第二新卒は3年以上いないとダメ?入社3年以内の離職が転職に与える影響

※マイナビ、リクルートなど各社のプロモーションを含みます。
※この記事は有料職業紹介(許可番号:13-ユ-314522)の厚生労働大臣許可を受けている株式会社コレックが制作しています。

第二新卒での転職を考える読者は少なくないだろう。就職活動で、会社の内情を詳細までイメージして入社することは難しい。だから、入社後に事前のイメージとのギャップが生じて、転職したくなることはよくあることだ。短期での離職を忌避する世間の風潮があるが、筆者個人としては、それは決して恥じることではないと考える。

また、仕事に取り組むうちに、自分のやりたいことが変化し、新たな機会を求めて転職を決意する方もいるだろう。そのような前向きな転職は、是非積極的に進めていただきたいものだ。

とは言え、多くの第二新卒の方が「短期で離職して大丈夫なのか」という不安を抱いていることは事実だろう。特に、3年以内の離職は転職やキャリア形成にとってマイナスだ、という噂を聞いたことがある方は多いはずだ。今回は、この噂の真相に迫っていこうと思う。

なお、転職するにしてもしないにしても、常にマーケットの情報を仕入れ、自らの市場価値を理解することは重要である。まずは、マイナビエージェントに登録して、各社の求人を確認すると良い。経歴次第では多くのスカウトが送られてくることだろう。

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そもそも第二新卒の定義とは

第二新卒というワードには正式な定義はない。ただ、一般的には新卒で入社後、3年~4年以内に転職をする方を指す場合が多い。 

3年以上の在籍がなければ、職務経歴書や自己PRの際にマイナス評価をうけるという噂があり、退職して転職しようという決定に至りにくいという傾向がある。

第二新卒に含まれる年齢の目安

第二新卒について含まれる年齢についても、正式な定義はない。一般的には23歳24歳、25歳程度の方を指す場合が多いだろう。ただ、大学院を卒業しているなどの理由で就業が遅れた26歳や27歳の方までを第二新卒と定義する場合もある。 

企業が第二新卒を積極採用する理由

企業が第二新卒に期待することは、新卒の学生に期待することと同様であることが多い。つまり、現時点でのスキルセットを評価した「即戦力採用」ではなく、基礎的な能力や本人の人間性、その後の成長に期待をした「ポテンシャル採用」である。

だから、入社した企業で大きな実績を上げていない方も、第二新卒として転職することを躊躇しなくても良い。 

ただし、一部の企業や若いうちから特筆すべき成果を挙げている社員は、その限りではない。若さに関係なく、あくまで即戦力として採用される第二新卒もいることは覚えておこう。 

第二新卒の市場価値は高い

企業側の採用理由

  • 企業風土の活性化
  • 後輩を教えることによる先輩の能力向上
  • マナーなど習得済み人材の確保

第二新卒で、大手企業に転職するのは難しく思えますが、そうではありません。採用側に大きなメリットがあるので、むしろ第二新卒は魅力的です。

若手入社によって組織が活性化したり、新卒入社の企業でマナーなどを覚えているので、いきなり実務研修にはいれる旨味があります。企業側のメリットを把握して、自信をもって転職に望みましょう。

転職活動をするならマイナビエージェントなどの転職エージェントを利用しましょう。転職のプロによるサポートを受けることで転職活動を有利に進められます。

第二新卒は3年以上いたほうが優遇されるのは事実

一般的には、企業は中途採用の応募者の在籍期間を気にする場合が多い。なぜなら、転職を行ったことのある社員は、苦しいことが起きると過去と同じように転職を決意することが多いと言われているからだ。

筆者の経験からしても、確かに「転職癖」がついた方は、短期で企業を転々とする傾向が間違いなくある。

入社したばかりの社員は、仕事内容をキャッチアップする必要があるため、当然生産性も低くなる。業種や業態にもよるが、社員の人件費や採用広告費を考えると、3年程度は社員に勤続してもらわないと、採用コストや育成コストがペイしない会社が多いだろう。だから、3年以内の短期に転職する方に対して、企業が警戒感を持つことは当然だ。

