年収350万円の手取りは？貧乏でやばい？生活レベルは男性と女性でどう変わる？

「年収350万円の手取りは低い？」

「年収350万円の生活レベルは？やばい？」

年収350万円は、労働者全体で最も大きい割合を占める年収帯です。しかし、給与に対して生活がきつい、苦しいと感じている人は多いでしょう。

この記事では、年収350万円の手取りや生活レベルについて解説しています。収入アップの方法や節約術なども紹介しているので、年収350万円以上を目指したい方はぜひ参考にしてください。

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年収350万円の手取り

年収350万円の1ヶ月の手取りは約23万円、年間では約275万円です。所得税や住民税、社会保険料などが給料から天引きされるため、350万円を全て貰えるわけではありません。

上記の手取りは、ボーナスを含まない場合の金額です。ボーナスありの場合、手取りは少なくなります。例えば、2ヶ月分のボーナス込みで年収350万円の人は、12分割ではなく、14分割された金額が月収になるためです。

年収350万円の手取りシミュレーション

参考：国税庁、日本年金機構、全国健康保険協会、厚生労働省
※都道府県・年齢・年収を設定して手取り額を計算できます

手取りは、総支給額(額面)から税金・社会保険料等を引いた金額です。年収350万円の場合、税金や社会保険料で年間約74万円、1ヶ月あたり約6.2万円引かれます。

正確な手取りは、給与明細の「差引支給額」を確認すれば分かります。大まかに手取りを計算したい場合は、総支給額の約75～80%がおおよその金額です。

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年収350万円の生活レベル｜生活費の内訳は？

総務省の家計調査の結果を参考に、年収350万円の人がどのような生活レベルか、家族構成ごとにご紹介します。

同じ年収でも、生活環境や扶養家族の有無によって生活レベルは大きく変わります。単身者、既婚者それぞれのケースにおける支出の内訳を確認しましょう。

今回は、全てのケースにおいて手取り23万円を想定して、生活費を算出しています。

家族構成別の生活レベル
▼実家暮らし	▼一人暮らし
▼二人暮らし	▼3人家族(子ども1人)

年収350万円で独身・実家暮らしの生活レベル

男性で実家暮らしの場合

	出費	備考
手取り	–	230,000円
家賃	30,000円	実家に入れる
水道光熱費	–	–
食費	20,000円	外食費等
携帯代含む通信費	7,000円	–
交通費	10,000円	‐
娯楽費・交際費	30,000円	‐
雑費	25,000円	‐
貯金	108,000円	‐

参考：家計調査(総世帯)｜総務省

実家暮らしの男性は、年収350万円なら余裕のある生活が可能です。家賃や水道光熱費、食費を抑えられるため、生活費が少なく済みます。

生活にゆとりがあるため、お金を趣味や旅行などの娯楽費に当てられます。将来的な出費を考慮して、貯蓄をしておくのも良いでしょう。

実家暮らしの人は、手取りの3～4割を貯蓄に回すと良いといわれています。手取り23万円なら、老後に備えて、毎月10万円程度を貯蓄に回せると安心です。

女性で実家暮らしの場合

	出費	備考
手取り	–	230,000円
家賃	30,000円	実家に入れる
水道光熱費	–	–
食費	15,000円	外食費等
携帯代含む通信費	7,000円	–
交通費	10,000円	‐
娯楽費・交際費	30,000円	‐
雑費	30,000円	化粧品等の出費
貯金	108,000円	‐

参考：家計調査(総世帯)｜総務省

実家暮らしの女性は、年収350万円で余裕のある生活を送れます。実家暮らしの男性と比較すると、美容費や被服費などの雑費が多いです。

年収350万円なら、多少出費が増えても生活への支障はほとんどありません。しかし、手元にお金があるとつい使ってしまいがちです。給料を使いすぎないよう、毎月の収支状況を把握しておきましょう。

年収350万円で独身・一人暮らしの生活レベル

男性で一人暮らしの場合

	出費	備考
手取り	–	230,000円
家賃	76,000円	東京ならワンルーム
水道光熱費	12,000円	–
食費	35,000円	1日約1,200円計算
携帯代含む通信費	10,000円	–
交通費	10,000円	‐
娯楽費・交際費	30,000円	‐
雑費	25,000円	‐
貯金	32,000円	‐

