「月収33万円の手取りはいくら?」
「女性でも稼げるのか知りたい」
月収33万円は、30代後半の男性と同じくらいの月収です。しかし、扶養ありの手取りはどれくらいか、4人家族で生活はできるのか気になりますよね。
この記事では、月収33万の手取り額を紹介しています。税金や社会保険の計算方法はもちろん、家賃・生活レベルについても記載しているので、月収33万円の方や目指している方は参考にしてください。
また、月収33万円以上を目指して転職するなら、転職サービスを活用しましょう。マイナビエージェントに登録すれば、スキルや経験を考慮したうえで、年収アップできる転職先を紹介してくれます。
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目次
月収33万円の手取りは約26万円
月収33万円の手取りは、約26万円です。差分の7万円は、健康保険・厚生年金などの社会保険料や、所得税・住民税などの税金で控除されます。
手取り額は、扶養家族の人数や年齢によって変動します。年収103万円以下の配偶者を扶養に入れている場合は、手取りが4,000円ほど増加します。
月収33万円の手取りシミュレーション
項目 | 年収 | 月収 |
---|---|---|
額面収入 | ||
所得税 | ||
住民税 | ||
健康保険 | ||
厚生年金 | ||
雇用保険 | ||
介護保険 | ||
手取り |
参考:国税庁、日本年金機構、全国健康保険協会、厚生労働省※都道府県・年齢・年収を設定して手取り額を計算できます
月収33万円の場合、約7万円が控除され、手取りは約26万円になります。手取り額は、総支給額(額面)‐控除額で計算できます。
総支給額とは、基本給に各種手当を足したもの、控除額は主に住民税と所得税、社会保険料を指します。
総支給額の内訳
総支給額の内訳 |
---|
・基本給 ・残業代 ・各種手当(交通費、住宅手当、育児手当 等) |
総支給額とは、基本給に加え、残業代や各種手当を合計したものです。手当には、交通費・住宅手当・育児手当・資格手当などが挙げられ、会社が提示する所定条件を満たすと手当を受けられます。
例えば、住宅手当が適用されるエリアに引っ越すなど、手当を活用すると手取りアップに繋がります。ただし、引越しにも敷金礼金や、仲介手数料などの初期費用が数十万円かかるため、よく考える必要はあるでしょう。
控除額の内訳
控除額の内訳 |
---|
・健康保険、厚生年金、雇用保険、介護保険 ・所得税、住民税 |
控除額の内訳は、健康保険や厚生年金などにかかるお金と、所得税・住民税です。扶養家族がいると、所得税や住民税に対しての控除があるため、手取りは独身に比べ数千円増加します。
- ▼控除対象の金額や詳細(タップで開閉)
-
控除対象 詳細 健康保険 【標準報酬月額の9.98%を会社と折半】
34万※×9.98%÷2=約17,000円
・自治体や組合によって変動あり
・加入により医療費の負担額が3割になる
※標準報酬月額の等級を元に計算
※東京都の保険料率を掲載厚生年金 【標準報酬月額18.3%を会社と折半】
34万※×18.3%÷2=31,110円
・国民年金に上乗せされてもらえる年金
※標準報酬月額の等級を元に計算雇用保険 【額面の0.6%】
33万×0.6%=1,980円
・農林水産、清酒製造、建設業は0.7%
・失業時に給付を受けるための保険介護保険 2,720円/月ほど
・40歳以上の医療保険加入者が支払う
・介護が必要になった際に一時金が給付所得税 6,900円/月ほど
・所得に応じてかかる税金
▶所得税の税率|国税庁住民税 14,500円/月ほど
・地域によって税率が多少異なる
・前年の収入に対してかかる
- ▼所得税の計算方法(タップで開閉)
-
所得税の計算式 所得税 = 課税される所得金額 × 所得税率 – 控除額
課税される所得金額 = 合計所得 – 所得控除
