月給18万円の手取りは？一人暮らしできる？計算方法や生活レベルを解説

「月給18万円の手取りはいくら？」

「月給18万円で一人暮らしはできるの？」

月給18万円の手取りは14.4万円なので、20歳前後の年齢なら珍しくない金額です。しかし、金額が少ないので一人暮らしの生活レベルや年収など不安な点があると思います。

この記事では、月給18万円の手取りや計算方法などを紹介します。また、一人暮らしの生活レベルや収入を上げる方法なども紹介しているので参考にして下さい。

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月給18万円の手取りは14.4万円

月給18万円の手取りは14.4万円です。基本給や各種手当などの総支給額(額面)から、所得税や住民税、社会保険料を引いた額が1ヶ月の手取りになるためです。

扶養家族の有無で税率が変わりますが、手取り額は月給のおよそ8割と覚えておくと簡単です。ちなみに、新卒なら税金の負担が少ないので若干手取り額が増えます。

手取りとは？

手取りとは、会社から支払われる給料に対して実際に受け取れる金額のことです。一般的な給与明細では「差引支給額」の欄に記載されています。

会社から支払われる給料は全額受け取れません。税金や保険料などを天引きした上で、支払われる仕組みのためです。

月給とは？

月給とは毎月固定で支払われる賃金のことで、基本給と固定給が含まれたものです。基本給は役職や勤続年数などを基に決められています。固定給は役職手当や資格手当などが該当します。

月給よく似た「月収」は、年収を12ヶ月で割った金額のことです。月収は残業手当や営業手当(インセンティブ)、通勤手当などの変動手当と賞与も含まれているので、月給よりも金額が高いです。

額面とは？

額面とは会社から支払われる総支給額のことです。基本給に残業代といった変動手当も含まれており、税金や保険料が天引きされる前の金額を指します。

一般的な給与明細では「総支給金額」の欄に記載されています。

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月給18万円は多い？少ない？

月給18万円は高卒の初任給よりも少ない

月給18万円は、高卒の初任給よりも少ないです。令和4年に厚生労働省が公表した「賃金構造基本統計調査」によると高卒の初任給の平均は18.12万円でした。

短大卒や大卒の初任給は20万円を超えており、院卒では26万円以上です。

学歴別の初任給詳細

学歴	平均初任給
院卒(修士)	26.79万円
大卒	22.85万円
高専・短大卒	20.23万円
高卒	18.12万円

参考：賃金構造基本統計調査(初任給)｜厚生労働省

月給18万円は20代以上なら少ない【男女年代別】

年齢	男性	女性	全体
～19歳	18.8万円	17.8万円	18.4万円
20～24歳	22.1万円	21.6万円	21.9万円
25～29歳	25.9万円	24.1万円	25.1万円
30～34歳	29.7万円	25.4万円	28.1万円
35～39歳	33.6万円	26.8万円	31.3万円
40～44歳	36.4万円	27.6万円	33.4万円
45～49歳	38.8万円	27.9万円	34.9万円
50～54歳	41.1万円	27.9万円	36.5万円
55～59歳	41.7万円	28.0万円	37.0万円
60～64歳	32.2万円	23.7万円	29.6万円
65～69歳	27.5万円	21.6万円	25.8万円
70歳～	24.6万円	21.8万円	23.8万円
全年代	34.2万円	25.9万円	31.2万円

