転職を考える際に気になることのひとつが「年間休日の日数」だろう。
今回は「年間休日130日」の内訳やメリット、年間休日130日以上の企業が本当に存在するのかを解説していく。年間休日130日が多い業種・業界、少ない業種・業界についても記載しているので参考にしてほしい。
年間休日の多いホワイト企業に転職したいなら、複数の転職サービスを活用することが重要だ。ハイクラスの非公開求人を扱う「ビズリーチ」や、サポートの手厚い「マイナビエージェント」を併用すれば、転職の成功率は格段に上がる。
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目次
年間休日130日の内訳
こちらの章では年間休日130日の内訳についてみていこう。
年間休日が130日以上の場合、単純に考えてみても、1年の約30%以上が休日という計算だ。
- 土日休み：104日
- 2020年の祝日、振替休日：15日（土日含まず）
- 年末年始休暇、お盆休み：6〜10日（土日含まず）
- 特別休暇：10日（リフレッシュ休暇・アニバーサリー休暇など）
こうした制度の場合は、通常の土日祝日に加え、リフレッシュ休暇のような特別休暇が用意されていることが多い。
また、最近では「週休3日制度」を導入している企業も増えてきており、年間130日以上の企業も徐々に増えていくことが考えられている。
年間休日130日以上の企業への転職を検討しているのなら、ビズリーチの利用をおすすめする。
ビズリーチはハイクラス向けの優良求人が多く、休日の多い企業を探すことが可能だ。年間休日130日で求人を検索すれば、多くの求人が見つけられる。
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年間休日130日は多い？少ない？
土日休み104日、祝日・振替休日、年末年始・お盆休みを取得できると、年間休日120日以上になる。このような年間休日を取得できるいる企業は多い。
そのため「年間休日130日以上」は、一般的な水準よりも10日も休暇が多いと考えてよいだろう。
休日は単に休息するためではなく、大切な人たちとの時間や余暇を楽しんだりするためにとても重要なものだ。転職する際には、ぜひ年間休日の日数についても事前にチェックしておこう。
年間休日130日のメリット
①プライベートな時間を楽しむことができる
1年の30%以上が休日ということで、ご自分のプライベートな時間を思う存分楽しむことができるというのが1番のメリットだろう。
趣味に時間を投じることはもちろんのこと、家族がいる方であれば、家族との時間をより密に過ごすことができるだろう。子育てや家事など家族のために注ぐ時間を確保できるのはは、とても素晴らしいことだ。
副業が許される場合は、隙間時間を有効活用してパラレルワーカーとして活躍することもできるだろう。
②生産性向上が期待できる
しっかりと休息し、疲れを取ることで、その後の仕事の生産性を高めることも期待できるだろう。
せっかくの休日だからと思い切り自分時間を楽しみたい気持ちも理解できるが、ご自分の体の管理をしていくことも重要な仕事のひとつだ。
疲れやストレスから解放されることで、新たな視点に立って物事を考えることもできるだろう。仕事とプライベートをうまく両立させていくためにも、疲労回復を図っていくことがとても大切なのだ。
年間休日130日のデメリット
こちらの章では年間休日130日のデメリットについても考えていこうと思う。休みが多いことはいいことづくしな印象があるが、実は落とし穴もあるので注意していただきたい。
①労働時間が短くなるため、給与が安くなることも
休日が多いということは労働時間がその分短くなるということだ。そのため、給与が少なくなってしまう可能性も出てくる。
最近では週休3日制度を導入している企業も増えてきているが、休みの日数が増えた分の給与を減額支給するケースが多い。
給与が減っても休日を増やしたいと考える方にはうれしいシステムだが、しっかりとお金を稼ぎたいと考える方にとっては注意が必要だ。
②条件の合う転職先が少ない
年間休日130 日以上の求人を見つけたくても、なかなか巡り合えないのが現状だ。
厚生労働省の就労条件総合調査結果の概況によると、年間休日130日以上の企業は全体の1.0%しかないことが明らかになった。
働き方改革などにより、今後その数は増加していく傾向にあるが、現状そのような企業に巡り合うこと自体がなかなか難しいようだ。
ビズリーチなどの転職サービスを使えば、非公開求人の検索もできる。登録がまだで、年間休日130日以上の求人を探しているのならば、ぜひ利用することがおすすめだ。
年間休日130日が多いホワイトな業種・業界
年間休日130日以上の条件を提示している会社は、いったいどのような業界に多いのだろうか？厚生労働省の「令和4年度 就労条件総合調査の概要」を参考にみていこう。
①教育・学習支援業
一番多い割合なのが教育・学習支援業で、すべての業種全体の約11.3%を占めている。主に学校や幼稚園の先生の他に、習い事の先生などもこの業種に含まれる。