月給33万円(年収396万円)の場合、基本的に所得税率は5%、控除額は0円。所得税は、課税所得に税率を掛け、控除額を引いたあとの金額のことです。所得控除には様々ありますが、納税者の個人的事情に応じて、所得税負担を調整する制度と認識しておきましょう。
所得控除の大部分を占めるのが、給与所得控除・基礎控除・社会保険料控除です。月給33万円(年収396万円)の場合、給与所得控除が123.2万円、基礎控除が48万円、社会保険料控除が約60.1万円です。
つまり、課税される所得金額は、396万-(123.2万+48万+60.1万)=164.7万円となります。よって、上記表から所得税は年間で164.7万円×5%=82,350円となり、1ヶ月だと82,350円÷12ヶ月=約6,900円です。
- ▼住民税の計算方法(タップで開閉)
-
住民税の計算式 住民税 = 均等割 + 所得割
均等割は一律で課される税(地域で異なる)
所得割 = 課税される所得金額 × 住民税率 – 控除額
住民税率はおよそ10%(地域で異なる)住民税は、住民税=均等割+所得割で算出できます。所得割は、課税所得に住民税率を掛けて、各種控除を引いた後の金額です。課税所得は、所得税と同じ計算で出せますが、基礎控除が43万なので、169.7万円です。
住民税率は地域で多少異なりますが、およそ10%なので、所得割は169.7万円×10%=169,700円になります。所得割に対する控除は、ふるさと納税や住宅ローンなどがあれば適用されますが、ここでは無視します。
均等割も地域で異なりますが、仮に年間5,000円として計算します。上記表から、住民税は年間で5,000円+169,700円=174,700円となり、1ヶ月だと174,700円÷12ヶ月=約14,500円です。
月収33万円はボーナスなしで年収396万円
月収33万円は、年収だと396万円です。月収に12をかけた金額が年収になります。なお、月収は、ボーナスを含む毎月の平均給与です。
月収33万円よりも、月給33万円の方が、ボーナスや各種手当分、給与を多く貰っています。
月収と月給の違い
月収は月給+変動手当
月収は、月給と変動手当を足したものです。変動手当とは、社員それぞれで支給される金額が違う手当を指します。
時間外手当や通勤手当、夜勤手当などの、業務量によって変動する手当のことです。
月給は基本給+固定手当
月給は、基本給に固定手当を足したものです。固定手当は対象の社員全員に、会社が一律の金額で支給する手当を指します。住宅手当や職務手当、役職手当などが一般的です。
固定手当は会社が決めるので、みなし残業が給与に含まれている場合は、残業手当が固定手当に含まれている場合があります。
月収33万円の手取り年収は約311万円
月収33万円の手取り年収は、約311万円で、額面の80%です。ちなみに、手取り33万円で計算すると、月収は43万円弱で、年収は512万円になります。
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月収33万円の家賃目安は約8.6万円
月収33万円の家賃目安は、約8.6万円です。一般的に、家賃は手取りの3分の1が目安と言われています。月収33万円の手取りは、約26万円なので、家賃は約8.6万円です。
家賃が8.6万の場合、1人暮らしなら、たいていの場所で、希望通りの物件を見つけられます。ただし、2人暮らし以上では、都区部だと物件探しには苦労するでしょう。
- ▼地域別の家賃相場(タップで開閉)
-
エリア 1人暮らし
(1K/1DK)2人暮らし
(1LDK/2K/2DK)3人・4人家族
(2LDK/3K/3DK)東京23区 7~9万円 9~12万円 10~15万円 東京23区外 5~7万円 7~10万円 8~12万円 首都圏
(神奈川・埼玉・千葉)5~7万円 6~9万円 7~10万円 主要都市
(大阪・名古屋・福岡)4~6万円 6~8万円 7~10万円
月収33万円の生活レベル|生活費の内訳は?