参考：家計調査(単身世帯)｜総務省

一人暮らしの男性の場合は、年収350万円でも生活に若干のゆとりがあります。計画的に収支をコントロールすれば、貯蓄や趣味、娯楽にお金をまわせます。

ただし、家賃や光熱費は自己負担のため、実家暮らしの人と比べると貯金できる金額は少ないです。

女性で一人暮らしの場合

	出費	備考
月収手取り	–	230,000円
家賃	76,000円	東京ならワンルーム
水道光熱費	14,000円	–
食費	30,000円	1日1,000円計算
携帯代含む通信費	10,000円	–
交通費	10,000円	‐
娯楽費・交際費	30,000円	‐
雑費	30,000円	化粧品等の出費
貯金	30,000円	‐

参考：家計調査(単身世帯)｜総務省

一人暮らしの女性は、年収350万円でも若干の余裕があります。生活するのに問題ない収支ですが、貯金を増やすには食費や水道光熱費等の節約が必要です。

また、女性の場合、生活必需品の購入等で雑費が多くなりやすいです。一人暮らしの男性と比較すると、貯金額は若干少なくなると考えられます。

年収350万円で既婚・子どもなしの生活レベル

	出費	備考
手取り	–	230,000円
家賃	80,000円	東京23区内は難しい
水道光熱費	20,000円	–
食費	50,000円	外食費等
携帯代含む通信費	13,000円	携帯代等
交通費	10,000円	‐
娯楽費・交際費	20,000円	‐
雑費	30,000円	‐
貯金	7,000円	‐

参考：家計調査(二人以上世帯)｜総務省

既婚者で二人暮らしの場合、年収350万円ではあまり生活に余裕はありません。収入の多くが生活費に充てられてしまい、貯蓄が難しいからです。

共働きや扶養内でのパート・アルバイトなど、夫婦それぞれで収入を確保しておくことが望ましいです。

年収350万円で既婚・子どもありの生活レベル

既婚で子どもありの場合、年収350万円での生活は非常に苦しいです。食費や水道光熱費に加え、子どもの教育費を考慮しなければなりません。

子どもの成長に伴い、教育費はどんどん増えていきます。パートナーの収入なしでは、安定した子育ての実現は難しいでしょう。

生活レベルを安定させるためには、世帯収入の増加に向けた共働きが必要です。また、転職によって収入アップを目指すのもひとつの方法です。

年収350万円の家賃の目安

年収350万円の家賃目安は7～8万円です。一般的に、家賃は手取りの3分の1が目安とされています。年収350万円の手取りは23万円のため、家賃目安は7～8万円と計算できます。

家賃7～8万円なら、全国ほとんどのエリアで一人暮らし向けの物件を見つけられます。ただし、都心部の家賃相場は7～9万円で、目安額を若干オーバーしています。

また、家賃7～8万円で都内の1LDK以上の物件を見つけるのは難しいです。パートナーとの生活を考えている人は、共働きや郊外での物件探しを検討すべきです。

地域・間取りごとの家賃相場

	一人暮らし (1K/1DK)	二人暮らし (1LDK/2K/2DK)	3人・4人家族 (2LDK/3K/3DK)
東京23区	7～10万円	9～15万円	11～23万円
東京23区外	5～7万円	6～10万円	7～12万円
神奈川・埼玉・千葉	5～7万円	6～9万円	8～11万円
大阪・名古屋・福岡	4～6万円	6～8万円	7～10万円

参考：全国の家賃相場｜SUUMO

年収350万円の貯金額の目安

年収350万円の貯金額の目安は、実家暮らしなら約10万円、一人暮らしなら約3万円です。二人暮らしになるとより出費がかさむため、家賃や食費を抑えても貯金に回す余裕はないでしょう。

一般的に、貯金額の目安は手取りの10～20%と言われています。年収350万円(手取り23万円)の場合、毎月2～4万円ほど貯金に回すのが理想です。貯金額は、生活のことを考えて無理のない範囲で設定しましょう。

給料を上げて貯金額を増やしたい方は、転職がおすすめです。マイナビエージェントなら、豊富な求人数で新たなキャリアアップの道を紹介してくれます。

年収帯ごとの平均貯金額一覧

年収	単身世帯	二人以上世帯
収入なし	154万円	475万円
300万円未満	206万円	478万円
300～ 500万円未満	313万円	548万円
500～ 750万円未満	536万円	649万円

