商社の売上・年収ランキングはこちら

年収900万円の人におすすめの節税対策

ふるさと納税

年収900万円の人におすすめの節税対策として、ふるさと納税があります。ふるさと納税とは、自分が支援したい自治体に寄付をする制度です。

ふるさと納税のメリットは、所得税で支払ったお金の一部が戻ってきたり、住民税の負担が減らせます。また、支援した自治体の特産品がもらえるのも良い点です。

寄付できる金額は、人によって変わります。下記のシミュレーターを用いて、金額を調べてみてください。

iDeCo

年収900万円の人におすすめの節税対策は、iDeCoです。iDeCoは、個人が年金を積み立てる制度であり、将来の老後の生活を安定させるために役立ちます。

積み立てる掛金がすべて所得控除の対象となるため、毎年の所得税・住民税の減税が可能です。

年収900万円で、毎月2万円を60歳までの20年間で拠出した場合、年間73,000円の節税が可能です(参考：iDeCoシミュレーション)。

新NISA

新NISAも、年収900万円の人におすすめの節税対策です。一定の金額内で購入した金融商品から得られる運用利益に対して、税金がかかりません。

以前は「一般NISA」「つみたてNISA」と分かれていた制度でしたが、2024年1月にリニューアルしたのが新NISAです。

新NISAを利用する際は、リスクの許容範囲や、将来の目標に合わせて適切な投資金額を決めてから、資産形成をしましょう。

年収900万円を稼ぐ人におすすめの節約術

年収900万円を稼いでいても、都心で暮らしていると、思ったよりも生活費がかかってしまう場合があります。

貯金額を増やしたい人は、以下のような方法でライフスタイルを改善するのがおすすめです。

出費の管理を行う【家計簿アプリを活用】

節約を始めるなら、まずは出費を管理することから始めましょう。無駄な出費を把握すれば、節約の見通しが立てやすいです。「マネーフォワード ME」のような家計簿アプリを活用するのがおすすめです。

出費に意識を向けることで、必要のない日用品の購入や外食など、普段気にしていなかった無駄遣いを減らせます。また、通信費や保険料、サブスクなどの固定費で必要以上の支払いがある項目にも気づきやすいです。

キャッシュレス決済でポイントを貯める

キャッシュレス決済を使うことで、支払金額の0.5～1%がポイントとして還元されます。貯まったポイントは、1円分として他の買い物に利用できるため、現金で支払うよりも断然お得です。

また、電子マネー決済はクレジットカードと紐づけることで、1回の支払いで得られるポイントを多くできます。電子マネーの決済時だけでなく、クレジットカードからチャージするタイミングでもポイント還元されるためです。

中でもおすすめなのは、楽天ペイやd払いです。楽天ペイは還元率が1%と高く、カードとの併用で最大1.5%分のポイントが付与されます。d払いはクレカやポイントカードの併用で、最大3.5%分のポイント還元があります。

クーポンアプリを使い倒す

クーポンアプリを使うことで、買い物や食事などの際に割引や特典サービスが受けられます。1回あたりの割引率や値引き額は少ないですが、毎日利用すれば大きな節約につながります。

クーポンアプリは、ダウンロードするだけですぐに利用できる手軽さが魅力です。また、ポイント機能があるクーポンアプリを使えば、よりお得に買い物を楽しめます。

節約したい人は、無料でダウンロードできるクーポンアプリがおすすめです。有料のクーポンアプリの場合は、お店の利用頻度や割引率を加味して利用すべきかを検討しましょう。

食費を節約するために自炊

外食の多い人は、自炊をすることで食費を節約できます。「イエプラコラム」の調査によると、自炊中心の人の1ヶ月の食費は3万円でした。外食中心の人の食費は5.5万円です。自炊で2.5万円の節約が期待できます。

自炊で節約する際には、毎月の食費をあらかじめ決めておくことが重要です。予算を決めておくことで、不必要な食材の購入を避けられます。節約のための自炊なのに、贅沢をしてしまっては意味がありません。

また、スーパーのセールを上手く使うのもおすすめです。セール日に食材をまとめて購入して冷凍しておけば、いっそう食費を抑えられます。

格安SIMなどで通信費を安くする

大手キャリアのスマホを契約している場合、格安SIMに乗り換えることで毎月4,000円以上の節約が見込めます。

総務省の実施した家計調査によると、単身世帯の通信費の平均は6,610円、総世帯では10,133円です。格安SIMの平均月額は約2,000円と言われており、通信費の大幅な削減が期待できます。

ガス代・電気代はセット割などを検討

ガス会社の提供している新電力を利用することで、ガス代・電気代のセット割を受けられる場合があります。例えば、東京ガスは、同社の提供している「東京ガスのでんき」とあわせて使えば、0.5%の割引を受けられます。

ガス代・電気代は、様々な事業者で取り扱えるよう自由化が進んでおり、従来のプランを見直すことで固定費の削減が可能です。

総務省の調査によると、単身世帯のガス代・電気代の平均は10,085円、総世帯では14,749円です。毎月の支払額が平均よりも多いのであれば、一度料金プランを見直してみましょう。

保険は見直すだけで割安にできる

保険に加入している場合、プランを見直すだけで固定費の削減が期待できます。保障プランは年々新しくなっており、従来のサービスよりも保険料の支払額を安く抑えられるケースが多いです。

固定費の削減では、必要性が低い保険を解約することも1つの方法です。独身の場合、死亡保険に加入する優先度は低いです。また、若いうちは長期入院のリスクが低いため、医療保険に加入するメリットは少ないと言えます。

プランによっては、契約の自動更新で、気付かないうちに保険料が上がっていることも考えられます。保険に加入して何年も経過しているなら、プランの種類や保障内容を見直す機会を設けましょう。

まとめ

年収900万円の1ヶ月の手取りは約55万円、年間では約659万円です。年収900万円の割合は2.2％と少なく、稼いでいればすごいと言えます。

年収900万円を稼いでいれば、生活に困ることはないでしょう。ただし、世帯人数が増えると、養育費によって家計を圧迫する可能性があります。2人以上の子育てを考えるなら、共働きを検討すべきです。

収入を増やすには、昇進・昇格を目指したり給与水準の高い業界への転職がおすすめです。リクルートダイレクトスカウトでは、年収900万円以上を稼げる求人が豊富なため、転職することで現職以上の収入アップが狙えます。

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