年収をあげたい、給料がもっとほしいといったのは大きな悩みだろう。そして選択肢は転職か昇進かということが大きな選択肢だろう。
副業という選択肢をあげるのが最近のトレンドだが、副業は稼ぐことに執着するとかなりのエネルギーをかけてしまうので今ある趣味の少しの延長線上で稼ぐ以外はあまり勧めない。
現職で昇進が見込めないなら、転職して年収を上げるのが手っ取り早い方法である。ハイクラス求人を豊富に扱うビズリーチを利用すれば、高い確率で年収アップを期待できるためおすすめだ。
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年収をあげるための手段
本業とは関係ない副業を抜くと、年収を上げる手段については転職か昇進である。もう一点付け加えると、他社のアドバイサーとして顧問料をもらう等だ。これは所属している会社の競合にあたらないことが大事な条件だろう。
そこそこ偉くないと、若い間は厳しいかもしれない。よって転職と社内昇進の2軸で本記事は展開していきたい。
わかりやすくするために現在所属している企業を日系の大手メーカーのパターンと未上場のベンチャー企業にいった場合に分けて考えていきたい。 日系メーカーは数千億円規模の売り上げを誇る企業規模だと思ってほしい。ベンチャー企業は数十人単位としよう。
日系メーカーの場合
トヨタのような世界的に競争力のある企業を除くと現在の大手メーカーであれば40歳を超えるあたりで年収が1000万円を超える。
メーカーとひとくくりにするのは難しいが総合商社に比べて出世のルートに乗っているかどうかで、選択肢が分かれてくる。出世ルートに残っているならば、ぜひとも会社に残っておいたほうがいい。
出世ルートにのることは大企業で大きな裁量権を持てることになり、年収以外にも社会的ステータスで満足することがあり、結果的にではあるが残っててよかった場合が多い。 では出世できないことが30歳ごろに分かった人はどうだろうか。年収の伸び幅も狭くなり同期との差がつき始める。
私はこの場合も会社に残ったほうがいいと考える。日本のメーカーは特にだが給与格差が少ない。社長ですら1、2億円程度しか年収がない企業が多く、一般社員との差がほとんどない。
上場企業で何万人の従業員の責任と、株主の圧力に耐えている社長のことを想像するだけで年収に見合わない仕事だなと思う。もしかしたら新入社員から社長になるとそこまで意識がないのだろうか、いずれにせよ超大手の社長は大変だろう。
日系メーカーは社長と従業員の格差が少ないと私は考えているので、一従業員で出世が厳しくても残って少しでも昇進できるようにがんばるべきだと考える。
メーカーは特殊スキルがない限り転職して活躍する事例はあまり多くない。経歴を捨てて、ゼロから挑戦するのが望ましいのは、今の仕事が嫌であと40年間どう考えても同じ会社で働けないと考えた人が選んでほしい。
ベンチャーの場合
ベンチャーは転職回数が多い人でも採用してもらえる可能性が高く、転職回数の制限もあまりない。（もちろん多少色眼鏡で見られる） ベンチャー企業では、その時々で市場価値が高い仕事にどんどん移っていくというやり方もある。
ベンチャーではトレンドと年収が大きく変化する。少し前ならソーシャルゲームの仕事が年収が高かった。
少し時間がたつと、アドテクに関する知識や実務経験がある人が重宝された。クラウドサービスの営業や人工知能といったキーワードに関連するものも市場ができるにつれ年収が上がっていた。
こういったトレンドは変化していくので似たようなことをしていても儲かっていて、給料がもらえる企業に転職するといい。ソーシャルゲームであれば、イベント時に大規模なトラフィックに耐えられるインフラを構築していた人や数百万人のユーザーデータをマンスリー、デイリー、もしくはリアルタイムで解析できるデータアナリストの経験があれば、他の領域にいってもやることは変わらないので重宝される。
ベンチャー企業はいいオファーがあればどんどん動いてほしいが、明らかにピークの時に転職することは避けてほしい。自分の目で見極め、業界がどうなりそうか判断してほしい。ベンチャー等が参入している未成熟の市場であると、転職エージェントでまともに判断できる方はほとんどいない。