出典：令和4年賃金構造基本統計調査｜厚生労働省

月給18万円は、20代以上では少ない金額と言えます。月給18万円を下回っていたのは、10代女性のみでした。

もし、20代以上で月給18万円なら、より待遇の良い企業への転職を考えるべきです。

月給18万円はパートやアルバイトなら多い

時給	1,345円
労働時間/日	5.2時間
労働日数/月	14.7日
月給	約10.3万円

出典：賃金構造基本統計調査｜厚生労働省

月給18万円はパートやアルバイトなら多い収入です。厚生労働省のデータによると、パートやアルバイトとなどの非正規・短時間労働の平均月給は約10.3万円でした。

パートやアルバイトで月給18万円を稼ぐには、最低賃金が最も高い東京都(1,113円)でも8時間勤務を20日以上しなければいけません。

もし、パートやアルバイトで月給18万円を稼ぐなら、掛け持ちをしたり高単価の深夜のバイトをしてみましょう。

月給18万円の手取り計算方法

月給18万円から手取りを計算する際には、保険料や税金といった天引きされる控除額を確認しましょう。手取りは月給から控除額を差し引いた金額を指します。

下記より、月給18万円の控除額について解説していきます。

月給18万円の手取りシミュレーション

参考：国税庁、日本年金機構、全国健康保険協会、厚生労働省
※都道府県・年齢・年収を設定して手取り額を計算できます

月給18万円から差し引かれる保険料や税金をまとめました。月給18万円の場合、約3.6万円が引かれるため手取り額は14.4万円です。

ちなみに、40歳以上から介護保険の加入が義務になるので手取り額がさらに減ります。月給18万円の場合、1ヶ月で1,638円引かれるため40歳の手取り額は14.3万円です。

厚生年金とは？

厚生年金とは、対象となる企業の会社員が加入して65歳以上になったときに受け取れる公的年金制度です。

額面の18.3％を収めないといけませんが、半分は勤め先の企業が負担してくれます。月給18万円で9.15％の控除になるので、厚生年金の負担額は16,470円です。

ちなみに、厚生年金の保険料率は平成16年から段階的に引き上げられていましたが、平成29年を最後に終了しており18.3％で固定されています。(参考:厚生年金保険料額表｜日本年金機構)

健康保険とは？

健康保険とは、加入することで医療費の負担額が3割になる医療保険制度です。厚生年金と同様に、勤め先の企業が半分を負担してくれます。

保険料率の割合は都道府県によって異なりますが、10％前後が多いので実際の負担は額面の5％ほどです。(参考:令和5年度都道府県単位保険料率｜全国健康保険協会)

東京都の場合、令和6年の保険料率は9.98％でした。実際の負担は5％なので、月給18万円の健康保険料は約9,000円です。

介護保険とは？

介護保険とは、高齢になった際に利用する介護サービスの負担額を軽減するための保険料です。40歳以上から支払い義務が発生します。

介護保険は健康保険と併せて徴収されます。負担額については、勤め先の企業が半分負担してくれます。(参考:介護保険制度について｜厚生労働省)

月給18万円の介護保険料は、1ヶ月あたり1,440円です。

雇用保険とは？

雇用保険とは退職者や失業者の生活を守るために3ヶ月～1年間、給与の変わりに「失業等給付」を受給できる制度です。企業は労働者を1人でも雇っていれば手続きが必須なので、月給から天引きされています。

雇用保険は企業と従業員の双方で負担します。負担率は企業が給与の0.95％、従業員は0.6％です。(参考:令和5年度雇用保険料率のご案内｜厚生労働省)

月給18万円の雇用保険料は、1ヶ月あたり1,080円です。

所得税とは？

所得税とは、会社から支給された給料や個人事業で稼いだお金など、収入全般に対してかかる税金です。各種保険料と同様に、毎月の額面から控除されています。

また、所得税は年収が高くなるほど税率が上がる「超過累進課税率」を採用しています。(参考:国税庁｜所得税の仕組み)

月給18万の場合、毎月の所得税は2,633円です。

住民税とは？

住民税とは、住んでいる市区町村や都道府県が提供している公共サービスに対してかかる税金です。(参考:総務省｜個人住民税)

