新卒だけど辞めたい！仕事を3年以内で辞めるのは甘え？会社に言えないときの対処法は？

「新卒1年目だけど仕事がつらくて辞めたい」

「新卒で入ったのにすぐに辞めたいと感じるのは甘え？」

新卒でせっかく入った会社ですが、すでに辞めたいと感じてはいませんか？実際に、入社してから3年までに退職した新卒者の割合は、30%を超えています。(参考：厚生労働省)

就職活動に励み入社した会社でも、いざ働いてみると仕事が苦痛に感じてしまうことも多いです。新卒は3年働けという風潮もあり、不安でなかなか転職に踏み出せない…

そこでこの記事では、新卒社員に多い退職理由や仕事をすぐに辞めるべきケースをご紹介します。新卒で仕事を辞めるメリットや注意点、転職を成功させるポイントについても解説しているので、参考にしてください。

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新卒だけど辞めたい！新卒社員に多い退職理由7選

仕事内容が合わなかった

仕事内容が自分に合わないと不満を抱き、会社を辞めてしまう新卒社員は多いです。実際に業務に携わることで、思い浮かべていた仕事のイメージとのギャップを感じてしまうことがあります。

入社直後は、業務に必要なスキルを身につけるため、ルーティンワークや補助的な仕事を任されることが多いです。やりたい仕事に携わるには、ある程度下積みを経験する必要があります。

もしも、入社直後で仕事内容に不満を感じ、退職しようと考えているのであれば、考え直すべきです。転職先でも、再度同じような理由で会社を辞めたいと感じてしまう恐れがあります。

労働環境が悪い

新卒社員に多い退職理由として、労働環境の悪さが挙げられます。「業務量・残業が多い」「休みが少ない」といった職場では、体力や精神面への負担が大きく、仕事のモチベーションを維持しにくいです。

過酷な労働環境の中での業務は、体調を崩す原因になりかねません。労働基準法を違反しての長時間労働、残業過多などが見られる場合は、新卒でもすぐに転職を検討すべきです。

人間関係のストレス

新卒社員の退職理由に多いのが、職場の人間関係によるストレスです。上司や同僚との人間関係が上手くいかないと、精神的にストレスを感じ、仕事を辞めたいと感じるようになります。

「会話が少ない」「上司や同僚に話しかけにくい雰囲気がある」など、職場環境が良くない場合も、仕事が憂鬱になりやすいです。

希望していた仕事をやらせてもらえない

希望していた業務をやらせてもらえないことも、新卒社員に多い退職理由の1つです。就職する企業や職種によっては、事前に希望していた部署に配属されない場合があります。

興味のない仕事では、業務の量や難しさに関わらずモチベーションを保つのが難しいです。職場によっては異動願いを出せる場合がありますが、必ずしも希望通りに事が運ぶとは限りません。

「希望する仕事が出来ない状況が現時点に限ったことなのか」「将来にわたって続くことなのか」を見極め、今後のキャリアの見通しを立てる必要があります。

給与が低い

給与が低いために、早期退職する新卒社員も多いです。事前に初任給は提示されるものの、試用期間での減給やボーナスが支給されないことから、給与面に不満を感じてしまうケースがあります。

また、入社直後は、新しく覚えることが多く仕事がきついと感じやすいです。そのため、仕事内容と給与が見合っていないと感じ、会社を辞めたくなる新卒社員も一定数います。

スキルアップが見込めない

スキルアップが見込めないことも、新卒社員に多い退職理由の1つに挙げられます。「業務が単純作業ばかり」「教育制度が整っていない」など、成長が見込めない環境に嫌気がさし、転職を検討する人が多いです。

将来を見据えて転職をするのであれば、第二新卒の採用枠を狙い、早い段階で会社を辞めるべきです。ただし、研修中の場合は、基礎的な業務が中心となるため、慎重に判断しましょう。

【第二新卒とは】 新卒入社から、3年以内の転職者を指します。大卒(学士)は25歳前後、大学院卒(修士)であれば27歳前後までを第二新卒と捉えるのが一般的です。

職場の雰囲気や社風が合わない

職場の雰囲気や社風が合わないと感じ、退職する新卒社員も多いです。なかなか職場に馴染めないと、毎日の通勤がストレスに感じてしまいます。

上下関係が厳しい、アットホームな雰囲気であるなど、企業ごとに社風は大きく異なります。職場の雰囲気が自分の性格に合っていないと、馴染むのに苦労しやすいです。

ただし、職場の雰囲気や社風については、勤務を重ねることで徐々に慣れていきます。すぐに転職したいと結論を出す前に、しばらく様子を見るべきです。

新卒ですぐに仕事を辞める・3年以内に辞めるのは甘え？

新卒ですぐに仕事を辞める・3年以内に辞めるのは甘えではありません。「1つの企業で長期間働くべき」という考え方は少なくなってきており、転職することが当たり前になりつつあるからです。