教育・学習支援業へ転職したい場合は、20～30代の転職に強いマイナビエージェントや、業界毎のサポートが受けられるdodaなどの転職エージェントを利用するのがおすすめだ。
②不動産業・物品賃貸業
次に多かったのが「不動産業・物品賃貸業」で、すべての業種全体の1.9%を占めている。不動産売買の営業職の他、その他事務職なども含まれる。
あまり耳にしない「賃貸物品業」とは産業用や事務用機械器具や自動車、スポーツ・娯楽用品などの物品を貸し出す業者が該当する。
不動産業・物品賃貸業へ転職したい場合は、ビズリーチを利用しよう。登録しておけば優良企業からのスカウトが受けられる。
求人数が多いマイナビエージェントも併用すると、条件が良い求人を探しやすくなるのでおすすめだ。
③情報通信業
最後にご紹介するのが「情報通信業」で、すべての業種全体の1.7%を占めている。情報通信業とは、携帯やインターネットなどの通信業や、テレビ局などの放送業などが挙げられる。
その他にも、ポータルサイトの運営やサーバの管理会社、ウェブコンテンツの配信業者などのインターネット付随サービス業などがある。
情報通信業へ転職したい場合は、各業界に詳しいヘッドハンターが在籍しているビズリーチや、幅広い業種の求人があるマイナビエージェントなどの転職エージェントを利用するのがおすすめだ。
年間休日130日が少ない業種・業界
先述と同様、厚生労働省の「令和4年度 就労条件総合調査の概要」を参考に、年間休日130日が取りづらい業界をみていこう。
①建設業
調査の結果、「建設業」が年間休日130日以上を取得しづらい業界だった。その割合はなんと0%だという。現場での仕事が多いこともあり、長期休暇を取得しづらい傾向にあるのだろう。
業界における中小企業が占める割合が99%を占めることもあり、しっかりとした労務管理がなされていない企業が多いことも要因の一つといえるかもしれない。
②サービス業
サービス業も建設業同様、休暇を取得しづらい業界だ。土日休みを取ることが難しいことと、シフト勤務が基本であることから、暦通りの休みや長期休暇を取得しづらい業界といわれている。
連休を取得することも難しいため、溜まった疲れを取りにくいというデメリットもある。休日が少ないと感じてしまう方も少なくないため、労働環境的にはかなり厳しい業界といえるだろう。
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年間休日130日以上の「嘘」に要注意！
年間休日130日以上を提示している企業に巡り合ったとしても、その内容が嘘だった場合、その後大きなトラブルに巻き込まれてしまう可能性が高い。
こちらの章では、そのような企業の嘘を見破る方法についてご紹介していく。
①求人票に記載の休日日数が取得できない
求人内容では、年間休日130日と表記してあったとしても、実際はそれ以下だったということもよく耳にする話だ。そういったトラブルに巻き込まれないためにも、入社する際の雇用契約書の内容をきちんと確認しておこう。
多くの人材に応募してもらおうと虚偽の内容を求人票に記載し、実際の雇用契約には少ない日数で記載されていることがあるのだ。
自分が見逃した場合は確認不足として会社の過失を責めることができなくなってしまうので、事前にきちんと求人票の詳細をチェックすべきだ。
②有給休暇が年間休日に含まれている可能性も
原則有給休暇は、年間休日に含まれないものとされているが、なかにはこの有給を年間休日に含んでいる企業もあるようだ。
年間休日とは社員全員が休むことのできる休日なのに対し、有給は取得できる社員数に限りがあるため、その差はかなり大きい。
そのため面接や雇用契約を結ぶ段階で、有給休暇と年間休日についての確認をしておくことがとても重要なのだ。
③繁忙期などの休日出勤が多い
いくら年間休日130日を謳っていても、休日出勤が多い企業の場合はその分の休みを取ることができない可能性が高い。
休日出勤して振替休日を取得できなくても、その分給料がきちんと発生すれば、企業側は嘘をついていないことになるからだ。
しかし、振替休日も賃金も発生していない場合は企業側の違法行為にあたり、求人内容に記載されていた年間休日数も虚偽の内容ということになる。
まとめ
年間休日130日の内訳やメリット・デメリットについてご紹介してきた。
全体の求人数と比較するとまだまだ該当する企業は少ないが、働き方が見直されている今、今後増えていくだろう。
転職を考えている方は、ぜひ希望する企業の年間休日をチェックしていただき、今後のご自身の働き方について考えていただければと思う。
転職活動にはビズリーチなどの転職サービスの利用がおすすめだ。書類添削や面接対策などのサポートがあり、非公開求人の閲覧もできる。優良求人も多く、企業からの直接オファーもある、おすすめの転職サービスだ。
また、転職先の業界を絞っていないのなら、幅広い業種の求人を扱うマイナビエージェントの併用もおすすめだ。いずれも無料で使えるサービスなので、利用しないと損だと言える。