よって、自分の眼を養うことを普段から忘れないでほしい。MVNOの雄となりかけていたフリーテルを手掛けるプラスワン・マーケティンングも、楽天が買収(実際はMVNO事業の事業承継)と一報がでて世間を驚かせた。
MVNO事業はこれからの時代のトレンドだといった人もいたが、全くそうならなかったわけで判断を見誤った人は厳しいだろう。こういった情報は、飛び込もうと思った業界から最近足を洗った人に聞くといい。嫌というほどネガティブな情報を聞くことができる。
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大企業が倒産するリスクは？！
大企業が倒産するリスクもある。メーカーだとシャープや東芝といった事例がある。インフラ業界になると、東京電力がああいう形になるとは私も夢にも思っていなかった。極端な例になると山一証券みたくなる。
また、日本興業銀行、長期信用銀行、第一勧業銀行といったエリートが入っていた会社が今ないことはご存知だろう。 このように倒産することはある。だから大企業も倒産するからベンチャーで能力を身に着けたほうがいい！という意見には全く賛同できない。
確率論でいくとベンチャーで大企業よりも高い生涯年収がもらえる確率は、入った大企業が倒産する確率より低いのではないかと思う。 ましてや業界2位以内にいれば会社は当分安泰だろう。
大企業が倒産しても多くの人は合併先やどこかで拾われている。 ありきたりなことをいうようでつまらないのだが、人とのつながりは持っておいたほうがいい。
大企業であると取引先が救ってくれることは多々ある。一緒に働いている人の評価ほどあてになるものはない。
取引先はあなたの仕事ぶりをよく見ているはずで、その人からの評価が高ければ取引先で拾われるか、紹介で必ずどこかいける。優秀で転職先が困るということは、余程のことがない限りない。
それでもリーマンショックのようなことになる場合もある。
外資系への転職は？
日系大手メーカ―にいる人は「外資系に転職したら年収があがるのでは」と期待して転職しようと考える人も多い。
今回は日系メーカーを取り上げたので外資系メーカーの話をするが、外資系メーカーで40歳以上の人がどれだけ生き残っているかを見てほしい。
多くのメーカーは定年まで働ける人はいない。ポジションが上がるごとに、グローバルでの競争になり、outせざる得ない人がいる。昇進しない人もいるが、ほとんど給料が変わらないため、定年近くになると結局日系にいたほうが得だったということもある。
外資でも食品系は比較的定年近くまで働く人もいるので業種によって見極めてほしい。安易に外資外資と言わないほうが賢明だ。
倒産やリストラを狙うのは転職エージェント
実は優秀な転職エージェントと優秀な企業の人事は、他社の事情をかなり詳細に観察している。「○○社の～部門の業績が悪く近くにリストラが発生する。」「～社の××部門はトップの△さんが退職し、その影響で退職者がでる見込みだ。」
こういった情報をもっている転職エージェント、競合の人事は強い。場合によっては、競合企業の人事からあそこの企業の○○部門は人が大量に辞めるはずなので、優秀な人を引き抜いてほしいと指示がくる。
極端な場合は名前を何人か挙げてコンタクトを取れるか聞いてくる。 人材獲得競争が激化している昨今においてはドラマのような、もはやスパイ映画のようなことが現実に起こっている。
会社がやばくなる前から転職エージェントと付き合っておけば、いざとなったときにすぐに向こうから声をかけてくれる。 会社が倒産しおわった後では遅い。倒産する情報が先に幹部経由で外部に漏れることがあるので、平社員より外部の人が詳しいことがあるので転職エージェントに頼もう。
機密性の高い情報は、事業会社で経験が長年あり、転職エージェントに転じた人が多く持っている。 ビズリーチに多々そういったエージェントがいるので、将来が不安な人は付き合うとよい。
それでも無意味に転職することだけは辞めてほしい。日系大手を辞めて後悔する人が多いことを忘れないように。情報収集だけビズリーチで行うつもりで。 今日は以上だ。