収める金額は前年度の所得を基に算出されます。新社会人や初めて就職して収入がなかった人に対しては課税されません。

住んでいる地域によって税率が異なりますが、月給18万円の住民税は1ヶ月あたり6,108円ほどです。

月給18万円で一人暮らしは可能？生活レベルは？

総務省が公表した「家計調査」の結果を参考に、月給18万円で一人暮らしはできるのか解説していきます。

1ヶ月で使用できる金額は、月給18万円の手取り額14.4万円で設定しました。毎月の生活レベルの参考にしてください。

月給18万は一人暮らしできるが貯金が厳しい

出費	金額	備考
家賃	50,000円	‐
水道光熱費	10,000円	‐
食費	30,000円	1日約1,000円計算
携帯代含む通信費	5,000円	格安SIM利用
交通費	3,000円	‐
趣味含む娯楽費	25,000円	‐
雑費	5,000円	‐
貯金	16,000円	‐
合計(手取り額)	144,000円	‐

月給18万円の場合、一人暮らしは可能ですが生活に余裕がありません。毎月できる貯金は1.6万円ほどです。

家賃は毎月の手取り額の3分の1ほどが目安なので、5万円に設定しました。一人暮らし向けで家賃5万円の物件は東京23区内では見つかりにくいので、郊外で探すのがおすすめです。

生活に余裕を持たせたい人は、下記より食費や水道光熱費などの節約術を紹介するので参考にして下さい。

食費:外食を控えて自炊をする

食費は節約しやすい項目です。外食を控えて自炊をしたり水筒を持ち歩くようになれば、毎月2万円ほど節約できます。

また、自炊で3日分ほどの作り置きをしておけば、時短やガス代の節約にも繋がります。

毎日、ペットボトルの飲み物で300円使っていると1ヶ月で9,000円の出費です。毎日のちょっとした食費から見直しをしてみましょう。

水道光熱費:電気・ガスの料金プランを見直してみる

電気やガス代は、使っている料金プランの見直しで節約をしましょう。ガスと電気の両方の申込みで割引きになったり、インターネットやスマホとのセット割が可能なものなど、お得な料金プランがあります。

総務省の実施した家計調査によると、単身世帯の電気・ガス代の平均は10,139円です。現在の光熱費が平均より高い場合は、一度料金プランを見直してみましょう。

携帯代含む通信費:格安SIMを活用してみる

格安SIMに変えて通信費を下げるのも、おすすめの節約術の1つです。格安SIMならドコモやauなどの大手キャリアよりも、圧倒的に安くスマホを利用できます。

大手キャリアの料金プランでは、あらかじめオプションが複数設定されており、通信費を無駄に支払っている可能性があります。

総務省の実施した家計調査によると、単身世帯の通信費の平均は7,008円、2人以上の場合は12,595円です。格安SIMの平均月額は2,830円なので、4,000円ほどの節約が見込めます。

月給18万円なら実家暮らしをすれば生活に余裕が出る

出費	金額	備考
家賃	30,000円	実家への生活費
水道光熱費	0円	‐
食費	25,000円	外食費等
携帯代含む通信費	2,000円	‐
交通費	3,000円	‐
趣味含む娯楽費	25,000円	‐
雑費	1,000円	‐
貯金	58,000円	‐
合計(手取り額)	144,000円	‐

月給18万円の場合、実家暮らしをすれば余裕のある生活を送れます。趣味や外食にお金を使っても、実家暮らしの目安とされる手取りの40%を貯金できます。

実家暮らしならある程度お金を自由に使えますが、無駄遣いをしないで余裕がある時に貯蓄をしておきましょう。

もし、月給18万円で生活が厳しいと感じているなら転職をして収入アップを目指しましょう。おすすめは、手厚い転職サポートが受けられるマイナビエージェントがおすすめです。