在籍期間を気にする会社は気にするし、気にしない会社は気にしない

ただし、第二新卒の採用は、あくまで通常の中途採用とは異なり、新卒採用に準ずる期待値で行われている。だから、年齢が新卒に近いほど良いのだ(つまり、在籍期間が短いことを、悪とみなされにくいということだ)。

また、人事担当者は、最初の仕事選びの難しさをよくわかっている。最初の就職でミスマッチが生じることが、候補者のせいだけではないことも知っている。
だからこそ、第二新卒の場合は、特例的に在職期間が3年以内であったとしても、問題なく採用候補者とみなしてもらえる可能性が高い。

ただ、在籍期間が1年以内だと、さすがに在籍期間が短すぎると判断されて、不合格になる可能性が高いことは覚えておこう。また、企業によっては、3年以内の離職は自動的に不合格としている会社もあるから注意だ。

しかし、やりたくないことを3年やり続ける必要はない、すぐに転職するべき

第二新卒での転職を検討している方にお伝えしよう。ここまで見てきた通り、入社後1年以内の離職ではない限り、積極的に第二新卒としての転職活動を行っても良い。

むしろ、やりたくないことをやっている第二新卒の方は、必ず転職活動を行っていただきたい。その理由は簡単だ。やりたくないことをやり続けると、あなたはその道の「専門家」とみなされてしまうからだ。

たとえば、5年間営業をやっていた方は「営業マン」、5年間ウェブ広告の運用をやっていた方は「ウェブマーケーター」という専門を持った方だとみなされてしまう。第二新卒以外の転職は、基本的にはスキルをベースとした「即戦力採用」が基本だ。だから、自らの専門以外の仕事に転職する難易度は上がってしまう。

今の専門が、本当は自分がやりたいことではなかったとしたらどうだろう。今の会社に残っても、やりたくないことをやらなければならないし、転職しようと思っても、やりたくもない自分の専門性を評価した採用オファーしか獲得できないだろう。こうなると、後戻りはできない。
第二新卒の方々は、そうなってしまう前に早めに転職活動を開始し、自分がやりたいと思える仕事のオファーを獲得してほしい。 

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やりがいを感じているなら3年以上は働いた方が良い

では、仕事にやりがいを感じている人はどうか。基本的には、仕事にやりがいを感じている限りにおいては、第二新卒として転職することはお勧めしない。

第一の理由は、在籍期間が長い人の方が大きな仕事が回ってきやすく、スキルの成長や市場価値の向上を実現しやすいからだ。経験が少ない人は、学ばなければならないことが多く、最初から大きな仕事をしたり、大きな成果を上げたりすることは難しい。

当然、そのような仕事をこなすのは、一定の業務経験がある社員になる。それを経験しなければ、あなたのスキルや市場価値が向上することはない。

第二の理由は、在籍期間が長い社員の方が、高い給与を得ることが多いからだ。転職活動をすると、最低でも現年収以上の給与を提示されることが多い。ただし、それは将来の昇級可能性の先食いである可能性を忘れないでいただきたい。

日本のほとんどの企業は、ベース給に加えて在籍期間に基づく年功賃金を上乗せしている。年功賃金は、3年目以降にグッと上がる企業が多い。3年以内に転職をするということは、積み重ねた年功賃金を捨てるということだ。ベース給は上がったが、年功賃金が積み重なるのに時間がかかり、転職した方が中期的には給与が低くなるということは、ままあることだ。

第三の理由は、同じ会社にいると、社内のネットワークが強くなり、仕事をしやすくなることだ。ある程度会社に居続けると「この部署に相談すればプロジェクトを進めやすそうだ」とか「この人を頼れば応援してくれる」といった、ツボが分かってくることだろう。

また、社内で信頼を積み重ねていれば、彼らがあなたを応援してくれる可能性も高い。言うまでもなく、ビジネスはチーム競技だ。転職すれば、せっかく積み重ねたこのような無形のネットワークをリセットすることになり、一人で戦わなければならなくなる。これは、チーム競技において大きなビハインドとなることだろう。 

大手優良企業は3年以上のキャリアが前提になる

大手優良企業は、求職条件のひとつに、3年以上の職務経験を求めている企業は多い。もし安定した大手企業に入社したいのであれば、意地でも3年の職務経験を積むべきかもしれなない。