実際に、リクナビNEXTの調査では、60%以上の人が転職経験があると回答しています。また、同調査によると、50％以上の人が転職に対してポジティブな印象を持っています。

新卒ですぐに退職しても、第二新卒として新入社員を募集している企業は多いです。無理して現職を続けるよりも、転職してやりたい仕事に携わるほうが時間を有意義に使えます。

新卒ですぐに仕事を辞めても良いケース

心身に異常が見られる

慣れない仕事のストレスによって心身に異常が見られる場合は、休職もしくは転職を検討しましょう。無理して仕事を続けてしまうと、体調が悪化して今後のキャリアに支障をきたす恐れがあります。

仕事は、自分の生活や楽しみに使うお金を得るためにあります。無理して仕事を続けて心身を壊してしまえば、元も子もありません。一度仕事から離れ、現職でこれ以上働くのは難しいと感じたら、転職を検討すべきです。

基準を超えた長時間労働を強いられる

基準を超えた長時間労働を強いられるなら、新卒でもすぐに仕事を辞めるべきです。時間外労働が当たり前な職場では、身体を休める時間を確保できません。生活リズムが乱れ、体調を崩す原因になります。

36(サブロク)協定が締結されている場合でも、月45時間を超える残業は認められていません。また、80時間を超える残業は、過労による健康障害のリスクが高まります。(参考：厚生労働省)

長時間労働や残業が続く職場は、経営者が法律や社員を軽視していると言えるため、すぐに転職を検討すべきです。

【36(サブロク)協定とは】 企業と社員の間で締結される労使協定です。本来なら違法になる「残業」や「休日（法定休日）出勤」などの時間外労働が可能となります。 特別条項を締結していない限り、時間外労働時間の上限は、1ヶ月45時間、1年360時間です。

参考：36(サブロク)協定とは｜厚生労働省

ハラスメントが横行している

会社や部署内でハラスメントが横行している場合は、速やかに会社を辞めて環境を変えるべきです。道徳的に問題があるだけでなく、名誉棄損罪や侮辱罪などの犯罪に該当します。

ハラスメントに耐え続けていると、自分では気づかないうちに、心身の健康を損なう恐れがあります。もし健康を害してしまえば、今後のキャリアに悪影響を与えかねません。

被害の状況によっては、勤務先や加害者に損害賠償を請求できます。まずはできるだけ早く現職を離れ、加害者と距離を置くことを優先しましょう。

会社の業績的に将来が不安

会社の業績的に将来が不安な場合も、新卒ですぐに仕事を辞めて良いケースの1つです。業績悪化によって昇給が見送られたり、ボーナスが減給されるような企業では、仕事のモチベーションを保てません。

最悪の場合、会社が倒産して仕事がなくなり、給与が支払われなくなることも考えられます。経営状況が悪いと感じたら、早めに転職を検討しても良いでしょう。

やりたいことが今の職場では絶対にできない

仕事でやりたいことが今の職場で実現できないのであれば、新卒でも転職を検討すべきです。現職を続けて経験を積むよりも、転職してやりたい仕事に携わる方が有意義なキャリアを実現できます。

第二新卒の採用では、ポテンシャルが重視されることが多いです。そのため、未経験の業種や業界への転職でも、選考を有利に進められます。

新卒で仕事を辞めたいと感じても続けた方が良いケース

漠然と退職を考えている

ただ漠然と退職を考えているのであれば、仕事を辞めるべきではありません。何も考えずに退職してしまうと、一時は解放感を得られますが、徐々に将来への不安が募ります。

退職を決めた理由や今後のキャリアが定まっていなければ、転職できた場合でも同じような悩みを繰り返してしまいます。

仕事が向いていないと感じる

仕事が向いていないという理由で、会社を辞めるのはおすすめできません。仕事の向き不向きは、経験や慣れによって解決するケースが多いためです。

自分の努力や経験を積むことで解決する可能性がある場合は、まず目の前に仕事に集中して取り組むべきです。

自力で解決するのが難しそうであれば、同僚や先輩に相談してみましょう。業務について有益なアドバイスを得られたり、社内で相談に乗ってくれる人が現れれば、現職を続けるという選択肢も見えてきます。