参考：世論調査[単身世帯調査]｜金融広告中央委員会
参考：世論調査[二人以上世帯調査]｜金融広告中央委員会

年収350万円で結婚は可能？

年収350万円で結婚はできます。収入の範囲内での二人暮らしは可能ですが、余裕のある生活は難しいでしょう。

二人暮らしでは、収入の多くが生活費に充てられます。夫婦での共働きによって世帯年収を増やし、生活費をカバーするのが理想です。

また、子育てを考えている人は、日々の生活費だけでなく、養育費などの将来的な出費を考慮しなければなりません。パートナーと結婚後の生活について、あらかじめ計画立てておくことが重要です。

年収350万円で住宅ローンは組める？目安額は？

年収350万円でも住宅ローンは組めます。ただし、借入限度額は2,450万円程度です。一般的に、住宅ローンの借入可能額は年収の5～7倍が目安とされているためです。

マイホーム購入の際は、まとまった頭金を払い、少しでも返済額を減らしましょう。新築住宅なら、購入代金の25～40％弱を用意する人が多いです。

マイホームは、人生で一番高価な買い物といっても過言ではありません。購入を検討する際には家族とよく話し合い、お互いに納得する結果を出すべきです。

参考：住宅ローンシミュレーション｜フラット35
参考：住宅市場動向調査｜国土交通省

今よりも収入を増やす方法

1. 昇進・昇格で給与を上げる
2. 転職する
3. 副業を始める
4. 起業する・フリーランスとして働く
5. 投資する

1.昇進・昇格で給与を上げる

今よりも収入を上げるなら、昇進や昇格で給与を増やしましょう。正社員として会社に勤めていれば、昇給によって大幅な収入アップが期待できます。

現在働いている企業で年収350万円を目指せるなら、仕事で実績を出して昇進・昇格を目指すと良いです。

ただし、パートや契約社員として働いている場合、昇進・昇格の可能性はほとんどありません。より収入を稼ぐなら、私生活とのバランスを考えたうえで、正社員として働くことを検討すべきです。

２.転職する

転職は手早く、堅実に手取りを増やせる方法です。同じ仕事でも、企業規模や業界が異なるだけで、大きく給与体系が異なります。

現職で昇給の見込みがなければ、給料が高い企業に転職するのが最も簡単な収入アップの方法です。転職を成功させるためには、在職中に転職活動を行い、転職エージェントを活用しましょう。

転職エージェントの中では、マイナビエージェントの利用がおすすめです。求人数が多く、サポートが無期限なので、手取りを増やせる企業に絞って転職活動ができます。

経験を活かしたキャリアチェンジを推奨

出典：doda

年収アップのために転職するのであれば、現在の経験やスキルを活かすべきです。dodaの調査でも、転職で年収アップに成功した人で最も多かったのは、異業界・同職種の転職者でした。

例えば、営業経験が長くあるなら、平均年収の高いIT業界で営業職を勤めれば年収が上がります。同じように管理職の経験があれば、成長産業に転職することで年収を上げやすいです。

未経験職に就くよりも過去に培った経験を活かすことで、転職による年収アップの確率を高められます。

3.副業を始める

副業を始めることも、収入を上げる方法の1つです。すきま時間や休日に副業をすることで、現職以外で収入を得られます。すぐに大きな収入を得ることは難しいですが、月に1～2万円稼ぐだけでも生活が楽になります。

副業のメリットは、現職を続けながら収入を増やせる点です。最近では、クラウドワークスのようなプラットフォームが普及しており、自宅からでも簡単に副業に取り組めます。

ただし、企業によって副業が禁止されている場合があります。副業を始める際は、事前に就業規則を確認しましょう。

▶副業おすすめランキングはこちら

4.起業する・フリーランスとして働く

収入を増やすには、起業したりフリーランスとして働く方法があります。成功すれば、仕事をした分だけ収入になるので、大幅な年収アップが可能です。

しかし、起業はリスクも大きいです。起業してから5年後に会社が生き残る確率は10～15%、10年後まで存続できる起業はわずか5％前後と言われています。

フリーランスとして働く場合も、スキルや実績がないと仕事を得るのは難しいです。まずは現職や副業などでスキルを磨き、将来の見通しがついてから起業・フリーランス等の選択肢を検討しましょう。

5.投資する

投資をして収入を増やす方法もあります。2024年からは、利益に対して税金が掛からなくなる新NISAが始まっており、初心者でも投資を始めやすい環境になりました。

投資は元金が減るリスクや、すぐに大きな収入にならないというデメリットがあります。ただし、手間を掛けずに収入を増やせる可能性が高いので、余裕資産は投資に回すのがおすすめです。

