「月収60万円の手取りがいくらか知りたい」
「月収60万円の生活レベルはすごいの?」
月収60万円は、どの年代で見ても平均以上の収入です。しかし、月収60万円の税金や保険料の計算方法や、どのくらいの割合の人が稼いでいるのか気になりますよね。
この記事では、月収60万円の手取り額や割合を解説しています。フリーランス・夫婦で稼いだ場合の手取りや、月収60万円を狙える仕事についても紹介しているので、月収60万を目指す人は参考にしてください。
月収60万円を目指して転職するなら、複数の転職サービスの併用が重要です。ハイクラスの非公開求人を扱っているビズリーチや、ヘッドハンターからスカウトが届くリクルートダイレクトスカウトには絶対に登録しましょう。
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目次
月収60万円の手取りは約45.1万円
月収60万円の手取りは、約45.1万円です。健康保険・厚生年金などの社会保険料や、所得税・住民税などの税金で約14.9万円控除され、手取りは額面の75%ほどです。
なお、手取り額は自身の年齢や、扶養家族の人数・年齢によって変動します。年収103万円以下の配偶者を扶養していると、配偶者控除が受けられるので、手取りが9,000円程増えます。
月収60万の手取りシミュレーション
項目 | 年収 | 月収 |
---|---|---|
額面収入 | ||
所得税 | ||
住民税 | ||
健康保険 | ||
厚生年金 | ||
雇用保険 | ||
介護保険 | ||
手取り |
参考:国税庁、日本年金機構、全国健康保険協会、厚生労働省※都道府県・年齢・年収を設定して手取り額を計算できます
月収60万円の手取り額は、総支給額(額面)-控除額で計算できます。総支給は基本給の他、残業代や住宅手当などの各種手当が含まれ、控除額は社会保険料と税金を合わせたものです。
総支給額とは、基本給に各種手当を足したもの、控除額は主に住民税と所得税、社会保険料を指します。
総支給額の内訳
総支給額の内訳 |
---|
・基本給 ・残業代 ・各種手当(交通費、住宅手当、育児手当 等) |
総支給額とは、基本給に加え、残業代や各種手当を合計したものです。手当には、交通費・住宅手当・育児手当・資格手当などが挙げられ、会社が提示する所定条件を満たすと手当を受けられます。
例えば、住宅手当が適用されるエリアに引っ越すなど、手当を活用すると手取りアップに繋がります。ただし引越しにも、敷金礼金や仲介手数料など初期費用が数十万円かかるため、どちらが得か考える必要はあるでしょう。
控除額の内訳
控除額の内訳 |
---|
・健康保険、厚生年金、雇用保険、介護保険 ・所得税、住民税 |
控除額の内訳は、健康保険や厚生年金などにかかるお金と、所得税・住民税です。扶養家族がいると、所得税や住民税に対しての控除があるため、手取りは独身に比べ数千円増加します。
- ▼控除対象の金額や詳細(タップで開閉)
-
控除対象 詳細 健康保険 【標準報酬月額の9.98%を会社と折半】
59万※×9.98%÷2=約29,500円
・自治体や組合によって変動あり
・加入により医療費の負担額が3割になる
※標準報酬月額の等級を元に計算
※東京都の保険料率を掲載厚生年金 【標準報酬月額の18.3%を会社と折半】
59万※×18.3%÷2=53,985円
・国民年金に上乗せされてもらえる年金
※標準報酬月額の等級を元に計算雇用保険 【額面の0.6%】
60万×0.6%=3,600円
・農林水産、清酒製造、建設業は0.7%
・失業時に給付を受けるための保険介護保険 4,720円/月ほど
・40歳以上の医療保険加入者が支払う
・介護が必要になった際に一時金が給付所得税 約28,600円/月ほど
・所得に応じてかかる税金
▶所得税の税率|国税庁住民税 約33,000円/月ほど
・地域によって税率が多少異なる
・前年の収入に対してかかる
- ▼所得税の計算方法(タップで開閉)
-
所得税の計算式 所得税=課税される所得金額×所得税率-所得税控除額
課税される所得金額=合計所得-所得控除
月収60万円(年収720万円)の場合、基本的に所得税率は20%、控除額は427,500円。所得税は、課税所得に税率を掛けた値から、控除額を引いたものです。所得控除には様々ありますが、納税者の個人的事情に応じて、所得税負担を調整する制度と認識しておきましょう。