人間関係のみで悩んでいる

人間関係が原因で会社を辞めようと考えている場合も、仕事を続けた方が良いです。転職しても、人間関係に恵まれた職場で働ける保証はありません。

業務内容の変更が苦でなければ、部署異動で改善する見込みもあります。すぐに仕事を辞めようとせず、まずは上司や人事に相談して現状の改善を図りましょう。

周りに影響されて転職を考え始めた

友人や知人が転職を成功させていることに影響を受け、退職しようとするのはやめましょう。職場環境が全く異なるため、同じように転職に成功するとは限りません。

ただし、同僚や上司などが退職し、転職を成功させているのであれば一考の余地があります。現職の労働環境に不満があるなら、転職を検討しても良いでしょう。

入社して1年経っていない

入社して1年経っていないのであれば、仕事を辞めるべきではありません。勤続1年未満の転職では、第二新卒の採用であってもキャリアが不十分とみなされることが多く、選考が不利に働きます。

また、失業手当の受給資格を得られないのも難点です。1年以内の退職では、デメリットが多いことを覚えておきましょう。

実際に新卒で仕事を辞めて良かったという人の体験談

同じ会社には3年勤めろ。

って一度は聞いたことあると思うんだけど、無視したら人生マジで好転した。新卒の会社を2年で辞めたけど、今は収入も5倍になって自由に暮らせてる。自分の人生だから、本当にやめたかったらやめていいんだよ？世の中の凝り固まった常識に押し潰されてる人に届いてほしい

— あーさん | 在宅ワークをメルカリで！ (@asann_11) February 5, 2023

ちな新卒3ヶ月未満で辞めた人間ですが退職後の就活は新卒入社の就活よりも内定もらえたし、転職にしかない会社もたくさんありました。「新卒3年は続けなさい」というのはただの企業のための嘘で、自分のために一切ならないのでそれなら辞めて経験増やす方がいいですよ。

— 鎧ﾁｬﾝ (@WWWWSHINEWWW) April 4, 2023

私は新卒の会社1カ月で辞めたけど辞めたこと1ミリも後悔したことないし
やめてよかったって心から思うわ
ブラック&パワハラすぎてしんだ????

— hapines???? (@hapines4649) April 5, 2023

「新卒で仕事を辞めて人生が好転した」「転職でしかない募集企業があった」「1ヶ月で仕事を辞めたけど1ミリも後悔してない」など、新卒で仕事を辞めて良かったという口コミが多く見られます。

意外にも、新卒で仕事を辞めて後悔したという口コミはあまり見られませんでした。

新卒社員の学歴別の離職率

大学卒の新入社員の離職率

卒業年	就職者数	1年目までの 離職率/離職者数	2年目までの 離職率/離職者数	3年目までの 離職率/離職者数
平成29年3月卒	458,683人	11.5%/52,642人	22.9%/104,844人	32,8%/150,543人
平成30年3月卒	462,084人	11.6%/53,326人	22.8%/105,225人	31.2%/144,047人
平成31年 (令和元年)3月卒	466,722人	11.7％/54,439人	21.5%/100,151人	31.5%/146,890人
令和2年3月卒	458,358人	10.6%/48,286人	21.8%/99,964人	–
令和3年3月卒	436,719人	12.2%/53,326人	–	–

出典：新規学卒者の離職状況｜厚生労働省

大学卒の新入社員で、1年目までに退職した人の割合は11～12％です。2年目、3年目と年数を重ねるごとに、離職率は約10％ずつ増加しています。1年目までの離職率で比較すると、令和3年3月卒の割合が12.2%で最も高いです。

大卒新入社員の事業所規模別の離職率

事業所の規模	1年目までの 離職率/離職者数	2年目までの 離職率/離職者数	3年目までの 離職率/離職者数
5人未満	30.9%/1,628人	45.7%/2,524人	55.9%/3,142人
5～29人	23.1%/7,023人	36.8%/11,112人	48.8%/14,637人
30～99人	16.2%/9,245人	27.8%/15,723人	39.4%/22,049人
100～499人	11.9%/16,729人	21.7%/30.489人	31.8%/44,478人
500～999人	9.9%/6,950人	19.6%/13,660人	29.6%/20,597人
1,000人以上	7.9%/12,864人	16.2%/26,643人	25.3%/41,987人

出典：新規学卒者の離職状況｜厚生労働省
※平成31年(令和元年)3月卒のデータを掲載

事業所規模別に比較すると、5人未満の企業の離職率が最も高いことが分かります。1年目までの離職率は30.9%、3年目は55.9%です。

一方、社員数1,000人以上の企業で1年目までに退職した人の割合は、わずか7.9%です。しかし、3年目になると離職率は25.3％まで上がります。約4人に1人が退職している計算です。