年収350万円の場合、多額の投資資金を用意するのは難しいです。将来の為の資産運用として、小額から投資を始めてみましょう。

人気の転職サイト・転職エージェント【比較ランキング】

転職サービス	評価	特徴	タイプ
ビズリーチ	★★★★★	国内最大級のハイクラス転職サイト	転職サイト
マイナビ エージェント	★★★★★	20～30代の転職に強い	転職エージェント
リクルート エージェント	★★★★★	転職業界トップクラスの求人数	転職エージェント
レバテックキャリア	★★★★★	IT/web業界最大手の転職サービス	転職エージェント
リクルート ダイレクトスカウト	★★★★★	年収800～2,000万の求人多数	スカウトサービス
doda エージェント	★★★★☆	転職に迷っている段階でも面談可能	転職エージェント
type 転職エージェント	★★★★☆	20代で年収500万円を目指すなら(関東)	転職エージェント
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ハタラクティブ	★★★☆☆	未経験OKの求人多数	転職サイト
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転職には、なるべく上記のような全国的に有名なサイトを複数利用するのがおすすめです。企業は欲しい人材とマッチングしやすいところに求人を出しているためです。複数サイトの活用は転職成功率を上げます。

2024年現在、特に人気の高い転職サービスはビズリーチです。ビズリーチは、30代で年収800万円以上を狙えるハイクラス求人に強い転職サイトです。収入アップを希望している人なら、まず活用したほうが良いでしょう。

転職エージェントとしてはマイナビエージェントの評判が良いです。20～30代の若者の転職に強く、職務経歴書の添削や面接対策など、初歩的なところから丁寧にサポートしてもらえます。初めての転職なら必ず登録しましょう。

年収別の月収(額面)と手取り一覧

年収別の額面月収と、1ヶ月あたりの手取りの目安をまとめました。それぞれの年収をタップ(クリック)すると、対応する解説記事に移動できます。

	月収 (額面収入)	1ヶ月の 手取り目安
年収200万円	16.7万円	13.4万円
年収250万円	20.8万円	16.8万円
年収300万円	25.0万円	19.7万円
年収350万円	29.2万円	23.0万円
年収400万円	33.3万円	26.1万円
年収450万円	37.5万円	29.3万円
年収500万円	41.7万円	32.4万円
年収550万円	45.8万円	35.2万円
年収600万円	50.0万円	38.3万円
年収650万円	54.2万円	41.5万円
年収700万円	58.3万円	43.9万円
年収750万円	62.5万円	46.7万円
年収800万円	66.7万円	49.3万円
年収850万円	70.8万円	52.2万円
年収900万円	75.0万円	55.0万円
年収950万円	79.2万円	57.7万円
年収1,000万円	83.3万円	60.5万円

年収350万円前後の割合は全体の16.5%

年収	全体	男性	女性
～100万円	7.8％	3.4％	14.0％
100～200万円	12.7％	6.2％	21.5％
200～300万円	14.1％	9.8％	20.0％
300～400万円	16.5％	15.5％	17.9％
400～500万円	15.3％	17.7％	12.1％
500～600万円	10.9％	14.2％	6.4％
600～700万円	6.9％	9.5％	3.4％
700～800万円	4.8％	7.1％	1.7％
800～900万円	3.3％	5.0％	1.0％
900～1,000万円	2.2％	3.4％	0.6％
1,000～1,500万円	4.0％	6.2％	1.0％
1,500～2,000万円	0.8％	1.3％	0.3％
2,000～2,500万円	0.3％	0.4％	0.1％
2,500万円～	0.3％	0.5％	0.1％

出典：令和4年分民間給与実態統計調査｜国税庁

年収350万円の人の割合を示す統計調査はありません。しかし、国税庁の「令和4年分民間給与実態統計調査」によると、年収300～400万円の割合は約16.5%でした。

国税庁のデータを元に推計すると、年収350万円前後を稼いでいる人は、約6人に1人の割合のようです。

また、性別によって割合は大きく変わります。男性は15.5%(7人に1人)、女性は17.9%(6人に1人)が参考値です。

年収350万円は20代後半の平均年収に近い

	男性	女性	全体
19歳以下	137万円	114万円	124万円
20～24歳	291万円	253万円	273万円
25～29歳	420万円	349万円	389万円
30～34歳	485万円	338万円	425万円
35～39歳	549万円	333万円	462万円
40～44歳	602万円	335万円	491万円
45～49歳	643万円	346万円	521万円
50～54歳	684万円	340万円	537万円
55～59歳	702万円	329万円	546万円
60～64歳	569万円	267万円	441万円
65～69歳	428万円	227万円	342万円
70歳以上	367万円	211万円	298万円
全年代	563万円	314万円	458万円