所得控除の大部分を占めるのが、給与所得控除・基礎控除・社会保険料控除です。月収60万円(年収720万円)の場合、給与所得控除が183万円、基礎控除が48万円、社会保険料控除が約103.6万円です。
つまり、課税される所得金額は、720万-(183万+48万+103.6万)=385.4万円となります。よって、上記表から所得税は年間で385.4万円×20%-42.75万円=34.33万円となり、1ヶ月だと34.33万円÷12ヶ月=約28,600円です。
- ▼住民税の計算方法(タップで開閉)
-
住民税の計算式 住民税=均等割+所得割
均等割は一律で課される税(地域で異なる)
所得割=課税される所得金額×住民税率-控除額
住民税率はおよそ10%(地域で異なる)住民税は、均等割+所得割で算出できます。課税される所得金額は390.4万円で、基礎控除が43万円である以外は、所得税と同じ計算です。
住民税率は地域で多少異なりますが、およそ10%なので、所得割は390.4万円×10%=39.04万円になります。所得割に対する控除は、ふるさと納税や住宅ローンなどがあれば適用されますが、ここでは無視します。
均等割も地域で異なりますが、仮に年間5,000円として計算します。上記表から、住民税は年間で39.04万円+5,000円=39.54万円となり、1ヶ月だと39.54万円÷12ヶ月=約33,000円です。
フリーランスや個人事業主の手取りは約43.5万円
フリーランスや個人事業主の手取りは、約43.5万円です。会社員と違い、個人事業税が追加でかかり、所得税と住民税も高いので、手取りは会社員より少ないです。
ただし、年金の負担が少ないことや、業種によっては個人事業税も発生しないので、手取りが会社員より多くなる方もいます。
月収60万円は年収だと720万円
月収60万円は、年収だと720万円です。月収は、年収を12分割したもので、ボーナスや残業代を含みます。
一方で月給は、ボーナスや残業代を加味しない固定給のことです。例えば月給60万だと、3ヶ月分のボーナスが出るとして、年収は約900万円(60万×12ヶ月+60万×3ヶ月分)となります。
月収60万円よりも、月給60万円の方が、年間を通してボーナスや残業代分多く、給与をもらっていると考えてください。
月収60万円の手取り年収は543万円
月収60万円の手取り年収は、約543万円です。額面の約80%が手取りと言われますが、月収60万円の場合、手取りは75%ほどです。日本では収入が増えるほど税率が上がるため、高収入帯である月収60万では、課税が増えます。
手取り60万円はボーナスなしで年収988万円
手取りで60万円の場合は、ボーナスなしだと年収988万円です。月収に直すと82.3万円で、手取りで60万円を得るには月収を22万円ほど増やす必要があります。
月収60万円の家賃目安は約15万円
月収60万円の家賃目安は、約15万円です。一般的に、手取りの3分の1が、家賃の目安とされています。月収60万円の手取りは、約45.1万円なので、家賃は約15万円です。
家賃に15万を充てられる場合、基本的に物件探しには困りません。東京23区内であっても、2LDK以上の部屋が見つけられるでしょう。
- ▼地域別の家賃相場(タップで開閉)
-
エリア 1人暮らし
(1K/1DK)2人暮らし
(1LDK/2K/2DK)3人・4人家族
(2LDK/3K/3DK)東京23区 7~9万円 9~12万円 10~15万円 東京23区外 5~7万円 7~10万円 8~12万円 首都圏
(神奈川・埼玉・千葉)5~7万円 6~9万円 7~10万円 主要都市
(大阪・名古屋・福岡)4~6万円 6~8万円 7~10万円
月収60万円の住宅ローンは約4,900万円
月収60万円の場合、住宅ローンの目安額は、4,660万~4,900万円です。月々の返済額は、家賃目安と同じ15万円で計算しています。
フラット35の利用者調査によると、住宅購入の所要資金は、注文住宅のみで3,534万円、土地付きになると4,397万円が全国平均です。4,900万円のローンを組めるなら、頭金によっては、都心でも一戸建ての購入が可能です。
月収60万円はすごい?割合は?