短大等卒の新入社員の離職率

卒業年	就職者数	1年目までの 離職率/離職者数	2年目までの 離職率/離職者数	3年目までの 離職率/離職者数
平成29年3月卒	150,478人	17.6%/26,379人	30.9%/46,479人	43.0%/64,730人
平成30年3月卒	149,774人	17.8%/26,519人	30.8%/46,051人	41.4%/62,022人
平成31年 (令和元年)3月卒	148,704人	17.7%/26,288人	29.6%/43,979人	41.9%/62,326人
令和2年3月卒	142,895人	16.2%/23,137人	29.7%/42,425人	–
令和3年3月卒	137,782人	18.3%/25,280人	–	–

出典：新規学卒者の離職状況｜厚生労働省

短大等卒の新入社員で、1年目までに退職した人の割合は16～18%です。3年目までの離職率では、どの卒業年でも40％を超えています。高卒、大卒と比較すると、短大等卒の離職率は最も高いです。

短大等卒新入社員の事業所規模別の離職率

事業所の規模	1年目までの 離職率/離職者数	2年目までの 離職率/離職者数	3年目までの 離職率/離職者数
5人未満	29.9%/1,426人	45.3%/2,196人	56.8%/2,778人
5～29人	22.8%/6,553人	36.4%/10,450人	48.8%/14,036人
30～99人	20.1%/5,794人	32.7%/9,449人	44.9%/13,000人
100～499人	16.2%/6,645人	27.8%/11,379人	40.3%/16,425人
500～999人	13.2%/2,470人	23.8%/4,435人	36.8%/6,813人
1,000人以上	12.9%/3,400人	22.7%/6,070人	34.4%/9,274人

出典：新規学卒者の離職状況｜厚生労働省
※平成31年(令和元年)3月卒のデータを掲載

事業所規模別の離職率は、社員数に比例して減少傾向にあります。社員5人未満の企業で、1年目までに退職した人の割合は29.9%、1,000人以上の企業は12.9%です。

また、3年目までの離職率は、社員数1,000人以上の企業でも34.4%とかなり高いです。

高校卒の新入社員の離職率

卒業年	就職者数	1年目までの 離職率/離職者数	2年目までの 離職率/離職者数	3年目までの 離職率/離職者数
平成29年3月卒	179,529人	17.1%/30,618人	29.4%/52,841人	39.5%/70,943人
平成30年3月卒	175,291人	16.8%/29,370人	28.7%/50.299人	36.9%/64,635人
平成31年 (令和元年)3月卒	175,364人	16.2%/28,313人	26.3%/46,065人	35.9%/62,993人
令和2年3月卒	169,457人	15.0%/25,452人	26.8%/45,340人	–
令和3年3月卒	148,481人	16.6%/24,690人	–	–

出典：新規学卒者の離職状況｜厚生労働省

高校卒の新入社員で、1年目までに退職した人の割合は15～17%です。離職率は令和2年まで減少傾向にありましたが、令和3年で1.6%上昇しています。3年目までを含めると、40%近くの離職率です。

高卒新入社員の事業所規模別の離職率

事業所の規模	1年目までの 離職率/離職者数	2年目までの 離職率/離職者数	3年目までの 離職率/離職者数
5人未満	33.2%/936人	49.6%/1,401人	60.5%/1,707人
5～29人	27.2%/4,959人	40.9%/7,449人	51.7%/9,428人
30～99人	20.8%/6,751人	32.9%/10,630人	43.4%/13,948人
100～499人	15.0%/9,413人	25.2%/15,775人	35.1%/22,002人
500～999人	12.7%/2,633人	21.0%/4,363人	30.1%/6,249人
1,000人以上	9.4%/3,621人	16.7%/6,447人	24.9%/9,659人

出典：新規学卒者の離職状況｜厚生労働省
※平成31年(令和元年)3月卒のデータを掲載

高卒新入社員の事業所規模別の離職率も、社員数に比例して減少傾向にあります。社員5人未満の企業で、1年目までに退職した人の割合は33.2%、1,000人以上の企業では9.4%です。

社員数の少ない企業ほど、経過年数による離職率の増加幅が大きいことが分かります。

新卒社員の退職率が高い5つの仕事・産業

仕事・産業	大学卒	短大等卒	高校卒
宿泊業・飲食サービス業	49.7%	57.3%	60.6%
生活関連サービス業・娯楽業	47.4%	57.4%	57.2%
教育・学習支援業	45.5％	39.2%	53.5%
小売業	36.1%	45.3%	47.6%
医療・福祉	38.6%	36.5%	45.2%

