月収90万円の手取りや税金の計算方法は？割合や目指せる職業も紹介

「月収90万円手取りはいくら？」

「月収90万円の生活レベルが知りたい」

月収90万円は、日本の平均月収30.7万円と比べると2.5倍以上の高収入です。しかし、月収90万円の手取りはいくらなのか、どんな生活レベルなのか気になりますよね。

そこでこの記事では、月収90万円の手取り額や、税金、社会保険料の計算方法を解説しています。世帯別の生活レベルや月収90万円を目指せる仕事も紹介しているので参考にしてください。

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月収90万の割合は4.0%｜90万以上は5.4%

年収	全体	男性	女性
～100万円	7.8％	3.4％	14.0％
100～200万円	12.7％	6.2％	21.5％
200～300万円	14.1％	9.8％	20.0％
300～400万円	16.5％	15.5％	17.9％
400～500万円	15.3％	17.7％	12.1％
500～600万円	10.9％	14.2％	6.4％
600～700万円	6.9％	9.5％	3.4％
700～800万円	4.8％	7.1％	1.7％
800～900万円	3.3％	5.0％	1.0％
900～1,000万円	2.2％	3.4％	0.6％
1,000～1,500万円	4.0％	6.2％	1.0％
1,500～2,000万円	0.8％	1.3％	0.3％
2,000～2,500万円	0.3％	0.4％	0.1％
2,500万円～	0.3％	0.5％	0.1％

出典：令和4年分民間給与実態統計調査｜国税庁

月収90万は年収1,080万なので、年収1,000~1,500万以下に入り、全体の4.0%に当てはまります。年収1,000万以上で見ると割合は5.4%で、およそ20人に1人は年収1000万以上稼いでいます。

男性で月収90万は6.2%

男性で月収90万を稼いでいる人は6.2%で、およそ17人に1人の割合です。

女性で月収90万は1.5%

女性で月収90万は1.5%で、男性の4分の1程度です。女性の場合、ライフステージによって短時間勤務になったり非正規になる人が多いため、男性より収入が少なくなります。

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月収90万円の手取りは約65万円

月収90万円の手取りは約65万円です。健康保険・厚生年金などの社会保険料、所得税・住民税などの税金で約25万円引かれます。

90万からいくら引かれる？

参考：国税庁、日本年金機構、全国健康保険協会、厚生労働省
※都道府県・年齢・年収を設定して手取り額を計算できます

月収90万円では約25万円が収入(額面)から引かれて、手取りは約65万円です。手取りとは、収入(総支給額)から税金や社会保険料を引いた金額を指します。

総支給額の内訳

総支給額とは、基本給にボーナスや各種手当を合計したものです。手当には、交通費・住宅手当・育児手当・資格手当などがあります。会社が提示する所定条件を満たすと手当を受けられます。

例えば、住宅手当が適用されるエリアに引っ越すなど、手当を活用すると手取りアップに繋がります。ただし、引越しにも敷金礼金や、仲介手数料などの初期費用が数十万円かかるため、よく考える必要はあるでしょう。

控除額の内訳

控除額の内訳
・健康保険、厚生年金、雇用保険、介護保険 ・所得税、住民税

控除額の内訳は、健康保険や厚生年金などにかかるお金と、所得税・住民税です。扶養家族がいると、所得税や住民税に対しての控除があるため、手取りは独身に比べ数千円増加します。

税金負担を減らすには、ふるさと納税がおすすめです。返礼品だけでなく、所得税の還付(返還)や住民税の控除を受けられます。控除額が減れば、それだけ手取りも増えるため、現状で手取りを増やしたいなら活用しましょう。

▼控除対象の金額や詳細(タップで開閉)

控除対象	詳細
健康保険	【標準報酬月額の9.98%を会社と折半】 88万※×9.98%÷2=約44,000円 ・自治体や組合によって変動あり ・加入により医療費の負担額が3割になる ※標準報酬月額の等級を元に計算 ※東京都の保険料率を掲載
厚生年金	【標準報酬月額の18.3%を会社と折半】 月収635,000円以上は一律59,475円 ・国民年金に上乗せされてもらえる年金 ※標準報酬月額の等級を元に計算
雇用保険	【額面の0.6％】 90万×0.6％=5,400円 ・農林水産、清酒製造、建設業は0.7% ・失業時に給付を受けるための保険
介護保険	7,040円/月ほど ・40歳以上の医療保険加入者が支払う ・介護が必要になった際に一時金が給付
所得税	80,000円/月ほど ・所得に応じてかかる税金 ▶所得税の税率｜国税庁
住民税	59,000円/月ほど ・地域によって税率が多少異なる ・前年の収入に対してかかる