年収 | 全体 | 男性 | 女性 |
---|---|---|---|
~100万円 | 7.8% | 3.4% | 14.0% |
100~200万円 | 12.7% | 6.2% | 21.5% |
200~300万円 | 14.1% | 9.8% | 20.0% |
300~400万円 | 16.5% | 15.5% | 17.9% |
400~500万円 | 15.3% | 17.7% | 12.1% |
500~600万円 | 10.9% | 14.2% | 6.4% |
600~700万円 | 6.9% | 9.5% | 3.4% |
700~800万円 | 4.8% | 7.1% | 1.7% |
800~900万円 | 3.3% | 5.0% | 1.0% |
900~1,000万円 | 2.2% | 3.4% | 0.6% |
1,000~1,500万円 | 4.0% | 6.2% | 1.0% |
1,500~2,000万円 | 0.8% | 1.3% | 0.3% |
2,000~2,500万円 | 0.3% | 0.4% | 0.1% |
2,500万円~ | 0.3% | 0.5% | 0.1% |
月収60万円が当てはまる「年収700~800万円」の割合は4.8%、月収60万円以上を合わせた割合は15.7%になります。6~7人に1人が月収60万円以上を稼いでいます。
月収60万円の男性は7.1%
月収60万円の男性の割合は7.1%です。約15人に1人の男性が、月収60万円を稼いでいます。
月収60万円の女性は1.7%
月収60万円の女性の割合は1.7%です。約60人に1人の女性が、月収60万円の収入を得ています。
【男女年齢別】月収60万円はどの年齢でも平均以上
年齢 | 男性 | 女性 |
---|---|---|
~19歳 | 18.8万円 | 17.8万円 |
20~24歳 | 22.1万円 | 21.6万円 |
25~29歳 | 25.9万円 | 24.1万円 |
30~34歳 | 29.7万円 | 25.4万円 |
35~39歳 | 33.6万円 | 26.8万円 |
40~44歳 | 36.4万円 | 27.6万円 |
45~49歳 | 38.8万円 | 27.9万円 |
50~54歳 | 41.1万円 | 27.9万円 |
55~59歳 | 41.7万円 | 28.0万円 |
60~64歳 | 32.2万円 | 23.7万円 |
65~69歳 | 27.5万円 | 21.6万円 |
70歳~ | 24.6万円 | 21.8万円 |
全年代 | 34.2万円 | 25.9万円 |
月収60万円は、男女問わず、どの年齢でも平均以上の月収です。ちなみに、平均月収が一番高い50代後半の男性よりも、20万円ほど高いです。
月収60万円を目指したい方は、転職で狙うのをおすすめします。月収60万円以上の求人は、リクルートダイレクトスカウトを利用して探しましょう。年収が800万円を超える求人が多数ある、ハイクラス向けのサービスです。
企業やヘッドハンターからスカウトが受けられ、自身の市場価値が分かるので、転職を考えていない場合も、登録しておいて損はありません。
世帯月収60万円(年収720万円)以上は27.1%
世帯年収 | 割合 | 累計割合 |
---|---|---|
50万円未満 | 1.2% | 1.2% |
50万~100万円 | 5.5% | 6.7% |
100万~150万円 | 6.4% | 13.1% |
150万~200万円 | 6.6% | 19.7% |
200万~250万円 | 7.7% | 27.4% |
250万~300万円 | 6.9% | 34.3% |
300万~350万円 | 7.1% | 41.4% |
350万~400万円 | 5.5% | 47.0% |
400万~450万円 | 5.6% | 52.6% |
450万~500万円 | 4.7% | 57.3% |
500万~600万円 | 8.4% | 65.6% |
600万~700万円 | 7.3% | 72.9% |
700万~800万円 | 6.2% | 79.1% |
800万~900万円 | 4.9% | 84.0% |
900万~1,000万円 | 3.6% | 87.6% |
1,000万円以上 | 12.4% | 100% |
世帯月収が60万円(年収720万円)以上の世帯割合は27.1%で、4人に1人が月収60万円以上を稼いでいる計算です。月収60万円のみの場合7.3%で、14人に1人の割合です。
夫婦ともフルタイムで働いているなら、男女それぞれの平均月収で超えられるため、世帯月収なら、難易度はそこまで高くないと言えます。
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月収60万円の生活レベル・家計簿は?