出典：令和4年民間給与実態統計調査｜国税庁

年収350万円は、20代後半の平均年収に近い収入です。20代前半で年収350万円なら、平均以上に稼いでいると言えます。

また、性別で見ると、男性は20代後半で平均年収420万円です。女性の場合、平均年収が350万円を超える年代はありませんでした。

▶年収400万円を稼げる職業・仕事一覧はこちら

年収350万円の人におすすめの節約術

年収350万円で生活をしていると、趣味にはあまり費用をかけられません。お金に余裕がない人は、以下のような方法でライフスタイルを改善するのがおすすめです。

出費の管理を行う【家計簿アプリを活用】

節約を始めるなら、まずは出費を管理することから始めましょう。無駄な出費を把握すれば、節約の見通しが立てやすくなります。「マネーフォワード ME」のような家計簿アプリを活用するのがおすすめです。

出費に意識を向けることで、必要のない日用品の購入や外食など、普段気にしていなかった無駄遣いを減らせます。また、通信費や保険料、サブスクなどの固定費で必要以上の支払いがある項目にも気づきやすいです。

キャッシュレス決済でポイントを貯める

キャッシュレス決済を使うことで、支払金額の0.5～1%がポイントとして還元されます。貯まったポイントは、1円分として他の買い物に利用できるため、現金で支払うよりも断然お得です。

また、電子マネー決済はクレジットカードと紐づけることで、1回の支払いで得られるポイントを多くできます。電子マネーの決済時だけでなく、クレジットカードからチャージするタイミングでもポイント還元されるためです。

中でもおすすめなのは、楽天ペイやd払いです。楽天ペイは還元率が1%と高く、カードとの併用で最大1.5%分のポイントが付与されます。d払いはクレカやポイントカードの併用で、最大3.5%分のポイント還元があります。

クーポンアプリを使い倒す

クーポンアプリを使うことで、買い物や食事などの際に割引や特典サービスが受けられます。1回あたりの割引率や値引き額は少ないですが、毎日利用すれば大きな節約につながります。

クーポンアプリは、ダウンロードするだけですぐに利用できる手軽さが魅力です。また、ポイント機能があるクーポンアプリを使えば、よりお得に買い物を楽しめます。

節約したい人は、無料でダウンロードできるクーポンアプリがおすすめです。有料のクーポンアプリの場合は、お店の利用頻度や割引率を加味して利用すべきかを検討しましょう。

食費を節約するために自炊

外食の多い人は、自炊をすることで食費を節約できます。「イエプラコラム」の調査によると、自炊中心の人の1ヶ月の食費は3万円でした。外食中心の人の食費は5.5万円です。自炊で2.5万円の節約が期待できます。

自炊で節約する際には、毎月の食費をあらかじめ決めておくことが重要です。予算を決めておくことで、不必要な食材の購入を避けられます。節約のための自炊なのに、贅沢をしてしまっては意味がありません。

また、スーパーのセールを上手く使うのもおすすめです。セール日に食材をまとめて購入して冷凍しておけば、いっそう食費を抑えられます。

格安SIMなどで通信費を安くする

大手キャリアのスマホを契約している場合、格安SIMに乗り換えることで毎月4,000円以上の節約が見込めます。

総務省の実施した家計調査によると、単身世帯の通信費の平均は6,610円、総世帯では10,133円です。格安SIMの平均月額は約2,000円と言われており、通信費の大幅な削減が期待できます。

ガス代・電気代はセット割などを検討

ガス会社の提供している新電力を利用することで、ガス代・電気代のセット割を受けられる場合があります。例えば東京ガスでは、同社の提供している「東京ガスのでんき」とあわせて使えば、0.5%の割引を受けられます。

ガス代・電気代は、様々な事業者で取り扱えるよう自由化が進んでおり、従来のプランを見直すことで固定費の削減が可能です。

総務省の調査によると、単身世帯のガス代・電気代の平均は10,085円、総世帯では14,749円です。毎月の支払額が平均よりも多いのであれば、一度料金プランを見直してみましょう。

保険は見直すだけで割安にできる

保険に加入している場合、プランを見直すだけで固定費の削減が期待できます。保障プランは年々新しくなっており、従来のサービスよりも保険料の支払額を安く抑えられるケースが多いです。