参考：国税庁、日本年金機構、全国健康保険協会、厚生労働省

▼所得税の計算方法(タップで開閉)

所得税の計算式
所得税 = 課税される所得金額 × 所得税率 – 控除額 課税される所得金額 = 合計所得－所得控除 月収90万円(年収1,080万円)の場合、基本的に所得税率は23％、控除額は636,000円。

所得税は、合計所得から、所得控除されたあとの金額のことです。所得控除には様々ありますが、納税者の個人的事情に応じて、所得税負担を調整する制度と認識しておきましょう。

所得控除の大部分を占めるのが、給与所得控除・基礎控除・社会保険料控除です。月給90万円(年収1080万円)の場合、給与所得控除が195万円、基礎控除が48万円、社会保険料控除が約126.5万円です。

つまり、課税される所得金額は、1080万-(195万+48万+130.7万)=706.3万円となります。よって、上記表から所得税は年間で706.3万円×23％－63.6万円=約98.8万円となり、1ヶ月だと98.8万円÷12ヶ月=約8.2万円です。

▶所得控除の種類(国税庁)はこちら

▼住民税の計算方法(タップで開閉)

住民税の計算式
住民税 = 均等割 + 所得割 均等割は一律で課される税(地域で異なる) 所得割 = 課税される所得金額 × 住民税率 – 控除額 住民税率はおよそ10％(地域で異なる)

住民税は、住民税＝均等割＋所得割で算出できます。課税される所得金額は、住民税の基礎控除が43万円なので、月収90万円(年収1,080万円)の場合、約711.3万円です。

住民税率は地域で多少異なりますが、およそ10％なので、所得割は711.3万円×10％=71.13万円になります。所得割に対する控除は、ふるさと納税や住宅ローンなどがあれば適用されますが、ここでは無視します。

均等割も地域で異なりますが、仮に年間5,000円として計算します。上記表から、住民税は年間で5,000+71.13万円=71.6万円となり、1ヶ月だと71.6万円÷12ヶ月=約6万円です。

月収90万円は年収だと1080万円

月収90万の年収は1,080万円です。月収は年収を12で割った額で、ボーナスや各種手当が含まれています。また、ボーナスや手当を含まない、毎月決まってもらえる給与は月給と言います。

ちなみに、年収が1,080万円で2ヶ月分ボーナスがある場合、月給は77万円になります。

年収1,080万円の手取りは約779万円

月収90万円の手取り年収は約779万円です。一般的に年収の80%が手取りと言われますが、収入が増えると税率が上がります。月収90万円の場合は額面の72%が手取りです。

手取りで90万円ある場合は、月収133万円で年収が約1,600万円です。

月給90万円ならボーナスなしで年収1080万円

月給で90万の場合、ボーナスを含まない年収は1,080万円です。仮に月給2ヶ月分のボーナス180万円をもらうなら、年収1,260万円になります。

年収1,260万円だと、手取り年収は896万円、月の手取りは約75万円です。

月収90万円の生活レベルは？

総務省の家計調査の結果を参考に、月収90万の生活レベルを家族構成ごとに紹介します。扶養やボーナスなどで手取りは異なりますが、手取り65万で統一して計算しています。

生活費の内訳4パターン
▼独身	▼2人暮らし
▼3人家族	–

【独身】月収90万は贅沢な暮らしもできる

出費	金額	金額・備考
手取り	–	650,000円
家賃	180,000円	–
水道光熱費	10,000円	–
食費	80,000円	1日約2,700円計算
携帯代含む通信費	10,000円	–
交通費	10,000円	–
趣味含む娯楽費	100,000円	–
雑費	10,000円	–
貯金	250,000円	–

独身の月収90万円生活はかなり余裕があります。頻繁に外食に行ったとしても問題はありませんし、趣味や娯楽に月10万使ったとしても大丈夫です。

しかし、支出の限度は決めておきましょう。余裕があると言っても際限なく使えるわけではないですし、最低でも手取りの20%は貯金しておくべきです。

【2人暮らし】月収90万は余裕ある暮らし

出費	金額	金額・備考
手取り	–	650,000円
家賃	200,000円	–
水道光熱費	20,000円	–
食費	90,000円	1日約3,000円計算
携帯代含む通信費	15,000円	–
交通費	15,000円	–
趣味含む娯楽費	80,000円	–
雑費	20,000円	–
貯金	210,000円	–

2人暮らしの場合でも生活には余裕があります。趣味や娯楽に8万円、食費に9万円とかなり余裕を持たせても20万円程度の貯金ができます。

ただし、何のために貯金するかによっては、贅沢はせずに貯金に回した方が良いでしょう。車を購入したり、マイホームの頭金を貯める等、目的に合わせた貯金額を設定してください。