参考：新規学卒者の産業別離職状況｜厚生労働省

新卒社員の退職率が高い仕事・産業は、上記5つです。平成31年(令和元年)3月卒の社員を対象とし、入社後から3年以内の離職率を学歴別に掲載しています。

以下では、仕事・産業ごとの特徴や離職率が高い理由についてご紹介します。

宿泊業・飲食サービス業

学歴	離職率
大学卒	49.7%
短大等卒	57.3%
高校卒	60.6%

参考：新規学卒者の産業別離職状況｜厚生労働省
※平成31年(令和元年)3月卒の社員が対象
※3年目までの離職率を掲載

新卒社員の退職率が全体で最も高いのが、宿泊業・飲食サービス業です。全産業の中で給与水準が最も低く(参考：厚生労働省)、収入アップを目指して転職する人が数多く見られます。

24時間の対応を強いられるケースが多く、休日を確保しにくいことも離職率が高い要因の1つです。実際に、3年間で半数以上の新卒社員が退職しています。

生活関連サービス業・娯楽業

学歴	離職率
大学卒	47.4%
短大等卒	57.4%
高校卒	57.2%

参考：新規学卒者の産業別離職状況｜厚生労働省
※平成31年(令和元年)3月卒の新卒社員が対象
※3年目までの離職率を掲載

宿泊業・飲食サービス業に次いで離職率が高いのが、生活関連サービス業・娯楽業です。接客業務が中心で、向き不向きがはっきり分かれる仕事です。

休日や深夜勤務が多く給与水準が低いことから、労働環境はあまり良いとは言えません。仕事内容や勤務形態にストレスを感じ、退職するケースが多いです。

教育・学習支援業

学歴	離職率
大学卒	45.5％
短大等卒	39.2%
高校卒	53.5%

参考：新規学卒者の産業別離職状況｜厚生労働省
※平成31年(令和元年)3月卒の新卒社員が対象
※3年目までの離職率を掲載

教育・学習支援業も、離職率が高い仕事・産業の1つです。学校教師や学習塾の講師が、代表的な職業として挙げられます。業務量や残業の多さ、休日の少なさが主な退職理由です。

部活動の指導や保護者のクレーム対応など、通常業務以外の仕事も多く、激務をこなさなければならないことも多々あります。そのため、業務量と給与が見合っていないと感じ、退職を決める人も多いようです。

小売業

学歴	離職率
大学卒	36.1%
短大等卒	45.3%
高校卒	47.6%

参考：新規学卒者の産業別離職状況｜厚生労働省
※平成31年(令和元年)3月卒の新卒社員が対象
※3年目までの離職率を掲載

小売業も、新卒社員の離職率が高いです。労働時間の長さや将来性のなさが、主な退職理由として挙げられます。慢性的な人手不足の状態にあるため、1人あたりの業務量が多いことも特徴です。

また、入社直後はほとんどの社員が店頭に配属されます。立ったままの業務が多く、顧客のクレーム対応もこなさなければならないことから、体力・精神的にも負担が大きいです。

医療・福祉

学歴	離職率
大学卒	38.6%
短大等卒	36.5%
高校卒	45.2%

参考：新規学卒者の産業別離職状況｜厚生労働省
※平成31年(令和元年)3月卒の新卒社員が対象
※3年目までの離職率を掲載

医療・福祉関連の仕事も、新卒社員の退職率が高いです。医療については、看護師と医療事務の退職者が多くの割合を占めています。夜勤による長時間労働や、クリニック内の人間関係のトラブルが主な退職理由として考えられます。

福祉業界の退職理由では、職場の人間関係のトラブルが最も多いです。次いで、将来のキャリアへの不安や給与水準の低さが挙げられます。(参考：令和3年度介護労働実態調査)

新卒で仕事を辞めるメリット

第二新卒として転職に臨める

新卒で仕事を辞めるメリットは、第二新卒として転職に臨める点です。新卒時よりも応募者そのものが少なく、ライバルとの競争が激化しにくいです。

第二新卒でのみ採用を実施している会社も多く、大手や有名企業も転職先として選べる可能性もあります。

第二新卒採用は、会社によって選考を実施する時期が異なるため、新卒採用ほど競争倍率が高くなりにくいです。ライバルが少なく、希望企業への転職が成功しやすいのは、大きなメリットと言えます。

未経験の業種や職種に転職しやすい

未経験の業種や職種に転職しやすいことも、新卒で仕事を辞めるメリットです。第二新卒は、年齢的に新卒とあまり変わらないため、熱意やポテンシャル重視で採用する企業が多く見られます。