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自分の市場価値は知っておこう

ここまで見てきたように、第二新卒で入社後3年以内に転職することは悪いことではない。ただし、仕事にやりがいを感じているのであれば、積極的に転職する必要はない。ともかく、転職については慎重に考えてほしい。
ただし、転職を考えている方はもちろん、転職を考えていない方にも、転職サービスには登録した方が良い。なぜなら、転職サービスを通じて自らの市場価値や、可能性を知ることができるからだ。

自らの市場価値や転職可能性を知らずに今の仕事を頑張るのと、自らの市場価値を知った上で、あえて今の仕事に打ち込むのでは、成果がまったく違ってくる。なぜなら、転職先があるということがわかれば、精神的な余裕が生まれ、安心して仕事に打ち込むことができるからだ。

近年、HR領域では、仕事のパフォーマンスを上げるためには「心理的安全性」が大事だと言われている。自らの市場価値を知ることはまさに心理的安全性の確保につながることだろう。

第二新卒が登録すべき転職サイト、転職エージェント

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第二新卒の職務経歴書や自己PRの仕方

さて、ここから先は、主題からそれる部分があるが、第二新卒に関してよく聞かれる内容についてまとめた。具体的には、第二新卒での職務経歴書や面接での自己PRの仕方と、第二新卒を積極的に採用している企業について記載している。興味のある方は読み進めてほしい。

第二新卒の方からよくいただく質問に「どのようにすれば内定を獲得できるか」というものがある。話が少しそれるようだが、このポイントにも言及しておこう。
内定を獲得するために、選考の突破の仕方が気になるのは自然なことだ。特に、職務経歴書や面接における自己PRの仕方について気になる方が多いようだ。せっかくなので、これらのポイントについて簡単に記載しよう。

第二新卒の職務経歴書における自己PR

第二新卒に限らないが、職務経歴書は、業務経験とスキルを端的に伝えるための書類である。そのために重要なのは、これまでのキャリアを振り返り、その内容を端的にまとめることである。5W1H(特に、誰に、何を、どうしてきたか)のフレームワークでまとめると整理しやすいだろう。

その上で、応募先企業で求められる人物像を想像し、自らの経験が応募先で活きることを伝えられるよう、意識して書くと良いだろう。

項目としては、職務内容、職務経歴、工夫・PRポイント、資格・スキル、自己PRの順で書き記すことが一般的だ。

第二新卒の面接における自己PR

確認してきたように、第二新卒はポテンシャル採用である。だから、面接では過去の実績は勿論だが、自分自身の可能性を自己PRできるようにする必要がある。

自己PRするための方法は、基本的に職務経歴書におけるそれと同様である。ただし、面接の場になると緊張や過度な意気込みにより、端的な自己PRができなくなる方が多い。

そこで意識していただきたいフレームワークとして「STAR」というものがある。これは、Situation(状況)、Target(目標)、Action(行動)、Result(結果)の略である。

STARの順番、すなわち、どのような状況で、どのような目標を立て、どのような行動をし、どのような結果を上げることができたか、という順で話すことを意識してほしい。

自己PRが下手な方は、このフレームワークを意識して話すだけで、自己PRが格段に上達したことを実感できるだろう。

第二新卒でも受け入れてくれる大手企業の一覧

第二新卒を積極的に採用している企業については、以前当サイトでもまとめたことがある。以下の記事を参考にしてほしい。第二新卒というと、ベンチャー企業のイメージを持つ方も多いが、有名大企業でも第二新卒を積極的に採用している企業がある。ぜひ、積極的にチャレンジしていただきたい。

第二新卒を採用する大手優良企業一覧

編集後記

繰り返しにはなるが、第二新卒の方なら、まずは、マイナビエージェントに登録して、各社の求人を確認すると良い。経歴次第では多くのスカウトが送られてくることだろう。

自分に自信がなければ、ハタラクティブに相談するのがおすすめだ。コンサルに興味がある方はアクシスコンサルティングも併用しよう。自らの市場価値や、合格可能性のある具体的な案件を教えてくれるはずだ。

まずは、マイナビエージェントに登録しながら、各種サービスを活用していただきたい。

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