月給18万円の年収は216万円

月給18万円の年収はボーナスなしで216万円、手取りは173万円です。

ボーナスの支給額や残業代といった変動手当は個人によって異なるので、自身の給与明細を確認して下さい。

月給18万円でできること・できないこと

月給18万円で貯金はいくらできる？

生活スタイル	貯金の目安
一人暮らし	16,000円
実家暮らし	58,000円

月給18万円の場合、一人暮らしでは1.6万円ほどしか貯金できないので実家暮らしがおすすめです。

実家暮らしをすれば、5.8万円を貯金できます。趣味や外食の費用を節約できれば、投資にもお金を回せます。

月給18万円だと家賃はどれくらいが適切？

月給18万円の場合、家賃の目安は約5万円です。家賃は手取りの3分の1が目安と言われています。月給18万円の手取りは14.4万円なので、約5万円が適切な金額です。

ただ、家賃5万円の物件を東京23区内で探すのは難しいです。埼玉や千葉の郊外に出るか、生活費を節約して家賃の予算を上げましょう。

都心と郊外の家賃比較

エリア	1人暮らし (1K/1DK)	2人暮らし (1LDK/2K/2DK)	3・4人家族 (2LDK/3K/3DK)
東京23区	7～9万円	9～12万円	10～15万円
東京23区外	5～7万円	7～10万円	8～12万円
首都圏 (神奈川・埼玉・千葉)	5～7万円	6～9万円	7～10万円
主要都市 (大阪・名古屋・福岡)	4～6万円	6～8万円	7～10万円

参考：全国の家賃相場｜SUUMO

月給18万円で結婚して家族を養える？

月給18万円の場合、自分の収入だけで結婚をして家族を養うのは経済的に難しいです。パートナーも職場に出てもらい共働きをするのが現実的です。

また、子供がいる場合は生活費の他に養育費や学費といった負担が増えるので、貯金も十分にできません。

今の職場で昇給や昇格の見込みがなければ、転職をして収入アップを目指しましょう。

月給18万円でマイホームは購入できる？

月給18万なら、住宅ローンを組んでマイホームは購入できます。年収を216万円とすると、家計に負担をかけずに支払えるローンの借入額はおよそ1,200万円です。

住宅ローンの目安は、世帯年収の5～7倍ほどと言われています。

フラット35の基準では1,600万円ほど借入が可能ですが、収入の多くをローンの返済に費やすのでおすすめしません。

月給18万円で車は購入できる？

月給18万円なら車は購入できます。予算の目安は年収の半分が妥当と言われています。月給18万円なら、目安は100万円前後にしましょう。

ローンを組んで車を購入するときの借入額は、一般的に年収の30～40％が目安と言われています。月給18万円なら64～86万円が妥当です。

また、車を購入すると重量税やガソリン代などで年間43万円の維持費がかかります(参考：keisan)。ローンや維持費を考慮し、自身の生活レベルに合わせた車を購入しましょう。

月給18万円に近い給与帯の手取り額一覧

月給18万円に近い給与帯を一覧でまとめました。東京都在住、ボーナス無し、扶養家族なしでシミュレーションしてあります。それぞれの年収をタップすると対応する解説記事に移動できます。

	月の手取り
月給15万円	12.2万円
月給16万円	13.0万円
月給17万円	13.7万円
月給18万円	14.4万円
月給19万円	15.2万円
月給20万円	16.0万円
月給21万円	16.7万円
月給22万円	17.6万円
月給23万円	18.2万円
月給24万円	19.1万円
月給25万円	19.7万円
月給26万円	20.6万円

月給18万円から収入を上げる方法

1. 昇進昇格で給与を上げる
2. 副業をする
3. 転職する

1.昇進昇格で給与を上げる

月給18万から給与を上げるなら、昇進・昇格を目指すのが現実的です。積極的に成果を上げて会社からの評価を得れば、昇進・昇格で収入を上げられます。

注意点として、給与テーブル・昇給・昇格の基準は確認しておきましょう。給与テーブルによっては目指す収入に届かないこともあり、昇格基準が曖昧だと努力したのに昇格に繋がらない場合もあります。

何を達成したら昇格、昇給後の給料はいくら、などを上司に確認すべきです。会社の給与形態が年功序列で、自身の努力で給与を上げられない場合は転職を考えても良いでしょう。