新卒で就職した企業とは別の業種・職種へキャリアチェンジしたい人にとって、大きなチャンスです。第二新卒での転職は、新しい仕事へ挑戦する機会ともとれます。

時間を無駄にせず次の行動に移せる

新卒で仕事を辞めるメリットは、時間を無駄にせず次の行動に移せる点です。第二新卒採用では、ポテンシャルが評価されれば様々な業務に携われるチャンスがあります。

やりたくない仕事を無理して続けても、得られるものはありません。時間の無駄だと感じたら、早めに見切りをつけるべきです。20代の内は、新しいことに取り組んでいくほうが、充実したキャリアを目指せます。

新卒で仕事を辞めるデメリット

経歴に傷がついてしまう

新卒で仕事を辞めるデメリットは、経歴に傷がついてしまう点です。

1年未満での転職や、短い期間で退職を繰り返してしまうと「早期退職者」として市場価値が低くなる恐れがあります。長期勤務が見込めないという点から、選考が不利に働きやすいです。

ただし、在籍期間が長ければ良いというわけではありません。長く勤めていた場合、選考ではどのような成果を残したかが重要視されます。長期勤務でも、実績を挙げていなければ向上心がないと判断され、選考が不利になります。

転職難易度が上がる

転職難易度が上がることも、新卒で仕事を辞めるデメリットです。そもそも、第二新卒として転職を検討している時点で、前職を短期間で辞めている(辞めようとしている)ことになります。

採用担当者からは、たとえ採用したとしても「またすぐに辞めてしまうのでは？」と思われやすいです。すぐに離職するイメージが付きまとい、採用に難色を示す企業も少なからずあります。

短期間で仕事を辞めている・辞めようとしている事実が、企業にとって不安材料になることは知っておくべきです。

辞めるタイミングによってはボーナス(賞与)が支給されない

仕事を辞めるタイミングによっては、ボーナスが支給されない場合があるため注意が必要です。一般的に、雇用後6ヶ月以上経過してからボーナスを支給する企業が多いと言われています。(参考：マイナビニュース)

ただし、ボーナスが支給されるまでの期間や回数などは、企業によって様々です。ボーナスをもらって退職するのであれば、いつから支給されるのかを就業規則にて確認しましょう。

勤続1年以内の退職では失業手当を受けられない

勤続1年以内の退職では、失業手当を受けられないため注意しましょう。受給資格を得るには、雇用保険の加入期間が12ヶ月以上必要です。

「失業の状態」とは、就職できる能力があるなかで、本人やハローワークの努力によっても就業できない状況を指します。病気や妊娠、育児等ですぐに就職できない状態では、失業手当を受けられません。

また、一般企業の退職者の場合、失業手当を受けるまでに2～3ヶ月の給付制限が設けられています。(参考：マイナビ転職)。退職後、すぐに手当が支給されるわけではないことを理解しておきましょう。

参考：基本手当について｜厚生労働省

新卒で会社を辞める際に上司に伝える退職理由

新卒で会社を辞める際、上司に伝える退職理由としておすすめなのが「個人的な事情」です。個人的な事情であれば会社側は関与できないため、反論したり引き留めたりする余地がありません。

一方、待遇面や職場の不満を退職理由に挙げるのは、リスクがあります。待遇改善や昇給・昇進などの条件を提示して、会社側が退職を引き留める場合があるからです。

ここでは、新卒で仕事を辞める場合でも上司に納得してもらいやすい、おすすめの退職理由を2つご紹介します。

転職・キャリアアップがしたい

転職やキャリアアップのために退職するのであれば、会社側としても無理に引き留めようとしません。今後のキャリアにおいてプラスになる決断であれば、上司としては応援してあげたくなるものです。

思い描いている今後のキャリアについて伝え、納得してもらいましょう。ただし、現在の職場でも挑戦できる仕事内容の場合は注意が必要です。

現在の職場に何らかの不満を抱いていると察知して、引き留められるリスクがあります。退職をスムーズに了承してもらえるよう、今の職場ではチャレンジすることが困難な目標や仕事内容を伝えるのが無難です。

私が9月末で仕事を辞めた主な退職理由は人間関係に嫌気がさしたから、でしたがキャリアアップの為と表向きはしました。
ネガティブは言う、言わないだったら言わないで良いですよ????