総務省の家計調査の結果を基に、月収33万円の方がどのような生活レベルかを、家族構成ごとに紹介します。配偶者がいる場合は、配偶者控除を受けられるので、手取りに4,000円を追加しました。
生活費の内訳4パターン | |||
---|---|---|---|
▼1人暮らし | ▼2人暮らし | ||
▼3人家族 | ▼4人家族 |
【1人暮らし】月収33万は余裕ある生活
出費 | 金額 | 備考 |
---|---|---|
手取り | – | 260,000円 |
家賃 | 86,000円 | – |
水道光熱費 | 10,000円 | – |
食費 | 40,000円 | 1日約1,333円計算 |
携帯代含む通信費 | 10,000円 | – |
交通費 | 5,000円 | – |
趣味含む娯楽費 | 30,000円 | – |
雑費 | 5,000円 | – |
貯金 | 64,000円 | – |
投資 | 10,000円 | – |
1人暮らしの場合、月収33万は余裕のある生活が可能です。食事や趣味を楽しみながら、手取りの20%を貯金できます。
また、少額ですが、投資に充てる余裕もあります。老後に向けて、コツコツと投資をすれば、将来の不安は減るでしょう。
【2人暮らし】月収33万は十分生活可能
出費 | 金額 | 備考 |
---|---|---|
手取り | – | 260,000円 |
家賃 | 86,000円 | – |
水道光熱費 | 15,000円 | – |
食費 | 70,000円 | 1日約2,333円計算 |
携帯代含む通信費 | 6,000円 | 格安SIM利用 |
交通費 | 5,000円 | – |
趣味含む娯楽費 | 20,000円 | – |
雑費 | 8,000円 | – |
貯金 | 50,000円 | – |
2人暮らしの場合、月収33万円で、十分生活可能です。しかし、子育ての費用を貯蓄するためにも、食費や娯楽費を少し節約しましょう。節約をすれば、月5万以上を貯金に回せます。
また、家賃を目安額の8.6万円に抑えるため、都心部から出て、郊外に家を借りれば、2人暮らしでも物件は見つかります。
【3人家族】月収33万は少し苦しい生活
出費 | 金額 | 備考 |
---|---|---|
手取り | – | 264,000円 |
家賃 | 86,000円 | – |
水道光熱費 | 16,000円 | – |
食費 | 80,000円 | 1日約2,666円計算 |
携帯代含む通信費 | 7,000円 | 格安SIM利用 |
交通費 | 5,000円 | – |
養育費 | 10,000円 | – |
保険代 | 10,000円 | – |
趣味含む娯楽費 | 10,000円 | – |
雑費 | 8,000円 | – |
貯金 | 32,000円 | – |
※配偶者を扶養に入れて計算
3人家族の場合、月収33万円では、少し苦しい生活です。手取りの10%程度しか貯金できないうえ、節約も必要なので、娯楽や食事に使う分のお金は、最低限にするべきです。
東京を出て、神奈川・千葉・埼玉や地方に住めば、家賃も抑えられます。家賃7万円でも相場内なので、1~2万円程度の節約になります。
【4人家族】月収33万は東京では共働きが必須
出費 | 金額 | 備考 |
---|---|---|
手取り | – | 314,000円 |
家賃 | 86,000円 | – |
水道光熱費 | 18,000円 | – |
食費 | 90,000円 | 1日3,000円計算 |
携帯代含む通信費 | 9,000円 | 格安SIM利用 |
交通費 | 5,000円 | – |
養育費 | 30,000円 | – |
保険代 | 16,000円 | – |
雑費 | 10,000円 | – |
趣味含む娯楽費 | 10,000円 | – |
貯金 | 40,000円 | – |
※配偶者を扶養に入れて計算
※共働きで5万円を追加
4人家族の場合、月収33万円は東京では共働きが必須です。パートナーに5万円を稼いでもらえば、4万円は貯金に充てられます。配偶者控除を受けられる上限の、8.5万円程度まで稼げば、より家計に余裕を持てます。
食費をさらに削るか、東京区外で家賃の安い物件を探す事でも、貯金額を増やせます。子供の学費や、突然の病気や事故に備えて、貯金額はなるべく多くするべきです。
さらに家計に余裕を持ちたい方は、転職で収入を上げるも1つの方法です。
月収33万円は多い?少ない?