資格やスキルを習得する

資格やスキルの習得で手取りを増やせる場合があります。資格やスキルは昇進・昇格の武器になり、会社によっては資格手当で数千円から数万円の手当が付くこともあります。

スキルによっては、副業・起業や転職にも活かせます。英語や中国語などの語学は汎用的に使えますし、簿記といった資格も社会人として持っていて損はありません。

2.副業をする

月給18万から収入を上げるなら、副業をするのも1つの手です。フリーランスのサイトで副業が行いやすい社会になってはいます。ただ、副業が許されている会社であることと、副業できる時間が確保できることが必須です。

副業にも種類があるので身体に負担がかからないかつ、収入が高い副業をみつけましょう。しかし、副業ができる前提の話なので、副業が許されていない、時間が確保できない場合は、昇進昇格を目指すのが良いでしょう。

副業ができるなら、現在の仕事につながる仕事や、フリーランス・起業・転職につながる副業がおすすめです。

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3.転職する

転職は手早く堅実に月給18万円から収入を上げる方法です。同じ仕事でも、企業規模や業界が異なるだけで、大きく給与体系が異なります。

月給18万円なら、未経験でも収入アップできる可能性が高いので前向きに検討すべきです。

現職で昇給の見込みがあるなら別ですが、見込みがなければ給料が高い企業への転職は、最も現実的な選択肢です。転職を成功させるには、在職中に転職活動を行い転職エージェントを活用しましょう。

月給18万円の会社へ転職する際に考慮すべきこと

月給18万円の求人票が気になっているが、収入が少ないと感じている人は多いと思います。

下記より、月給18万円の企業に転職をする際に考慮するべきことを解説していきます。

基本給にみなし残業代が含まれているのか確認する

月給18万の企業に転職する際は、基本給にみなし残業代が含まれているのか確認しましょう。残業代で給料を稼ごうと思っても、みなし残業制を採用している企業では一定時間を超えないと支払われません。

みなし残業制とは、一定時間の残業代が毎月の基本給に含まれている給与形態を指します。もし、求人票や雇用契約書に「月40時間分の残業代を含む」と記載があれば、41時間以降の残業代が支給されます。

残業代が定時以降から支払われる企業なら、月給18万円以上稼げます。ただ、残業代は基本給がベースになるので月給18万円の場合、考えていたより支給額が少ない可能性があります。

生活とやりがいのバランスを考える

転職したいと考えている企業が月給18万円の場合、応募する前に生活とやりがいのバランスを考えましょう。仕事にやりがいを感じていても、生活が苦しくては働く意味がありません。

収入よりも仕事の内容ややりがいにこだわっていると貯金が不十分になりがちです。将来の結婚や子育てで家族がつらい思いをする可能性も出てきます。

収入を増やして余裕のある生活を送れるように、月給18万円よりも収入が高い会社への転職に挑戦してみましょう。

キャリアアップを目指せるか確認する

月給18万の企業に転職する際には、自身がキャリアアップを目指せるか確認しましょう。転職した直後は月給18万円でも、キャリアアップをして昇進や昇給ができれば収入を増やせます。

また、新しい職場でスキルアップができれば、より待遇の良い企業へ転職をして収入を増やせます。

もし、月給18万円で年功序列が強く成果を上げても評価されにくい企業なら、他の転職先を探すべきです。

まとめ

月給18万円の手取りは14.4万円です。一人暮らしでは生活が厳しいので実家暮らしがおすすめです。余裕があるうちに貯蓄を増やして将来に備えましょう。

また、月給18万円は高卒の平均初任給よりも少ないです。昇給や昇進が難しいと感じているなら転職をして収入アップを目指しましょう。

転職をするなら転職エージェントの利用がおすすめです。マイナビエージェントは手厚いサポートを提供しており、収入アップできる転職先を紹介してくれます。

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