— ささふみ❁⃘*.ﾟ寺嫁玉子 (@FuuF27839266) October 5, 2021

転職・キャリアアップによる退職の例文

恐れ入りますが、〇月をもちまして退職させていただき、○○の開発会社に転職したいと考えております。

かねてから関心のあった〇〇業界に挑戦し、○○に特化した専門的なスキルを身につけたいという思いに至り、転職を決意いたしました。

家族の介護をすることになった

家族を介護する必要があるという理由は、退職理由として有力です。介護離職は近年増加しており、上司自身にとっても身近な問題として受け止めてもらえる可能性があります。

介護と勤務を両立すると、従来通りの出勤日数・時間を確保できなくなる確率が高いため、職場としても退職を了承せざるを得ません。

ただし、他に介護が可能な家族はいないのか、介護施設に入居してもらうことは不可能なのか、といった事情を聞かれることもあります。返答に困らないよう、ストーリーは固めておきましょう。

転職する際は退職理由は必ず聞かれますよね。そして掘り下げてくるので、私も対策していました。人間関係なんて言えないので、親の介護とか言ってました。
人と合わないお仕事を探すのもお気持ちよくわかります。膨大に求人はあるのに、なかなか受かりませんよね…。

— えのきだけ (@enoki_dake_dayo) April 8, 2023

家族の介護による退職の例文

母の体調が思わしくなく、私が介護する必要があるため退職させていただきたいと考えております。兄弟がおらず親戚も遠方に住んでいるため、私が介護するしか方法がありません。

残念な気持ちもありますが、親の面倒を見たいという気持ちでおりますので、ご了承のほどお願いいたします。

新卒で試用期間中でも退職はできる？

試用期間中に退職できるかどうかは、雇用契約によって異なります。

無期契約で雇用期間の定めがない場合、2週間前までに申し出ることで退職手続きを進められます。会社の合意があれば、即日退職も可能です。

有期契約で雇用期間が定められている場合、やむを得ない事情がなければ退職できません(参考：民法628条)。ただし、働いて1年以上経過した場合は、雇用期間の途中でも退職できるようになります。

新卒で仕事を辞めるときに注意すべきこと

空白期間を作らないために転職先を見つけておく

新卒で仕事を辞める際は、空白期間を作らないために、あらかじめ転職先を見つけておくべきです。仕事をしていない期間が長いほど、企業にマイナスなイメージを与えてしまいます。

転職活動期間の目安とされる3ヶ月以上の空白期間がある場合、選考で不利になりやすいです。

悪いイメージを払拭するには、空白期間が長くなった理由を正直に伝えましょう。そのうえで、仕事への意欲を前向きにアピールすることが重要です。

1～3ヶ月前までに退職の意志を伝える

退職の意志を伝えるのは、退職予定日の1〜3ヶ月前までにしましょう。事務手続きや引き継ぎなど、退職日までにやっておくべきことが多数あるからです。

法律上では、退職を申し出てから2週間後に退職できます。しかし、現実的に、2週間では手続きや引き継ぎが完了しないケースがほとんどです。

円満退職を目指すなら、できるだけ期間に余裕を持って意志を伝えましょう。職場になるべく負担をかけない形で、退職手続きを進めることが重要です。

辞めたいと言えない場合は退職代行の利用を検討

退職に踏み切りたくても上司に相談ができないでいる人には、退職代行がおすすめです。交渉や手続きをほとんど業者に任せられるので、上司と顔を合わせることなく、スムーズに会社を退職できます。

退職代行サービスの中では、退職代行Jobsがおすすめです。労働組合とも連携しているサービスなので、会社との交渉もすべて引き受けてくれます。

退職してからも生活できるように3ヶ月分の貯金を用意しておく

新卒で仕事を辞める際は、退職してから生活に困らないよう、最低3か月分の生活費の貯金を用意しておきましょう。退職後は収入が0となるため、転職活動中の生活費が必要です。

転職活動期間の目安は、約3ヶ月と言われています。3か月分の生活費を用意するのが難しいのであれば、現職中に転職先を探しましょう。

新卒社員が転職を成功させるポイント

会社選びを間違えた理由を分析する

新卒での転職を成功させるためにも、会社選びを間違えた理由を分析しましょう。「何を基準に会社を選ぶのか」「仕事で何をしたいのか」などを明確にすることで、どの企業が自分に合っているかを判断できます。

仕事での優先順位を明確にしておかなければ、また会社選びを間違えることになりかねません。転職理由も踏まえながら、どんな会社なら長く働けるかを考えるべきです。

退職する3ヶ月前から転職活動を進める

新卒社員の場合、退職する3ヶ月前から転職活動を進めるのがポイントです。経済的な不安を気にせず転職活動ができることに加え、うまくいかなかったときのリスク対策になります。