男性の平均と同じくらい
平均月収 | 31.2万円 |
---|---|
男性平均 | 34.2万円 |
女性平均 | 25.9万円 |
※残業代などは含まない
参考:令和3年賃金構造基本統計調査の概況|厚生労働省
月収33万円は、男性の平均月収と同じくらいです。日本の平均月収よりも多く、全体で見れば多いと言えます。
【男女年齢別】月収33万円は30代前半までなら多い
年齢 | 男性 | 女性 |
---|---|---|
~19歳 | 18.8万円 | 17.8万円 |
20~24歳 | 22.1万円 | 21.6万円 |
25~29歳 | 25.9万円 | 24.1万円 |
30~34歳 | 29.7万円 | 25.4万円 |
35~39歳 | 33.6万円 | 26.8万円 |
40~44歳 | 36.4万円 | 27.6万円 |
45~49歳 | 38.8万円 | 27.9万円 |
50~54歳 | 41.1万円 | 27.9万円 |
55~59歳 | 41.7万円 | 28.0万円 |
60~64歳 | 32.2万円 | 23.7万円 |
65~69歳 | 27.5万円 | 21.6万円 |
70歳~ | 24.6万円 | 21.8万円 |
全年代 | 34.2万円 | 25.9万円 |
月収33万円は、30代後半の男性と同じ程度の月収です。20代後半の平均が、男性で25.3万円、女性で23.6万円なので、20代で月収33万円を稼いでいれば、高収入と言えます。
女性の平均月収が、30万を超えていないのは、出産や子育てのために、仕事を中断する人が多いからです。
月収33万円は年収で見ると全体の17.4%
年収 | 全体 | 男性 | 女性 |
---|---|---|---|
~100万円 | 7.8% | 3.4% | 14.0% |
100~200万円 | 12.7% | 6.2% | 21.5% |
200~300万円 | 14.1% | 9.8% | 20.0% |
300~400万円 | 16.5% | 15.5% | 17.9% |
400~500万円 | 15.3% | 17.7% | 12.1% |
500~600万円 | 10.9% | 14.2% | 6.4% |
600~700万円 | 6.9% | 9.5% | 3.4% |
700~800万円 | 4.8% | 7.1% | 1.7% |
800~900万円 | 3.3% | 5.0% | 1.0% |
900~1,000万円 | 2.2% | 3.4% | 0.6% |
1,000~1,500万円 | 4.0% | 6.2% | 1.0% |
1,500~2,000万円 | 0.8% | 1.3% | 0.3% |
2,000~2,500万円 | 0.3% | 0.4% | 0.1% |
2,500万円~ | 0.3% | 0.5% | 0.1% |
月収33万円の方は、年収では396万円なので、全体の16.5%に含まれます。約6人に1人が年収301~400万円を稼いでいます。年収400万円以下は合計51.1%で、約2人に1人が年収400万円以下です。
また、月収33万円の場合、ボーナスを含めれば年収400万円を超えます。年収401~500万の割合は、15.3%なので、約7人に1人が年収401~500万を稼いでいます。
年収301~400万円の男性は15.5%
年収301~400万円の男性は、15.5%います。男性の中では最もボリュームが大きく、約6人に1人が年収301~400万円です。
年収301~400万円の女性は17.9%
年収301~400万円の女性は、17.9%います。女性の中では、3番目にボリュームが大きく、73.4%の人が年収400万円以下です。
月給33万円に近い給与帯の手取り額一覧
月給33万円に近い給与帯を一覧でまとめました。東京都在住、ボーナス無し、扶養家族なしでシミュレーションしてあります。それぞれの年収をタップすると対応する解説記事に移動できます。
月の手取り | |
---|---|
月給28万円 | 22.2万円 |
月給29万円 | 22.9万円 |
月給30万円 | 23.8万円 |
月給31万円 | 24.3万円 |
月給32万円 | 25.2万円 |
月給33万円 | 25.9万円 |
月給34万円 | 26.7万円 |
月給35万円 | 27.4万円 |
月給40万円 | 31.0万円 |
月給45万円 | 34.9万円 |
月給50万円 | 38.4万円 |
月給55万円 | 41.9万円 |
収入を増やす方法
- 昇進昇格で昇給する
- 副業を行う
- 起業・フリーランスとして働く
- 投資する
- 転職する
1.昇進昇格で給与を上げる
昇進昇格で給与を上げるのは、最も現実的な方法です。月収33万は、男性なら30代後半の平均給与とほぼ同じなので、昇進昇格で狙えます。女性の場合も、正規雇用なら狙うのは十分可能です。
昇進昇格を狙う際、給与テーブルや、昇進昇格の基準は確認するべきです。そもそも狙った額まで給与が伸びなかったり、年功序列だったりする可能性もあるので、給与関係は明確にしましょう。