また、余剰分を全て貯金するだけでなく、投資信託などを利用して資産運用するのもおすすめです。

【子供有り】月収90万は貯金も十分可能

出費	金額	金額・備考
手取り	–	650,000円
家賃	200,000円	–
水道光熱費	20,000円	–
食費	100,000円	1日約3,300円計算
携帯代含む通信費	15,000円	–
交通費	15,000円	–
趣味含む娯楽費	55,000円	–
養育費	40,000円	–
保険代	20,000円	生命保険+学資保険
雑費	20,000円	–
貯金	165,000円	–

月収90万円での子育ては貯金をしながらでも無理なく生活可能です。生活費や養育費、生命保険や学資保険など、2人の時より支出は増えますが、手取りの20%は貯金できます。

子供にどれくらいお金をかけるかによって、いくら貯金できるかは変わりますが、将来の学費分の貯金として5~10万円は貯金しておきましょう。

月収90万円のデメリット

児童手当の所得制限に引っかかる

年収が960万円を超える場合、児童手当の所得制限限度額以上になります。通常は児童一人当たり月額1万～1.5万もらえる手当が減額され、特例給付の月額5000円に減ります。

また、2022年10月からは、年収が1,200万円を超える世帯の特例給付が廃止になるので、特例給付を受け取れるのは年収960~1,200万円までになります。

高等学校等就学支援金制度の対象外になる

高等学校等就学支援金制度は、年収1,080万円は所得の上限を超えるため支援の対象外です。

高等学校等就学支援金制度とは、国が高校の授業料の全部または一部を支援する制度のことで、補助を受けるには世帯年収などの条件があります。

高額療養費制度の上限が変わる

月収90万円は、医療費が高額になった場合の負担が大きくなります。高額療養費制度は、病院などの窓口で払った金額がその月の上限を超えた場合、超えた分だけ支給してもらえる制度です。

上限金額は年齢や所得に応じて分かれており、所得が増えれば負担が大きくなります。年収770万円を超えると、月の上限が約17万円になり、年収1,160万円以上になると約25万円と、年収に応じて上限が上がります。

月収90万円の家賃や住宅ローンの目安

家賃目安は約20万円程度

月収90万円の家賃目安は、約20万円です。一般的に家賃の目安は手取りの30%と言われており、月収90万円の場合、手取りが65万円なので、約20万円になります。

家賃20万円となると、借りられる物件の選択肢はかなり多いでしょう。しかし、家やマンションの購入を考えているなら、家賃は目安より安い物件を選び、頭金を貯めておくのもおすすめです。

▼地域別の家賃相場(タップで開閉)

エリア	1人暮らし (1K/1DK)	2人暮らし (1LDK/2K/2DK)	3人・4人家族 (2LDK/3K/3DK)
東京23区	7~9万円	9~12万円	10~15万円
東京23区外	5~7万円	7~10万円	8~12万円
首都圏 (神奈川・埼玉・千葉)	5~7万円	6~9万円	7~10万円
主要都市 (大阪・名古屋・福岡)	4~6万円	6~8万円	7~10万円

住宅ローン目安は5,400万～7,600万

月収90万円の住宅ローンは、5,400万～7,600万程度が目安です。ローン借入額は年収の5～7倍程度、手取り額の20〜25%が無理のない返済比率と言われています。

毎月の返済額以外にも、家の修繕費や固定資産税などの出費も必要です。生活に困ることにならないよう、借入は慎重に行いましょう。

▼地域別マンションの平均価格(タップで開閉)

地域	平均価格
首都圏	6,260万円
近畿圏	4,562万円
全国	5,115万円

出典：NHK｜新築マンション 去年全国で発売の平均価格 初の5000万円超え
※データは2021年のもの

マンションの平均価格は、全国で約5,000万円です。首都圏(一都三県)の新築マンションの平均価格(2021年)を見ると、月収90万なら23区含め首都圏エリアのマンションが購入できます。

▼地域別土地付注文住宅の平均価格(タップで開閉)

エリア	建築費用
首都圏	5,162万円
近畿圏	4,540万円
全国	4,397万円

出典：フラット35利用者調査

土地付きの注文住宅は、全国平均で4,397万円前後、坪単価では約130万円です。マンションに比べると平均価格が安く、比較的広い家に住めるため、広さやスタイルにこだわりがあるなら注文住宅がおすすめです。