退職後に転職活動を始める場合、内定をもらえない期間が長くなると、焦って次の就職先を決めてしまいがちです。また、企業側としても離職中の求職者はマイナスイメージになる傾向があります。

ただし、過酷な労働環境が原因で体調を崩している場合は別です。最悪の場合、長期間働けなくなるリスクもあります。その場合はすぐに退職して、転職エージェントに相談しましょう。

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転職活動をするなら1～3月がおすすめ

第二新卒として転職活動をするなら、1～3月がおすすめです。入社早期に辞めてしまった社員分の人材を補充するため、第二新卒の求人は1～3月に増えていきます。

また、4月に入社できれば、新卒社員と一緒に新人研修が受けられるのもメリットです。急いで仕事を辞める理由がなければ、1～3月のタイミングに合わせて転職活動を進めましょう。

早期退職の理由を整理する

新卒で転職を成功させるためには、面接で早期退職をした理由について答えられるように、整理しておきましょう。

面接官は、早期退職をした人に対し「またすぐに会社を辞めてしまうのではないか？」という不安があります。理由を明確に返答したうえで「次はすぐに辞めないだろう」と思わせなければなりません。

例えば、人間関係が悪かったという理由であれば「チームで協力して仕事をしたい」と伝えましょう。ネガティブな退職理由でも出来るだけポジティブに変換し、志望動機に繋げることで好印象を与えられます。

入念に企業研究をする

新卒で転職を成功させるためには、入念に企業研究をすることが重要です。企業について深く理解することで、選考対策に加え転職後のミスマッチを限りなく減らせます。

企業の採用サイトや投資家向け情報、業界専門誌などをチェックして、仕事の特徴や社風を把握しましょう。結果的に長く続けられる仕事に就け、仕事のやりがいや面白さを見出せます。

転職エージェントを利用する

転職エージェントを利用することは、新卒社員が転職を成功させるために、最も有効な手段です。希望に沿った求人を紹介してくれるだけでなく、自己分析の手伝いやキャリアの棚卸しなどのサポートをしてくれます。

おすすめの転職エージェントは、マイナビエージェントです。第二新卒や20代～30代の転職に強く、サポートのノウハウが豊富です。

未経験歓迎の求人も多く取り扱っているので、異業種・異業界に挑戦したい方でも安心して利用できます。

新卒で仕事を続ける場合に現状を改善する方法

仕事の取り組み方を見直す

仕事がうまくいかずに悩んでいる場合は、業務への取り組み方を見直しましょう。業務効率を上げるのにおすすめの方法は、上記3つです。

まずは、仕事の優先順位をつけることを意識しましょう。1日の業務を可視化することで仕事全体の流れを把握でき、マルチタスクにも迷わず対応できます。

また、知識量を増やすことで検索の手間を省け、業務全体の時短が可能です。業務効率が少しでも上がれば仕事がうまく進み、モチベーションの向上に繋がります。

上司や人事に相談する

仕事が憂鬱だという場合は、上司や人事に仕事内容の調整や異動について相談しましょう。仕事内容や人間関係が合わない場合は、異動して新天地で活躍の機会を得られる可能性があります。

時間をかけて信頼関係を築く

職場の人間関係に悩んでいる場合は、時間をかけて信頼関係を築くことを意識しましょう。信頼関係は、短時間で築こうとするとつまずくことが多いです。

同じ職場や部署では、チームワークが必要な機会が多々あります。より早く信頼関係を築きたいと考えてしまいがちですが、急激に距離を縮めようとすると精神的に疲弊しやすく、逆効果です。

自身の市場価値を高める

将来のキャリアが不安だという方は、現職をこなしながら経験を積み、自身の市場価値を高めることを意識しましょう。市場価値を高めることで、今後のキャリアの選択肢が広がります。

自身のやりたいことや目標に大きく近づけるため、仕事へのモチベーションも維持しやすいです。

第二新卒での転職におすすめの転職エージェント

まとめ

新卒でも、労働環境が悪かったり他にやりたい仕事が明確にあるのであれば、転職を検討すべきです。第二新卒としてポテンシャルを活かせば、未経験の業種・職種の仕事に携われるチャンスもあります。

ただし、新卒1年目での退職は選考が不利に働きやすい、失業手当を受けられないといったデメリットも大きいです。初めての転職で不安に感じたなら、転職エージェントの利用を検討しましょう。

第二新卒での転職では、サポート力に定評があるマイナビエージェントの利用がおすすめです。未経験OKの求人から業界に特化したものまで、幅広く対応しています。