確認をして、給与が上がらないようであれば、転職を検討すると良いです。
2.副業を行う
副業も手取りを増やせる手段です。最近は、ポイントサイトや、ECショップを開設するなど、個人で手軽に始められるものや、在宅で可能なものも増えています。
クラウドワークスやランサーズのような、仕事を得る手段もあるので、自身の生活に合った副業を見つけられます。副業には、自身の価値を上げる仕事や、フリーランス・起業に繋がる仕事を選ぶのがおすすめです。
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3.起業する・フリーランスとして働く
起業やフリーランスとして働く方法も、手取りを増やすために考えられます。特に起業は成功すれば大幅な収入アップも望めますが、その分リスクも大きく、時間・体力的な制約で現職と起業の両立は非常に困難です。
また、フリーランスとして稼ぐにも、最低限のスキルは求められます。仕事を得るためには、現職や副業でスキルを磨く必要があります。
エンジニア経験があるならフリーランスエンジニアがおすすめです。求人案件が非常に多いレバテックフリーランスや週2案件が豊富で副業おすすめのITプロパートナーズなどが登録無料で使えます。
4.投資する
投資をして収入を増やす方法もあります。2024年からは、利益に対して税金が掛からなくなる新NISAが始まっており、初心者でも投資を始めやすい環境になりました。
元金が減るリスクや、すぐに大きな収入にならないという欠点がありますが、手間をかけずに収入を増やせる可能性が高いです。月1万でも、余裕資産は投資に回すことをおすすめします。
月収33万の場合、多額の投資資金を用意するのは難しいので、将来のための資産運用として小額から始めてみましょう。投資信託であれば、数千円から始められるものもあります。
5.転職する
転職は、最も手早く収入を増やす方法です。同じ仕事でも、企業規模や業界が異なるだけで大きく給与体系が変わります。月収33万円の方は、未経験に行くよりも、自身の経験を活かした方が収入は高くなりやすいです。
しかし、現職より給与が高いからと言って、何も考えずに転職すると、入社後に理想とのギャップが生じる可能性があります。給与以外の目的も決めて、転職活動を行うべきです。
転職には、エージェントの利用がおすすめです。キャリアの棚卸しや履歴書の作成だけでなく、給与の交渉も行ってくれるので、理想に合った企業を探す手助けになります。
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月収33万円の気になるQ&A
貯金はどれくらいできる?
パターン | 貯金可能額(目安) |
---|---|
1人暮らし | 64,000円 |
2人暮らし | 50,000円 |
3人家族 | 32,000円 |
4人家族(共働き前提) | 40,000円 |
月収33万円の場合、1人暮らしなら、貯金額の目安とされる手取り額の20%以上を貯金できます。2人暮らしでは、少々節約の必要はありますが、5万円を貯金に回せます。
ただし、子供を持ってからは、節約が必須です。子供が2人の場合、都内では節約に加えて共働きをしないと、貯金どころか生活費も払えません。
子供を持つ方は、1人、2人暮らしの間にできる限り、節約や共働きをして貯金するべきです。
おすすめの節約方法
- 家計簿をつける
- 食費を抑える
- 水道光熱費を抑える
- 通信費を抑える
貯金を増やすには、節約を行いましょう。家計簿をつけることで無駄が分かり、出費を抑えられます。
一番抑えやすいのは食費です。外食を控えるだけでも、食費はかなり減らせます。水道光熱費は、節水・節電で減らしましょう。
携帯電話は、格安SIMや格安プランの利用がおすすめです。格安SIMで、通信費を1,000円以内に抑えることも可能です。光回線も、スマホとのセット割りなど、自身の状況に合わせたプランやサービス会社を確認してください。
結婚して家族を養える?
月収33万で結婚は可能です。配偶者のみなら養えますが、子供を養うには少々少ないです。子供1人なら東京の通勤圏でも子育ては可能ですが、子供2人以上の場合は、家賃の安い地方でなければ共働きが必要です。
まとめ
この記事の結論
- 月収33万の手取りは約26万円
- 家賃目安は約8.6万円
- 4人家族では共働きが必須
月収33万の手取りは、約26万円で、年収は396万円です。家賃目安は約8.6万円で、1人暮らしなら、都区部でも物件探しには苦労しません。
子供がいる場合、東京で暮らすのは、貯金があまりできない、良い物件が見つからないなど問題が起こるのでおすすめしません。東京外で安い物件を借りれば、共働きはした方が良いですが、生活はできます。
生活の質を上げたい方は、転職で収入を上げるのも1つの方法です。転職の際は、エージェントを利用しましょう。マイナビエージェントなら充実した転職サポートを受けられるため、年収アップを実現しやすいです。
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