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貯金目安は20%

世帯状況	貯金割合目安
独身	手取りの約40％
夫婦	手取りの約30%
子持ち	手取りの約20％

貯金額の目安は一般的に手取りの20%程度と言われています。手取り65万円の場合は13万円で、月13万円貯金すれば年間156万円になります。

また、世帯状況によりますが、月収90万円なら手取り20%以上を残すことが十分可能です。余剰分は貯金以外にも、投資信託などの資産運用に回すのも良いでしょう。

収入を増やす方法

1. 昇進昇格で昇給する
2. 副業を行う
3. 起業・フリーランスとして働く
4. 投資する
5. 転職する

1.昇進昇格で給与を上げる

収入を増やすなら、昇進昇格で給与を上げるのが現実的です。まずは現職でどれくらいの年収が狙えるか確認してみてください。

目標の収入が狙えるなら、昇進・昇格の条件についても確認しておきましょう。日本の企業では、昇進・昇格の条件があいまいだったり、年功序列で上がっていくような場合もあります。

自分の努力では昇進・昇格が難しいという場合は、転職も視野に入れておきましょう。

2.副業を行う

副業を行うことで、収入を増やす方法もあります。クラウドソーシングで仕事を受けたり、ブログやECサイトを開設するなど、在宅で可能なものも増えています。

現代は副業の種類が多様なので、自分に合った方法を探してみてください。ただし、副業を始めてすぐに収入を上げるのは簡単ではありません。

副業で収入を上げるなら長期的な目線で、徐々に収入を上げられるようにしていきましょう。

▶おすすめの副業ランキングはこちら

3.起業する・フリーランスとして働く

起業やフリーランスで働くことで、収入を上げることも可能です。成功すれば大幅な収入アップも望めますが、その分少なくないリスクがあります。

起業するなら、慎重に準備しましょう。起業から5年後に生き残るのは15%と言われており、継続するのは簡単ではありません。フリーランスでは、仕事のスキル以外にも事務処理能力や営業努力が必要です。

エンジニア経験があるならフリーランスエンジニアがおすすめです。求人案件が非常に多いレバテックフリーランスや週2案件が豊富で副業おすすめのITプロパートナーズなどが登録無料で使えます。

4.投資する

投資で収入を増やす方法もあります。2024年からは、利益に対して税金が掛からなくなる新NISAが始まっており、初心者でも投資を始めやすい環境になりました。

元金が減るリスクがあり、大幅に収入が増えるものでもありませんが、手間を掛けずに収入を増やせる可能性が高いので、余裕資産は投資に回しておくのを勧めます。

5.転職する

収入を上げるなら、転職が手早く堅実な方法です。同じ仕事でも、企業規模や業界が異なるだけで、大きく給与体系が異なるので、同じ職種で転職することで月収アップを狙えます。

現職で収入が上がる見込みがなければ、給料が高い企業への転職を目指すのが現実的です。転職を成功させるためには、在職中に転職活動を行い、転職エージェントを活用してください。

月収90万円以上を目指すなら、通常の転職エージェントより、ハイクラス向けの転職エージェントを利用しましょう。リクルートダイレクトスカウトは、質の高いハイクラス求人が豊富なのでおすすめです。

月収90万円以上を稼げるおすすめの仕事・職業

ITエンジニア

月収90万円以上を目指すなら、IT系の職種がおすすめです。中でもエンジニア職は未経験でも挑戦しやすく、スキルや経験を積めば高収入が狙えます。

未経験からITエンジニアを目指す場合は、ワークポートという転職サイトを活用するのがおすすめです。未経験歓迎のIT求人が多数あるので、働きながらスキルを身につけられます。

もし、すでにエンジニアとしての経歴があるなら、レバテックキャリアを活用しましょう。IT・Web業界に特化した転職サービスで、スキルにあった優良企業を紹介してもらえます。

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テレビ局

大手テレビ局(日本テレビ、フジテレビなど)の社員なら月収90万以上を狙えます。

大手テレビ局の平均年収は1,300万円を超えており、20代、30代で年収1,100万円を超えることもあります。

テレビ業界は新規参入してくる競合が少ない寡占状態であり、収入源であるCMの広告費が高いため社員の給料は高水準です。

コンサルタント

コンサルタント業も、月収90万円以上を狙えます。コンサルタントの業務は業界によって違いますが、クライアントの課題を見つけ解決策を提案するのが主な仕事です。

成果を求められる仕事で、プレッシャーも大きいですが、その分高い収入が期待できます。

収入アップにおすすめの転職エージェント

転職サービス	特徴
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まとめ

月収90万円の手取りは65万円で、年収は1,080万円です。高収入の1つの目安である、年収1,000万円を超えています。生活では、かなり余裕がある暮らしができるでしょう。

月収90万円以上を稼ぐ人の割合は4.6%と少なく、目指すのは簡単ではありませんが、経験やスキルを十分に活かせる仕事に転職をすることでその可能性は大きく広がります。

転職で高収入を目指すなら、リクルートダイレクトスカウトやビズリーチなどのハイクラス向けサービスを使いましょう。

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