固定費の削減では、必要性が低い保険を解約することも1つの方法です。例えば、独身の場合、死亡保険に加入する優先度は低いです。また、若いうちは長期入院のリスクが低いため、医療保険に加入するメリットは少ないと言えます。

プランによっては、契約の自動更新で、気付かないうちに保険料が上がっていることも考えられます。保険に加入して何年も経過しているなら、プランの種類や保障内容を見直す機会を設けましょう。

年収350万円の人におすすめの節税対策

ふるさと納税

年収350万円の人は、節税対策としてふるさと納税をおすすめします。制度を利用することで、住民税や所得税の負担を軽くできます。

ふるさと納税は、任意の自治体への税金寄付によって、住民税や所得税が引かれる仕組みです。また、寄付をした金額に応じて、返礼品として寄付額の最大3割相当の名産品などを受け取れます。

税金控除を受けるためには「確定申告」をするか「ワンストップ特例制度」の適用に関する申請が必要です。

医療費控除

年間の医療費が10万円を超えている人は、医療費控除を利用しましょう。医療費控除とは、自分や配偶者、親族に支払った医療費が一定額を超える場合に、税金の負担を抑えられる制度です。

会社員と個人事業主のどちらのケースでも、制度の適用には確定申告が必要です。申告後、所得税や住民税が軽減されます。

医療費控除は、病院での診療費や治療費、通院の交通費などが対象です。市販薬の購入も対象となるため、レシートを忘れずに保管しておきましょう。

iDeCo・新NISA

年収350万円の人は、節税対策としてiDeCoや新NISAの利用をおすすめします。

iDeCoや新NISAを利用すれば、所得税や住民税の控除を受けながら、セカンドライフに向けての資産を形成できます。税金の負担を抑えながら、長期的に効率よくお金を増やせるので、ぜひ活用しましょう。

年齢によって、各制度のメリットは異なります。まとまったお金があり、老後の資金を貯めたい人はiDeCo、少額でコツコツと長期的に資産を貯めたい人は新NISAがおすすめです。資金に余裕があれば、制度を併用できます。

年収350万円以上を目指すのにおすすめの業界・職種は？

IT業界

年収350万円を目指す人は、IT業界への転職がおすすめです。近年のデジタル技術の進化やサービスの発展が著しいため、市場規模が非常に大きく、将来性や需要が高い業界です。

厚労省の「令和4年賃金構造基本統計調査」によると、情報通信業の平均年収は約385万円と、給与水準が高い傾向にあります。

業界全体で人手不足が続いていることから、未経験でも内定を得られる可能性は十分あります。

▶IT企業ランキングはこちら

インフラ業界

年収アップを目指す人は、インフラ業界への転職がおすすめです。インフラ業界は、人々の生活に欠かせない電気・ガス・水道等を扱う業界です。また、鉄道・航空等の交通業や、電波・通信業も含まれます。

厚労省の「令和4年賃金構造基本統計調査」によると、平均賃金は40.2万円と、各業界と比較して最も高い水準です。

業界内のほとんどの業種に共通する項目として、安定した需要の高さがあります。事務職や営業職、設備整備・管理など募集職種も広いため、これまでの就業経験を活かして転職しやすい業界です。

営業職

年収アップを目指しやすい業種として、営業職が挙げられます。成果報酬型や歩合制の給与形態を設定している企業が多く、成果を挙げることで高収入を得られます。

売上や契約件数などの成果が具体的な数字として表れるので、給与の査定に直接反映されやすいです。年収を大きく増加させたい人や、目標達成への意欲が高い人におすすめの業種です。

他業界や他業種からの転職もしやすく、資格等がなくても転職できる求人が多いです。営業職への転職には、マイナビエージェントのような求人の多い転職エージェントを利用しましょう。

まとめ

年収350万円の手取りは約275万円で、月収にすると約23万円です。生活レベルについては、独身であれば男女ともに余裕があります。

しかし、パートナーとの二人暮らしや結婚・出産を考慮すると、生活レベルの維持は難しいです。将来的に所帯を持ちたい人や出産を考えている人は、パートナーと相談の上、共働きやパート・アルバイトも視野に入れましょう。

また、年収アップのために、労働環境の見直しや転職も考えるべきです。マイナビエージェントのような転職エージェントでは、年収アップや転職に向けた手厚いサポートを受けられるので、是非活用しましょう。

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