総務省の家計調査の結果を参考に、月収60万の生活レベルを家族構成ごとに紹介します。
手取りを45.1万円に設定していますが、扶養やボーナスなどで手取りは異なるので、被扶養者が1人いる場合、手取りを9,000円追加します。
生活費の内訳4パターン | |||
---|---|---|---|
▼独身 | ▼2人暮らし | ||
▼3人家族 | ▼4人家族 |
【独身】月収60万は都心でも余裕ある生活が可能
出費 | 金額 | 備考 |
---|---|---|
手取り | ‐ | 451,000円 |
家賃 | 120,000円 | ‐ |
水道光熱費 | 10,000円 | ‐ |
食費 | 70,000円 | 1日約2,300円計算 |
携帯代含む通信費 | 10,000円 | ‐ |
交通費 | 10,000円 | ‐ |
趣味含む娯楽費 | 90,000円 | ‐ |
雑費 | 5,000円 | ‐ |
貯金 | 136,000円 | ‐ |
独身の場合、月収60万円はかなり余裕のある生活が可能です。都心部でも物件探しに困ることはなく、相場以上の部屋にも住めます。
食費や娯楽費を多めに見積もっても、14万円ほどを貯金できます。自由に使えるお金を増やしたい方は、家賃を1DKの相場である9万円に抑えると良いでしょう。
【2人暮らし】月収60万は都心でも生活が可能
出費 | 金額 | 備考 |
---|---|---|
手取り | ‐ | 462,000円 |
家賃 | 150,000円 | ‐ |
水道光熱費 | 15,000円 | ‐ |
食費 | 85,000円 | 1日約2,700円計算 |
携帯代含む通信費 | 13,000円 | ‐ |
交通費 | 15,000円 | ‐ |
趣味含む娯楽費 | 70,000円 | ‐ |
雑費 | 10,000円 | ‐ |
貯金 | 104,000円 | ‐ |
2人暮らしでも、月収60万円なら節約を意識せず、都心で生活が可能です。好きな物件を選べるわけではありませんが、物件が無い状態にはならないでしょう。
ただし、子供を作ることを考えると、あまり贅沢はできません。子供の学費や生活費などの追加費用に備えて、手取りの20%ほどを貯金に回すと良いです。
【子供あり】月収60万は都区部だと少し節約が必要
出費 | 金額 | 備考 |
---|---|---|
手取り | ‐ | 462,000円 |
家賃 | 150,000円 | ‐ |
水道光熱費 | 17,000円 | ‐ |
食費 | 100,000円 | 1日約3,300円計算 |
携帯代含む通信費 | 11,000円 | 格安SIM利用 |
交通費 | 15,000円 | ‐ |
趣味含む娯楽費 | 30,000円 | ‐ |
養育費 | 40,000円 | ‐ |
保険代 | 10,000円 | ‐ |
雑費 | 15,000円 | ‐ |
貯金 | 74,000円 | ‐ |
月収60万だと、子供がいて都区部に住む場合、節約が必要です。子供の養育費と保険代がかかるので、娯楽費を貯金に回しましょう。子供の学費のために、月に5万円は貯金をすべきです。
娯楽費が足りない方や、貯金をもっとしたい方は、マイホームの購入を勧めます。月々の返済額を家賃より安くすれば、負担を軽くしつつ、快適な生活を送れる可能性があります。
貯金をするために、転職で手取りを増やす方法もあります。転職の際、リクルートダイレクトスカウトを利用すれば、収入アップを目指せるだけでなく、自身の市場価値も分かるので、転職をしなくても損はありません。
月給60万円に近い給与帯の手取り額一覧
月給60万円に近い給与帯を一覧でまとめました。東京都在住、ボーナス無し、扶養家族なしでシミュレーションしてあります。それぞれの年収をタップすると対応する解説記事に移動できます。
月の手取り | |
---|---|
月給32万円 | 25.2万円 |
月給33万円 | 25.9万円 |
月給34万円 | 26.7万円 |
月給35万円 | 27.4万円 |
月給40万円 | 31.0万円 |
月給45万円 | 34.9万円 |
月給50万円 | 38.4万円 |
月給55万円 | 41.9万円 |
月給60万円 | 45.1万円 |
月給70万円 | 51.8万円 |
月給80万円 | 58.4万円 |
月給100万円 | 71.4万円 |
月収60万円の気になるQ&A
貯金はどれくらいできる?
パターン | 貯金可能額(目安) |
---|---|
独身 | 138,000円 |
2人暮らし | 104,000円 |
子供あり | 74,000円 |
月収60万円の場合、独身・2人暮らしなら、月に10万円以上の貯金が可能です。手取りの20%が、月の貯金額の目安となるので、目安以上の貯金額です。
子供ができてからは、月に手取りの10%を貯金できます。なお、子供の進学費用のためには、月5万円を貯金できると良いです。
月収60万円を稼げる仕事・職業は?
営業職
営業職は、月収60万円以上を目指しやすい職業です。成果に応じて報酬がある場合が多く、努力次第で高収入が狙えます。成果報酬の額は会社によって違いますが、1年目から月収60万円以上を稼ぐことも可能です。
営業職への転職を考えている方は、ビズリーチを利用すると良いでしょう。年収アップの実績が豊富で、高収入な営業職の求人もあります。
ITエンジニア
ITエンジニアも、月収60万円以上を狙える職業です。スキルや経験によって給料が上がるので、若手でも月収60万円以上を稼げる可能性があります。
エンジニアは未経験でも転職しやすく、地道にスキルをつけて高収入を目指すのも可能です。
エンジニアへの転職は、レバテックキャリアのような専門性が高い転職エージェントを利用しましょう。求人の種類を絞っている分、サポートが的確で、転職成功の可能性が高まります。
コンサルタント
コンサルタント業も、月収60万円以上の方が多い職業です。高収入の企業が多く、企業全体の平均年収が、1,000万を超える所も存在します。
コンサルタントは激務なことが多く、離職率も一般企業よりは高いですが、新卒や未経験の方でも高収入が狙えます。
コンサルタントへ転職をする場合、アクシスコンサルティングがおすすめです。コンサル転職の実績が豊富なので、対策なども万全にできます。
大型ドライバー
大型ドライバーも、月収60万円の求人が存在します。業務の内容によって、給与にかなり幅があるので、求人で給与についてよく確認しましょう。女性で稼いでいる方も多く、未経験者歓迎の求人が多いです。
高収入の大型ドライバーに転職をしたい方は、ビズリーチがおすすめです。求人の質が高いので、ドライバーの中でも、高水準な求人が見つかります。
収入を増やす方法
- 昇進昇格で昇給する
- 副業・共働きを行う
- 起業・フリーランスとして働く
- 投資する
- 転職する
1.昇進昇格で給与を上げる
月収を上げるのに一番現実的なのは、昇進・昇格を狙うことです。月収60万を目指すなら、給与水準の高い企業に入っている必要があるので、給与テーブルや、昇進昇格の基準は必ず確認しましょう。
月収60万は、年功序列では上がりづらい給与です。そのため、到達するにはしっかり目標を立て、成果を出さなくてはいけません。
また、現職の賃金水準が低い場合や、自身の努力で給与を上げられない場合は、転職を考えても良いでしょう。
2.副業・共働きを行う
副業や共働きで収入アップを狙うのも可能です。最近は、クラウドワークスやランサーズで仕事が得られるうえ、個人でもboothやメルカリで、ショップの開設が簡単に行えます。
また、副業をせずとも、夫婦でフルタイムの仕事をしていれば、月収60万円も難しくありません。自身の時間や体力と相談しながら、副業か共働きか選択しましょう。
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3.起業する・フリーランスとして働く
起業やフリーランスとして働くのも、収入を上げる方法です。成功すれば、月収60万以上も望めます。ただし、稼ぐには現職を辞める必要があるので、失敗のリスクは非常に大きいです。
起業もフリーランスも、自身のスキルを磨くか、足場を固めてから取り組むべきです。副業的にビジネスを始めて、見通しがついたら独立を考えましょう。
4.投資する
投資で収入を増やす方法もあります。2024年からは、利益に対して税金が掛からなくなる新NISAが始まっており、初心者でも投資を始めやすい環境になりました。
元金が減るリスクがあり、すぐに大きな収入にならないという一面はありますが、手間を掛けずに収入を増やせる可能性が高いので、余裕資産は投資に回しておくのを勧めます。
月収60万円で、多額の投資資金を用意するのは難しいですが、上手くいけば月数万の投資でも、将来的に大きな資産となります。
5.転職する
転職は手早く収入を上げられます。同じ仕事でも、企業規模や業界が異なるだけで、大きく給与体系が異なるので、月収60万を狙うなら、同じ職種で転職すると良いです。
昇進昇格で昇給できる見込みがない場合、転職は最も現実的な選択肢です。給料の高い企業へ転職できたら、転職後1年目で前職の給与を抜くこともあり得ます。
月収60万以上の企業は、転職エージェントを利用して探しましょう。ハイクラス向けエージェントのリクルートダイレクトスカウトなら、転職決定年収が900万を超えているので、月収60万の求人も見つかります。
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まとめ
この記事の結論
- 月収60万円の手取りは約45.1万円
- 家賃目安は約15万円
- 子供がいても節約すれば都心で生活可能
月収60万円の手取りは、約45.1万円で、全体の上位13.6%に入ります。世帯月収では、夫婦でフルタイムの仕事をすれば、稼ぐのは難しくありません。
家賃目安は約15万円で、東京23区内で、2LDK以上の広さの物件も見つけられます。また、子育てもでき、少し節約をすれば、都心での生活も可能です。
月収60万円以上を稼ぎたい場合は、転職がおすすめです。リクルートダイレクトスカウトなら、転職決定年収が900万円を超えるので、月収60万円を狙える可能性が高いです。
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